最終更新日:2025/4/3

(株)東和システム

  • 正社員

業種

  • ソフトウエア
  • コンサルティングファーム
  • 人材派遣・人材紹介
  • インターネット関連
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
2億7,000万円
売上高
68億3,569万円(2024年10月期実績)
従業員
390名(2025年1月時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【システム開発に携わり52年】様々な業種での社会・生活基盤に関わるシステムを担い、未経験から一流のエンジニアに!《東京,名古屋,大阪/転勤ナシ》

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伝言板画像

当社は文系・理系問わず、本気でシステムエンジニアを
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会社紹介記事

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東京、名古屋、大阪に拠点を置き、400名規模の社員が様々なプロジェクトで活躍。50年以上の歴史と実績を積み上げてきた信用が安定的なニーズを生み出している。
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「人が財産」と語る矢部社長のもと、人財育成に注力している。特に入社時の新入社員研修のクオリティにひかれて入社を決める社員も多い。

東和システムで“自走できるSE”を目指しませんか

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笑顔で「SEはメディアリテラシーやコミュニケーション能力も大切」と語る矢部社長。「ITの時代はスピード感と自分の目で確かめることが重要だと思います」

■1972年創業。幅広い分野のシステム構築で信頼を重ねる
東和システムは製造、流通、モビリティ、行政、自治体、建設、住宅など、多岐にわたる分野のシステム開発やインフラ構築を手がけている独立系ソフトウェア会社です。一連の開発プロセスを一気通貫で担うことができる技術者の集団であり、それが当社の強みの一つでもあります。創業以来、積み重ねてきた技術力と信用で、めまぐるしく変化する時代を生き抜いてきました。それを可能にしたのは各分野への広い業務知識と確かな技術力であり、どの業界にも偏らずバランスが取れることで、安定した経営を継続しています。

■DXの前に必要なこと
今、世の中では“DX(デジタルトランスフォーメーション)”という言葉が声高に叫ばれています。しかし、ITの歴史を知る当社では、その前にやるべきことがあると感じています。社会には不可欠でなおかつ浸透しているがゆえに空気のような存在になっているシステムが、古くなってブラックボックス化しているという現実があります。ここに新しい技術を取り入れながらアップグレードして、現在のニーズに合わせて適正化する“モダナイゼーション”が必要です。ただし、これは過去の技術を知らなければ手をつけることができず、そこでも当社の技術力を発揮することができます。世の中では日々進化する生成AIやクラウドといった新たな技術をもとに、あらゆるサービスが次々に登場しています。それらを融合しながらシステムを提供するために、生成AIなどの新しい技術をさらに深堀して、技術をつねに蓄えていく。その技術が本領を発揮し、真の意味でのDX化が進むのはモダナイゼーションの後だと考えています。

■求めるのはポジティブ思考の人
当社の原点にあるのは「人づくり」。人こそが財産だと考えています。「人づくり」を当社では「プレイングマネージャーを目指す」ことと捉えていて、それは自走できるSEのことを指します。そして一人ひとりを自走できるSEに育てるために、あらゆる研修や教育を惜しみません。人は無限の可能性を持っていて、いくらでも成長することができます。ですからスタート時点での知識やスキルは問いませんが、ひとつだけ条件があるとすれば、それはポジティブ思考の人であること。そんな人と一緒に未来を創る仕事をしていきたいですね。
(代表取締役社長/矢部 昭雄)

会社データ

プロフィール

■チームワークをとにかく大切にする会社です!
東和システムを野球チームに例えるなら、その特徴は、揺るぎない底力と質の高いプレーを魅せるチームといったところではないでしょうか?
選手を確実に塁に出し必ず点につなげ勝利をモノにする!という安定感のある試合を50年もの間、続けてくることができたのは、チーム発足(会社設立)時から掲げてきた、私たちの何事も恐れないチャレンジ精神とファン(ユーザー)の信頼を獲得してきたことといって良いでしょう。東和システムに頼めば間違いないという技術力、品質の高さ、確実性がユーザーからの高い信頼を獲得することとなったのです。ファン(ユーザー)を絶対に裏切らない正攻法な戦いぶりが、負けを知らない最強チームへと成長を遂げてきた勝因です。

