最終更新日:2017/11/21

マイナビ2018

マイナビコード
200012
  • 正社員
  • 上場企業

(株)JPホールディングス(JPホールディングスグループ)

本社
東京都、愛知県
資本金
16億395.5万円
売上高
205.52億円(平成28年3月末時点 連結) 11.94億円(平成28年3月末現在 単体)
従業員
正社員 2,749名 / アルバイト1,979名 (平成28年12月末時点 連結)
募集人数
11〜15名

業界のリーディングカンパニーとして、日本の未来を担っている。圧倒的事業基盤を武器に、次世代のビジネスを切り拓く新規事業を創出!

市場規模数兆円と言われる子育て支援事業の業界トップ企業。今、最も需要の増大している成長企業です。 (2017/11/21更新)

こんにちは。JPホールディングスの新卒採用担当です。
「最大ではなく、最高の保育事業者へ」という当社のビジョンを共有し、何事にも積極的にチャレンジし、自分自身で高めていける方をお待ちしております。これから採用選考、内定、入社と長いお付き合いになりますが、一緒に頑張っていきましょう!
★弊社の公式HPはこちらです!
(公式HP)http://www.jp-holdings.co.jp/

PHOTO

会社紹介記事

PHOTO
新規開園の立案から地方自治体へのプレゼン、開園後の運営コンサルティングなど、多岐に渡る業務を経験するため、全体を見渡すゼネラリストとしての立ち位置が求められる。
PHOTO
子育て支援事業で築いたプラットフォームを武器に、日本の未来を切り拓くという志とバイタリティにあふれた社員たちが、互いに切磋琢磨しながら目覚しい成長を遂げていく。

業界のリーディングカンパニーの新たな挑戦が、今、始まる。

PHOTO

「保育園は建てて終わりではありません。設備を充実させたり、そこで働く人へ徹底した教育を施したりと、"安全に運営する"ことが最も重要なのです」と語る荻田社長。

■業界のリーディングカンパニー

私たちは、保育所や児童館・学童クラブの新規開設・運営を主な事業としています。当社が運営する施設は、北海道から沖縄まで240施設以上あり、現在、年に十数か所の新規施設の開設を手掛けています。2001年の保育事業開始以来、当社が運営する保育施設は、多くの地域社会で高い評価を獲得してきました。その結果、数年でリーディングカンパニーとしての地位を築きましたが、実はこれらの事業の展開を実現させたのは、入社2・3年目の若手を中心とした社員たちでした。柔軟で前向きな発想を持つ若い人材がリードし、事業を創り上げてきたことが現在の当社発展の源泉なのです。

■広がり続けるビジネスフィールド

私たちが事業の軸としているのは「子育て支援」です。そのため、保育施設の運営以外にも、幅広く事業を展開しています。たとえば、近い将来の実現に向けて動き始めているのが、スポーツ事業。日本でスポーツを学ぶ場は学校の部活動が中心ですが、未就学児を中心に、そうした場所以外でもプロのスポーツ選手を育成できる環境を提供し、こどもたちの才能を開花していきたいと考えています。また、今後はASEAN諸国を中心に海外で、保育施設、ひいては学校事業を展開することも予定しています。子育て支援を通じて、できることはまだ沢山あるはずです。だからこそ、私たちの挑戦にも終わりはなく、これから入社する皆さんに、新しいビジネスの創造をお任せすることもあるでしょう。

■日本の未来を支える重要な役割

法改正や人口変動で、子育て支援業界を取り巻く環境は日々変化していきます。そこで私たちが求めるのは、失敗を恐れないチャレンジ精神や物事をしっかりと見据えられる力を持つ人材です。施設や事業の立ち上げの際には、積極的に若手を指名し、活躍の機会を与えられるよう取り組んでいます。そのチャンスを逃さず、自らの手で掴みとっていける、チャレンジスピリットにあふれた発想がこれからの事業展開を支える重要なピースになると考えています。「現代の子育て環境を変えていきたい」、そうした高い志を持った方と共に、日本の未来を支えるこどもたちを育てるための事業を創り、育んでいけることを望んでいます。

