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旅行業界の規模や歴史、特色

想像以上に巨大な業界規模!

日本の旅行・観光に関わる業界規模は、想像以上に大きいといえます。いわゆる旅行会社だけでなく、宿泊、交通、アミューズメント、小売、情報、通信など、旅行にまつわるさまざまなサービス分野まで含めると、日本のGDPの約6%を占めるといわれているほどです。実はこれは自動車産業を超える数字です。業界に携わる関係者の数もはるかに多く、全国各地に雇用の場が広がっています。

なかでもこの業界を束ねる旅行業界には、総社員数約1万人、国内外の支店・営業所数300以上という大手企業グループから、わずかな社員数で商品企画・販売・経理までこなす中小企業まで、さまざまな規模の会社がひしめきあっています。その数大小合わせて約1万社。企業の売上だけみれば、上位数社の寡占化が進む傾向にはありますが、それでも多くの中小企業が存在しています。その理由は、取り扱う国・地域やテーマに特化し、ニッチなマーケットを得意とすることで、専門旅行会社として業績を上げている企業が多いからです。規模の大小にかかわりなく専門性の強みが活かせるのが、旅行業界の大きな特色といえます。

インバウンドが鍵を握る!

一方、海外に目を転じると、90年代以降、アジアの近隣諸国の観光マーケットは拡大の一途を辿っていました。そこで、成長著しいアジアの観光客を日本に呼び込み、訪日外国人旅行(インバウンド)市場を活性化しようという機運が起こります。

その転機になったのは、2003年に始まったビジット・ジャパン・キャンペーン(VJC)でした。08年にその推進役として観光庁が設立され、「観光立国」の実現に向けた訪日外国人誘客のムーブメントが沸き起こったのです。それまでアウトバウンド(日本人の海外旅行)に偏重していた日本の旅行・観光業界も、ビジネスの主軸をゆるやかにインバウンド(外国人の訪日旅行)へと舵を切り直すことになったのです。その結果、2000年代初頭には400万人程度に過ぎなかった訪日外国人観光客数は、東日本大震災の影響はあったものの、12年に836万人と倍増しました。

こうしてみると、今日注目される「観光立国」推進と、訪日外国人旅行客を増やそうというインバウンド振興の取り組みは、業界にとって“原点返り”を意味していたことがわかるでしょう。

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17年01月01日
旅行業界の採用話

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