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レジャー業界の規模や歴史、特色

レジャー業界の近年の動き

東京ディズニーリゾート、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ハウステンボス、ナガシマスパーランド……。こうしたレジャー施設は、多くの日本人にとって馴染みがあるもの。家族や友人などと出かけた記憶のある人も多いでしょう。こうした「家族の楽しい時間」「夢のひととき」の舞台となるレジャー施設ですが、業界の現状は決して甘いものではありません。

たとえばテーマパークの総入場者数は、2012年には7,162万人と久しぶりに7,000万人台に回復しましたが、2010年には6,970万人、2011年には6,362万人と、2009年から3年連続で7,000万人台を割り込む年が続き、厳しい状況となっています。ゴルフ場業界はさらに厳しく、みなさんが生まれた頃の1991年と現在を比較すると、3兆円あったゴルフ市場(ゴルフ用品、ゴルフ練習場含む)は半減しています。2012年、ゴルフ場には917万人が訪れたものの、2010年と2011年は900万人を割り込み、客足は横ばいか、ゆるやかな減少傾向にあります(※)。

こうした客足の落ち込みには、東日本大震災の影響や世界的不況など、さまざまな要因がありますが、本質的には少子高齢化という構造的な問題があり、今後は国内だけでなく海外からの顧客獲得が欠かせないものとなっています。

レジャー業界の歴史

レジャー業界の歴史は意外にも古く、日本最古の遊園地「浅草花やしき」は1853年(江戸時代の末期)に開業しています。その後、関西でも1910年に「ひらかたパーク」が誕生。現在のように全国各地にレジャー施設ができたのは、戦後の高度経済成長期以降です。1966年、福島に誕生した「常磐ハワイアンセンター(現在のスパリゾートハワイアンズ)」は、日本初のテーマパークといわれています。この1960年代にはいわゆる「レジャーブーム」が起こり、山や海といった行楽地や名所が多くの人で賑わうようになりました。

こうしたレジャーブームを受けて、不動産会社や電鉄会社はもちろん、まったくレジャー産業と関連していない企業もレジャー施設の開発や運営に参入、80年代から90年代にかけて日本各地でさまざまなテーマパークや動物園、水族館、ゴルフ場が誕生しました。地方自治体と民間企業が共同出資する半官半民の「第三セクター方式」という手法で、レジャー施設が開発されたのもこの頃です。しかし、バブル経済が崩壊すると状況は一転、過剰に開発されたテーマパークやゴルフ場の経営はすぐに行き詰まるように。多くの施設は「施設をつくれば簡単に客は集まる」と、集客や採算、運営について見積りが甘かったのかも知れません。

そんな90年代以降、レジャー業界で圧倒的な強さを誇るのが「東京ディズニーリゾート」です。たとえば、2012年のレジャー施設業界全体の総入場者数は7,162万人、売上高は5,003億円(※)ですが、ディズニーリゾートの入園者数は2,750万人、売上高3,955億円(同社発表)であり、業界全体の売上の大半を占め、まさに「ケタ違い」の強さを見せているのです。

※ 経済産業省特定サービス産業動態統計調査より

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