<代表取締役/荻田 和宏>

会社データ

プロフィール

■社会的なインパクトが大きい仕事

保育園は、現代の日本になくてはならない社会的インフラと言えます。しかし、水道や電気などと決定的に違うのは、その数が圧倒的に足りていないということ。そのため、現在は待機児童と保育園不足が社会問題となっており、こどもを預ける先がないため、就労できない人も少なくありません。

私たちは、そうした現状を解決するために子育て支援事業を開始しました。仕事を介して社会問題に向き合うことは、大きなやりがいと強い社会貢献性を実感できることでしょう。たとえば、ひとりの保育士で預かることができるお子様の人数は0歳児で3名、4・5歳児になると20〜30名にもなります。それだけの数の親御さんそれぞれが安心して仕事に取り組める環境を作ることができ、その結果、労働人口も増え経済全体も含めた好循環が生まれることになります。また、新規で認可保育園を開業した場合は、一度に60〜80名の園児を受け入れられることもあるため、波及する規模はさらに大きくなるでしょう。

■子育て支援のプロフェッショナル集団

当社が運営する認可保育園や学童クラブには、保育士はもちろん、栄養士や体操講師など、その道のプロフェッショナルが集っています。一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮しているからこそ、社会・経済を下支えする子育て支援を行うことができているのです。

今回募集する総合職は、その専門集団の中心となって活躍していくポジションになります。そのため、より安全で質の高い保育園の運営を実現していくための専門職の方たちとのやりとりはもちろん、国や行政との交渉をはじめ、自治体からの理解を得る活動も重要な業務になりますので、それらを円滑に行うためのコミュニケーション能力は欠かすことができません。

職種の違いはあれども、社是である「こどもたちの笑顔のために…」という共通目的を全員が掲げています。日本の未来のために積極的に新しいことへ挑戦し、前向きに取り組んでいける方なら、その先には当社ならではの充実感と達成感が待っていることでしょう。身の回りのコミュニティにとどまらず、社会全体に自分が手掛けた仕事の影響力が広がっていくという醍醐味を感じてみませんか。

日々成長していく私たちとともに、次世代の社会と経済を支えるのは、若い力であることを期待しています。

事業内容

PHOTO

与えられたことをこなすだけでなく、自ら貪欲に新たなチャンスを掴み取っていく努力が求められる環境。真新しくさわやかなオフィスの空間がやる気を加速させる。

■子育て支援(保育)事業
認可保育所、東京都認証保育所、指定管理者制度実績、児童館や学童など、全国240を超えるさまざまな保育施設を運営。その他、全国の自治体や法人のお客様向けに、保育所・児童館・学童クラブ・小学生の放課後事業等についてのコンサルタントも行っています。

子育てを行うすべての方を支える頼れるパートナーでありたい。それが私たちの願いです。子育て支援事業におけるリーディングカンパニーとして、これからも成長を続けていきます。

■当社の総合職若手社員の声
これまでで最も印象深かった仕事は、入社2年目で手掛けた保育園の立ち上げです。当時、園のコンセプトを決めたり、工事スケジュールの調整をしたり、住民の方への説明をしたり、やらなければいけないことが山積みでした。

特に大変だったのは市役所との交渉です。実は、この地域では過去に株式会社が運営する保育所が参入し、数年で撤退してしまったという経緯があったんです。そのため運営主体が株式会社である保育所に役所の方は非常に警戒心を抱いている状態。ですので、私たちの思いや、やりたいことを細かく伝え、開園までの進捗状況なども適時報告し、安心してもらえるように心がけました。

「本当に大丈夫なのか」最初は不安そうだった市役所の方たちとも、打ち合わせを重ね、少しずつ信頼関係を深めていきました。住民説明会には他の地域とは比べ物にならないほど多くの保護者が参加。質問が飛び交うなど教育に対する意識の高さが窺え、責任の重さを改めて強く認識しました。