■安定した勝率を残す!
富士通の顧客企業の生産管理システム開発を中心に50年間のなかで、製造業、流通業、通信事業、自治体、保険業、金融業など、業種・分野を超えたさまざまな事業にチャレンジしてきました。ですから東和システムの選手(社員)達は、言うなれば、どんな相手とも戦えるスキル・ノウハウを蓄積してきたオールラウンドプレイヤーなのです。

そして、個人プレーではなくチームワークで戦うのが東和流。独りよがりにプレーをしていては、ミスや軋轢が生じる野球の試合のように、システム開発でもコミュニケーション、声掛け、社員同士の心の通い合いがあるかが、勝敗の分かれ目となります。そんなことが選手同士の絆を強め団結を生み出していくのです。しかし、一人ひとりがチームの勝利のためにどう戦うか意見を述べ行動することも東和システムの風土。責任を伴なう自由さが、個人のパワーを上げ、チーム力の底上げに繋がっていくといった正のスパイラルが、東和システムには存在するのです。

事業内容
  • 受託開発
(1)システムの構築・設計・開発(汎用コンピュータ及びUNIX、Linux、Windowsサーバを利用したシステムの開発)
(2)コンピュータシステムの運用管理
(3)開発支援ツールの開発
(4)システム導入のためのコンサルティング
(5)アプリケーションソフトの開発
本社郵便番号 101-0052
本社所在地 東京都千代田区神田小川町3-10 新駿河台ビル
本社電話番号 03-3294-1401
設立 1972年11月2日
資本金 2億7,000万円
従業員 390名(2025年1月時点)
売上高 68億3,569万円(2024年10月期実績)
売上高推移 63億507万円(2023年10月期実績)
58億7,036万円(2022年10月期実績)
55億8,292万円(2021年10月期実績)

財務指標 ・経常利益/2億7,361万円(2024年10月実績)
・経常利益/2億9,409万円(2023年10月実績)
・経常利益/2億4,568万円(2022年10月実績)

代表者名 代表取締役社長 矢部 昭雄
事業所 東京、大阪、名古屋
平均年齢 43歳(男44歳 女37歳)
主要製品 生産管理システム、受発注管理システム、会計システム、販売管理システム、
携帯電話料金計算システム、契約管理システム、ポイントシステム、
POSシステム、税徴収システム、国保システム、ビル管理システム、
緊急配備システム、画像監視システム、入退室管理システム、新配電システム、
株式売買システム、特許戦略システム、集線監視システム、
情報セキュリティ管理システム、総合情報システム
主な取引先 富士通(株)、パナソニック(株)
関連会社 中国大連遠東計机機系統有限公司
(株)遠東システム
AAT(American Advanced Technology Inc)
加入協会 FCA・FSA、日本情報処理学会、FACOMセンター協議会、東京商工会議所、神田法人会
キャリアリポート(1) ベテランエンジニアのキャリアレポート。
■関根 賢司
第二ソリューショングループ 部長
工学部情報工学科卒
1994年入社

私ども東和システムは1972年に誕生して以来、決まった親会社に属さない独立系SIerとして歩んできました。しがらみなく多彩な案件を請け負えるのが独立系SIerの特色であり、事実、当社も流通や製造、通信、官公庁など、業種業態を問わないITに関わっています。しかも、システム開発でいえば、要件定義や設計といった上流工程から、開発、テストといった下流工程まで手掛けていますし、サーバ・ネットワーク等のITインフラ構築、運用など多角的に力を発揮できる環境も有しています。

従業員数400名程度の大きすぎず、小さすぎずの組織だけに、不測の事態が発生しても部署の垣根を越えた助け合いが容易で、チームワークを発揮して課題解決することが可能。私自身、長くこの会社で働いてきましたが、チーム力こそが何よりも強みだと感じているところです。

