最終更新日:2017/12/13

マイナビ2019

マイナビコード
205195

日鉄住金パイプライン&エンジニアリング(株)

本社
東京都
資本金
28億円
売上高
2017年3月期 366億円
従業員
724名(技術系80%、事務系20%)

パイプライン・エネルギープラント事業『NO.1』企業を目指します

会社紹介記事

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インフラを整備し豊かな社会を実現するために、様々な役割の人の知識・技術が総動員されています。
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配属後も先輩社員が指導員となりマンツーマンで指導にあたるため、着実に知識やスキルが身に付きます。

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【“あたりまえの現実”を守る】
新日鐵住金グループの一員として、国内TOPクラスの技術でガスや水のパイプライン、プラント設備など生活基盤のインフラ整備をしています。

会社データ

事業内容

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社会インフラの中でも最も重要なライフラインである、ガスや水の“道”を繋いでいます。

エネルギー輸送の根幹を造る

当社はエネルギー輸送の根幹であるパイプラインの整備をしている会社です。しかし「パイプライン」と聞いてもあまりピンとこないかもしれません。パイプラインとは、ガスや水といったエネルギーを運ぶための道のことです。人々の生活や産業にとって、パイプラインは必要不可欠な存在であり、みなさんの生活を陰ながら支えています。文章を読んでも「?」となることが多いと思います。是非一度会社にお越しいただき、「?」を「!」にしてください。

事業内容
【1】エネルギーパイプライン事業
【2】水道パイプライン事業
【3】プラント建設事業

理系の皆さんには、技術系総合職として施工管理/設計/品質管理/技術開発など、様々な仕事を通じてパイプラインやプラント建設に携わっていただきます。

文系の皆さんには、事務系総合職として経営企画/営業/調達/総務/人事/財務など、会社を支える“太いパイプ”の役割を担っていただきます。
本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル
本社電話番号 03-6865-6000
設立 2012年10月
旧2社設立年次 日鉄パイプライン:1971年、住友金属パイプエンジ:1962年
資本金 28億円
従業員 724名(技術系80%、事務系20%)
売上高 2017年3月期 366億円
事業所 本社/東京(大崎)
支社/大阪(淀屋橋)、愛知(名古屋)、福岡(博多)
支店/茨城(鹿島) 他
沿革 ■沿革
【日鉄パイプライン】
1963年 八幡製鐵(株)水道工事分野に参入
1970年 新日本製鐵(株)ガス導管工事分野に参入
1995年 日鉄シビルコンストラクション(株)へ一部業務移管
2007年 新日鉄エンジニアリング(株)よりパイプライン事業を継承し、日鉄パイプライン(株)発足

【住友金属パイプエンジ】
1954年 住友金属工業(株)水道工事分野へ参入
1962年 住友鋼管工事(株)設立、ガス導管分野に参入
2005年 住友金属工業(株)のエネルギーエンジニアリング部門と事業統合し、住友金属パイプエンジ(株)発足
2012年10月  日鉄住金パイプライン&エンジニアリング(株)設立
将来性について 【注目を集める天然ガス】

石炭や石油などの化石燃料に比べて
燃焼時のCO2やNOx、SOxの発生量が少なく、
環境にやさしいエネルギーとして注目を集める天然ガス。
また、東日本大震災の影響で、原子力からクリーンエネルギーにシフト
あるいは注目が集まっており、その中でも特に天然ガスが注目されています。
 
そこで国が、「天然ガスシフト基盤整備専門委員会」
(経産省 資源エネルギー庁)より、
日本の天然ガスパイプライン網を整備するということで、
地下貯蔵施設も含めて整備にかかる必要な費用が
1兆6,900億円から1兆9,600億円と試算されました。(2012年6月)
また国だけでなく、民間のガス会社においても、
数千億円をかけて大震災などの災害に備えた
インフラ整備を行うと言われております。
 
この様に、今後パイプライン建設工事や天然ガス受入設備の需要は増加し、
新日鐵住金の世界トップクラスの品質を誇る鋼管と、
我々が所有する最新鋭の溶接技術、非破壊検査技術等
キーテクノロジーの実力を発揮する機会が増えてきます。


【勢いのある建設会社ランキング11位】

2016年12月に発行された、『週刊ダイヤモンド』において、
建設会社1,100社の「生き残り力」ランキングが発表されました。
その中で当社は、「勢いのある建設会社ランキング」において、
11位を獲得しています。
平均勤続勤務年数 15.1年
月平均所定外労働時間(前年度実績) 24.1時間
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 11.5日

会社概要に記載されている内容はマイナビ2018に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2019年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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