最終更新日:2017/6/20

マイナビ2018

マイナビコード
213460
  • 正社員

森永ビジネスパートナー(株)

現在、応募受付を停止しています。

本社
神奈川県
資本金
7,000万円
売上高
非公開
従業員
86名
募集人数
若干名

特集記事

仕事・働き方を知る特集 「企業の存在価値」

「改善」をカタチにし、森永製菓グループの成長を支えるやりがいと誇り

PHOTO

それぞれの専門性を結集させ、グループ各社の業務改善に貢献

受け身ではなく、提案型のスタンスで、経理、財務、情報システムのエキスパートとして、業務改善や基幹システムの刷新に挑む3名。その言葉の端々に、森永製菓グループを支える誇りと自信が伺えた。

経理グループ 経理担当
斎藤 諭史(2004年入社)
経理グループ 財務担当
佃 三奈(2014年入社)
情報システムグループ システムサポート担当
高橋 識正(2000年入社)

税務周りで新たな業務スキームを構築し、業務効率化を推進中

学生時代には原価計算を中心に学び、その知識もフルに生かして原価システムの刷新に力を注ぎ込んだ斎藤さん。今後も経理・システム両面の知識習得に励む意気込みだ。

森永製菓および同グループの決算や税務、会計などの経理・財務業務を幅広く受託しているのが、私の所属する経理グループです。なかでも私は経理業務を担当し、2015年度には森永デザートの基幹統合システムの刷新プロジェクトに参画しました。その当時の私は、周りの先輩に比べて経理システムに関する理解の浅さを感じていたため、これは大きなチャンスだと、新しいチャレンジに気持ちが高まりました。

新たなシステムに刷新されたなら、業務効率は格段に高まります。その一方で、旧システムとはデータの入力方法からガラリと変わってきますので、森永デザートの方々にスムーズにシステムを活用していただくには、運用方法をきめ細かく、すり合わせる必要がありました。私はそのなかでも、商品(アイスクリーム)の原価計算機能を担当し、佐賀県鳥栖市にある森永デザートを毎月のように訪問しては、最適な運用方法の提案・共有を重ねていきました。

とはいえ、当初は打ち合わせに参加しても、「これはどの機能の話?」という状態。でも、不安はありませんでした。同じプロジェクトチームには経理やシステムに関するエキスパートの先輩たちがいて、一つずつ丁寧に教えてもらえたおかげで、私から「この流れでデータを作れば運用しやすい」といった提案もできるようになっていきました。こうした1年の準備期間を経て、2016年4月には新システムが本稼働。ほっと一安心するとともに、稼働後が本番だと、気を引き締めたことを覚えています。

稼働後の今は、新しいミッションとして、新システムを使った税務関連業務のスキーム作りに尽力しています。これまで税務周りは税理士さんに委託する部分が大きかったのですが、新システムを活用すれば当社で受託できる範囲を広げられ、森永デザートの皆さんの業務負荷も大幅に軽減することができます。こちらからそうした提案を進めながら新たなスキーム作りに取り組み、9月の決算時に初めて成果を出すことができました。既存の仕組みを利用するのではなく、自分でスキーム作りから推進したのは初めてのこと。これが軌道に乗れば、森永デザートの皆さんは経営数値の分析などにいっそう専念することができます。その一翼を担えていることに、誇りと自信を深めているところです。

今のワークスタイルに合わせ、クラウド型システムの導入を推進

システム関連の理解をさらに深めていくために、社内のe-ラーニングを活用してExcel VBAやプログラミングの勉強に励んでいる佃さん。

私も斎藤と同じ経理グループに所属し、森永製菓の本社や各支店の経理業務を幅広く担当してきました。その経験を生かし、2016年度には森永製菓本社の経費立替金精算システムの刷新プロジェクトメンバーに抜擢されたんです。

従来のシステムでは、出張時の交通費精算などは本社オフィスで行っていただく必要がありました。しかし、近年、森永製菓では海外展開の積極化とともに、長期の海外出張に赴く方々が多くなっています。また、働き方もフレキシブルになり、ご自宅で仕事をされる方々も増えています。そんな変化に対応し、海外出張先やご自宅で手持ちのPCやスマートフォンを使って精算業務を行うことができれば、従業員の皆さんの効率が格段に高まり、本来業務に専念していただけますよね。そうした今の働き方にフィットした仕組みを作るべく、当社の提案からクラウド型システムへの刷新が動き出したのです。

プロジェクトチームで課題を洗い出し、必要な機能を検討し、システム会社へのフィードバックを積み重ねていく日々。構築されたシステムに、テストデータを入力し、正確に機能しているかどうかの検証も入念に重ねていきました。大切なお金を扱うシステムですから、正確性が求められるのは当然のこと。それに加えて、ユーザーとなる従業員の皆さんがスムーズに活用できるよう、ユーザー目線から“使い勝手のよさ”にも、とことんこだわっていきました。