そうやって苦労した経緯があったので、入園式当日は感無量でしたね。役所の方から「素敵な保育園ができて感謝しています。今後、他の園の開設も含めてよろしくお願いします」と笑顔で言っていただけたときは、本当に嬉しかったです。
本社郵便番号 461-0004
本社所在地 名古屋市東区葵3-15-31 千種ニュータワービル17F
本社電話番号 052-933-5419
東京支社郵便番号 108-0075
東京支社所在地 東京都港区港南1丁目2番70号 品川シーズンテラス5F
採用担当電話番号 03-6455-8036
設立 1993(平成5)年3月
資本金 16億395.5万円
従業員 正社員 2,749名 / アルバイト1,979名 (平成28年12月末時点 連結)
売上高 205.52億円(平成28年3月末時点 連結) 11.94億円(平成28年3月末現在 単体)
事業所 本社/名古屋
支社/東京(本部)
主要取引先 北海道 札幌市
宮城県 仙台市
山形県 山形市
福島県 郡山市
埼玉県 川口市 さいたま市 狭山市 志木市 坂戸市 
千葉県 浦安市 市川市 千葉市 野田市 習志野市 
東京都 板橋区 稲城市 江戸川区 大田区 北区 江東区 小金井市 国分寺市 
    小平市 品川区 渋谷区 新宿区 世田谷区 杉並区 墨田区 台東区 中央区
    千代田区 調布市 豊島区 中野区 西東京市 練馬区 文京区 町田市 
    三鷹市 港区 目黒区 
神奈川県 川崎市 相模原市 茅ヶ崎市 大和市 横浜市
愛知県 大府市 尾張旭市 江南市 瀬戸市 津島市 長久手市 名古屋市  
滋賀県 大津市
大阪府 大阪市 豊中市 箕面市 八尾市
福岡県 福岡市
沖縄県 那覇市
提携企業 (株)イーウェル
(株)JTBベネフィット
(株)ベネフィット・ワン 
リソルホールディングス(株)
(株)リロクラブ
NECラーニング(株) 
(株)近鉄コスモス
独立法人産業技術総合研究所
(株)松竹マルチプレックスシアターズ
ソフトバンクBB(株)
(株)シグマテック
(株)ビィー・フリー・ソフト
ランスタッド(株) 他
関連会社 (株)日本保育サービス
(株)ジェイキッチン
(株)ジェイキャスト
(株)ジェイプランニング販売
(株)四国保育サービス
(株)日本保育総合研究所
(株)アメニティライフ
沿革
  • 1992年
    • 3月 名古屋市に(有)ジェイ・プランニング創立。
      10月 オフィスコーヒーサービス業務開始。
  • 1994年
    • 10月 ワゴンサービス業務 開始
  • 1996年
    • 1月 (株)ジェイ・プランニング設立((有)を組織変更)
  • 2000年
    • 4月 企業内に託児所を開設
  • 2001年
    • 12月 埼玉県新座市に保育所 開設
  • 2002年
    • 10月 ジャスダック証券取引所 上場(店頭登録より)
  • 2004年
    • 10月 持株会社に移行
      商号変更 (株)JPホールディングス
      連結子会社
      (株)日本保育サービス 他
  • 2006年
    • 4月 (株)四国保育サービス 設立 連結子会社化
  • 2007年
    • 9月 子育て支援事業の売上高が事業別売上高の50%を超える
  • 2011年
    • 3月 東京証券取引所市場第二部 上場
  • 2012年
    • 3月 東京証券取引所市場第一部 指定
  • 2013年
    • 3月 (株)日本保育総合研究所 設立 連結子会社化
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合 40%(5名中女性2名 2016年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 JPホールディングスグループ 東京支社(本部)新卒総合職採用担当
〒108-0075
東京都港区港南1丁目2番70号 品川シーズンテラス5F
TEL:03-6455-8036
URL JPホールディングスHP http://www.jp-holdings.co.jp/ 
採用公式facebook(フェイスブック) http://www.facebook.com/asc.jphd
採用公式twitter(ツイッター)http://twitter.com/jp_hd
E-mail newsaiyou@jp-holdings.co.jp
交通機関 JR「品川駅」港南口より徒歩6分
QRコード
QRコード

http://job.mynavi.jp/18/pc/search/corp200012/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
(株)JPホールディングス(JPホールディングスグループ)と業種や本社が同じ企業を探す。

ページTOPへ