そもそも私はバブル崩壊直後の1994年、新卒で東和システムの扉を叩きました。ITなどという言葉はなく“情報化”と呼ばれていた時代ですが、当時もコンピュータには大いなる可能性が秘められていると感じていました。新人時代に私が配属された部署は、既存の技術からの脱却を目指しており、「汎用系」という旧来の開発手法から、「オープン系」というパソコンを基軸とした開発にシフトしようと力を入れていました。

今でこそ「オープン系」は当たり前の技術となりましたが、当時はまだまだ定着していなかったので、手探りの中で新しい知識を習得していく必要がありました。わからないことも多かったものの、先輩たちと共に意欲を持って未知なる技術に立ち向かっていったつもりです。
キャリアリポート(2) 90年代後半にはインターネットが本格的に世に登場。「HTML」という言語でWebサイトを作り上げる流れが出来上がりました。その技術を生かすことで現在、インターネットを閲覧するブラウザなどを利用した「Web系システム」が広く活用されていますが、当時取り組んでいたWeb系の走りとなる開発は未知数の部分が多いものでした。新しいものに果敢に挑戦し、それまでの社内になかった知見を蓄積していくというのは非常に面白いと感じる日々でした。

開発者の一人だった私が、リーダーという立ち位置に変わっていったのは2000年ごろのこと。数人レベルですがプロジェクトとメンバーを取りまとめるようになり、スケジュールや品質のコントロール、メンバーたちのケアといった業務に関わっていきました。

当社の場合、大手SI企業の直下で案件を請け負うことが多く、開発の中枢を担っていることから、エンドユーザーである顧客とのコミュニケーションも任されています。リーダーとなってからは顧客の要望を形にするために、幾度となく話し合う場面が増えました。お客さまの意向を汲んで形にしたものの、完成すると別の意見が出てくることも。一方で初期段階の要望が厳しかった顧客が完成品に満足してくれることもあり、案件によってお客さまの感触は千差万別です。丹念にコミュニケーションを重ね、信頼を獲得していく大切さを身に染みて理解しました。

一方、メンバーとのコミュニケーションもリーダーの大切な役割。私自身が心掛けてきたのは、丸投げしないこと。本人の能力や資質などを踏まえ、ある程度やりやすいように基本的なレールだけは敷いておき、途中でこまめにケアをするよう意識していました。重要なのはメンバーがアウトプットしたモノに対して、しっかりと評価をすること。それこそがエンジニアにとってのモチベーションや成長の糧になるのです。

プロジェクトマネージャー(PM)となったのは2007年頃のこと。業務内容としてはリーダーの延長線にあるものの、そこにお金に関する面の管理が加わるのがPMです。各プロジェクトの収支管理、利益管理などを手掛けるとともに、現場発信で次の仕事を獲得するケースも多いですから、営業的な役割を担うことも多々あります。
キャリアリポート(3) 私がPMとなった時期は世界金融危機が発生し、案件が一時的に減少傾向となりました。ただ、長期的スパンで続いている案件も多かったですし、業種業界を問わない企業とお付き合いがある関係上、不況の中でも元気な企業からは依頼をいただけていたので、大きな打撃とならなかったのが当社の強いところだと思います。

部長という立場になったのは2022年のこと。上司である統括部長の補佐をしながら、第二ソリューショングループ全体の運営に取り組んでいます。60名程度のエンジニアがグループには所属していますが、どういう方向に進むか意思を決定するとともに、要員の計画、収支管理、案件獲得など多岐にわたる業務に向き合っています。

東京には第一、第二、インフラという3つのソリューショングループがあります。かつてはシステム開発事業を推進する第一と第二で技術領域や業界が分かれていましたが、現在はその壁を取り払って多様な案件に取り組んでいます。私自身も現在に至るまで、不動産や金融、自動車、流通、官公庁、食品と、業種業界の枠を超えて広い視点から技術に向き合ってきましたが、今の若手たちにはよりいっそう多くの技術に挑むチャンスが広がっています。
キャリアリポート(4) 当社はさまざまな形態のモノ作りをしていく会社です。完成までの手段もまた多彩で、どういう道のりを進んでゴールに向かうべきか、今も判断に迷ってばかりです。だからこそ、無事に形になってお客さまに喜んでもらった瞬間の達成感は格別です。一人のプログラマーだったときもPMとなってからも、その時に味わう思いが何よりのやりがいとなっています。