そして、5カ月後のつい先日、新システムの稼働がスタート。森永製菓として前例のない初めての試みですから、「こんな時にはどうすれば?」というお問合せも多方面からいただいているところです。そうした貴重な声をふまえ、これからが勝負だと、改善を重ねていく意気込みでいます。初めて使う方もマニュアルなしに感覚的に操作できるくらい、操作画面のデザインや設計にも工夫を注ぎ込んでいくつもりです。

私たちの存在意義は、森永製菓グループ各社のバックオフィス業務を正確・迅速に果たし、改善を提案・実行し、各社の業務効率化や事業拡大に貢献していくこと。そこにやりがいと誇りを感じながら、日々の業務に臨んでいます。

大事なのはグループ全体の情報システムに精通し、エキスパートとして活躍

森永製菓グループの基幹統合システムに精通し、とりわけ購買・原価管理機能の面ではグループ各社からエキスパートとして全幅の信頼を集める高橋さん。

斎藤と佃が経験してきたように、業務の効率化と基幹システムは切っても切り離せない関係にあります。とりわけ森永製菓は自社内に情報システム部門を構えず、その役割自体を当社が受託していますので、各業務グループのメンバーが業務経験を生かしてシステムの仕組み作りにも参画しているのです。

そう聞くと、システムに関する深い知識が求められるように思われがちですが、専門知識は入社後にいくらでも学ぶ機会があります。大事なのは、ユーザー目線に徹すること。「こんな仕組みがあれば、従業員の皆さんが助かるのでは」という発想で、プロジェクトに取り組み、一つひとつ課題をクリアしていくことが成果に結びついていくのです。

私は情報システムグループに所属し、森永製菓グループ各社の基幹統合システムの構築・運用に長年携わってきました。斎藤も参画した森永デザートのシステム刷新プロジェクトでは、リーダーに抜擢。購買・原価管理機能を中心に、森永デザートの製造部門の方々から現場の状況をきめ細かくヒアリングし、新機能の活用方法を地道に紐解いていく日々でした。斎藤をはじめ、メンバーにもそれぞれの業務知識を生かして、マニュアル作りに貢献してもらい、ユーザー目線に立ってわかりやすさをとことん追求。テスト段階でもユーザーの皆さんを巻き込み、システムに直に触れていただきながら、使い方を身に染み込ませてもらいました。

チーム全員のアイデアと知識を結集させた末、無事に稼働を迎えたときの安堵感と達成感は格別でしたね。リーダーとしてこれほど大きなプロジェクトを任されたのは私にとって初めての経験。メンバーみんなの存在が本当に心強く、一人では成し得なかった充実感を味わうことができました。

新システム導入によって、森永デザートの購買・原価管理がより厳密になったことはもちろん、森永製菓本体とのシステムの仕様が揃ったことで、グループとしての管理業務の精度が高まることも期待されています。今後も、まだシステムの刷新ができていないグループ各社へ刷新を順次提案していくとともに、国内で培ったノウハウをもとに海外拠点への導入も検討していきたいと、新たな目標に向かっています。

学生の方へメッセージ

自分のキャリア形成で経験したい業務があっても必ずしも担当できるとは限りません。私は希望していた経理職へ最初から配属されたわけではありませんが、そこでの経験は今の経理の仕事でも強みになっています。私がそうだったように、最初から視野を狭めるのではなく、前向きに幅広い経験を培っていけば、必ず皆さんのキャリアの糧になっていきますよ」(斎藤さん)
「私も本当にそう思います。社会人になれば自分の希望通りにいかないことも少なくありません。もちろん信念を持つことは大事ですが、変わること、順応することも大切です。私もさまざまな会社・支店の経理を経験し、その都度新しい知識を蓄えてきたことで、元々興味のあったシステム関連の仕事に携わることもできています。今やるべきことに全力を注ぎ込んでいけば、やりたいことにも着実に近づいていくはずです」(佃さん)
「経理やシステムを学んでいない学部の方でも、入社後に学ぶ機会が豊富に用意されています。社内勉強会が活発に開かれ、情報システムの外部研修も会社負担で受講することも可能。そうした機会を生かし、入社後に培った知識・経験は、周りがしっかりと認めてくれて、いずれはプロジェクトの中心として活躍するチャンスも掴むことができますよ。まずは、興味を持って、新しいことに挑戦してみたい、その前向きな気持ちが大切だと思います」(高橋さん)

PHOTO
グループ各社の課題を掘り下げ、改善を支援するためには、コミュニケーションや協調が欠かせない。同社の社員たちは、部署の壁を超えて日々活発な意見交換を行っている。

ページTOPへ