ITは日進月歩で進化する世界。一部を除けば20年前の技術などは使い物になりません。何歳になっても新しく生まれた考え方を学び、吸収をしていくというのは大変ではありますが、成長しつづけられるというのは大きなやりがいを感じる部分でもあります。私も最近になって新しいチャレンジをしました。私の仕事は管理者という側面が強いものの、現場で通用する資格の必要性を感じ、企業の基幹業務システムの主流であるSAP関連のベンダー資格を取得しました。当社としてはまだ弱い分野ですから、私が推進役となって技術を広めていきたいですね。

当社は長い年月にわたり、ブレずにいいシステムを作り切るという実績を重ねてきました。これからもその姿勢を崩すことなく、お客さまに確かなITを提供するとともに、AIやDXなどの新しい分野も視野に入れながら、新領域の開拓にも勤しんでいかねばと思っています。
沿革
  • 1972年11月
    • (株)東和システム設立、資本金1,000万円
  • 1975年12月
    • 資本金を2,000万円に増資
  • 1978年7月
    • ソフト開発業務を目的として(株)東和エンジニアーズ設立
  • 1980年6月
    • 関西地区進出のため大阪営業所開設
  • 1982年6月
    • 10周年記念事業として山荘建設開始
  • 1984年7月
    • 資本金5,000万円に増資
  • 1985年12月
    • Los AngelsのAAT(ADVANCED AMERICAN TECHNOLOGY INC.)社と技術提携
  • 1986年4月
    • 関西地区業務拡大に伴い、大阪営業所をTWIN21に移転
      名古屋営業所を開設
  • 1988年3月
    • 中国、大連理工大学にシステム開発を依託
  • 1989年2月
    • 中国、大連理工大学との合弁会社設立、調印
  • 1991年4月
    • FACOM・M760/10を導入
  • 1991年11月
    • 資本金2億7,000万円に増資
  • 1992年4月
    • 大阪営業所、支店に拡張
  • 1993年12月
    • FACOM・M760/10 モデルからFACOM・M1600/6モデルレベルアップ
  • 1994年2月
    • 業務量増大によりFACOM M1600/6モデルの周辺装置を増設
      同年11月、業務拡大に向けて、新大阪に大阪支店を移転
  • 1997年11月
    • オープンシステム化・ネットワーク化に伴い、社内LANを構築。ホームページを開設
  • 2001年11月
    • IT時代に即した事業体系にするため、Webアプリケーション開発部、ERP開発センター、トヨタシステム部を新設
  • 2002年4月
    • IT時代に即したサービス体系充実のため、大阪支店内組織改革を実施
  • 2005年11月
    • 満65歳までの雇用延長制導入
  • 2006年5月
    • 個人情報保護活動開始
  • 2006年11月
    • FSA(富士通系ソフトウエアグループ)に加入
  • 2007年3月
    • プライバシーマーク認定を取得
  • 2010年10月
    • エコステージ認定を取得
  • 2012年4月
    • BCPを策定し、本支店間の連携を強化。BCMに移行。
  • 2017年2月
    • 名古屋営業所を支店に拡張

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 1 7
    取得者 5 1 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    83.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.2%
      (126名中4名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
4月1日入社式後、3カ月間の教育研修があります。
研修内容は、全員未経験であることを前提に、コンピュータのハード知識、プログラム原理、計算プログラムなどをCOBOL、javaを使用して勉強します。その他に開発ツール、Windows10 proの基本操作、SQL、EXCELなどの演習と続き、プログラムの開発工程を勉強の後、新入社員だけで模擬プロジェクトをつくり、実際の仕事を体験します。
配属は7月1日にされて、ここからOJTに入ります。無理なく安心してプログラム技術が身につくのが特徴です。
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
近畿大学、筑波大学、東京大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、杏林大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、高松大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2021年 2022年 2023年
--------------------------------------------
 9名    ―   10名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 16 2 18
    2023年 5 4 9
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 18 0 100%
    2023年 9 0 100%
    2022年 0 0 0%

取材情報

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