最終更新日:2017/7/5

マイナビ2018

マイナビコード
70179
  • 正社員

日本コンテナ・ターミナル(株)

本社
東京都
資本金
2億5,000万円
売上高
127億円(2015年度)
従業員
184名(2016年4月1日現在)
募集人数
若干名

東京と神戸を主要拠点とした、日本で初めてコンテナターミナルオペレーションを行った日本郵船グループの会社です。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。 (2017/07/05更新)

日本コンテナ・ターミナル株式会社 採用担当です。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。

このたび、追加募集を行うことが決定いたしましたので、お知らせいたします。
弊社採用選考ご希望の方は、是非エントリーください!

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会社紹介記事

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東京(大井埠頭)、神戸(六甲アイランド)にある日本郵船コンテナターミナルのオペレーションを引き受けております。
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コンテナターミナルに必要な全ての機器(荷役機器、コンテナ、冷凍ユニット、電気設備)のメンテナンスに対応出来ます。

次の時代を担い、新しい風を吹き込んでくれることを期待しています。

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一年を通じ色々な社内行事があります。

当社は、アメリカに始まったコンテナリゼーションを機に、日本で初めてフルコンテナ船を就航させた日本郵船(株)が、三菱倉庫(株)とジョイント・ベンチャーで設立した日本初のコンテナターミナル運営管理会社です。今年2017年6月、創立50周年を迎えます。

東京(大井埠頭)、神戸(六甲アイランド)に構える日本郵船(株)のコンテナターミナルの運営管理を主として行っております。従業員数は200人弱。運営管理の事務方である事務総合職(ライン職)、現場を支えるガントリークレーンなど港湾荷役機器を操作する技術員と港湾荷役機器の点検・修理等を行う整備員、以上コンテナターミナルの運営管理に不可欠な三つの職種にて、事務方と現場が一体となってターミナル運営管理に当たっています。これが同業他社とは違う当社の強みです。

採用方針は「人物本位」。人・モノ・金が経営資源の三要素と言われますが、なかでも企業の成長に一番必要なものはその企業で働く人の力であると考えます。お客様や取引先はもとより、職場で一緒に働く仲間など、仕事上関係のある相手と責任感を持ってコミュニケーションを取ることが出来る人材を求めています。従いまして、選考試験では、筆記試験や学校の成績よりも、面接を重視します。なお、海外現地法人への赴任、近年の海外案件の増加等もあり、英語力は選考時のプラス要素として評価しています。コンテナターミナルでは、本船プランナーなどが海外とのメール・電話でのやりとりや外国人船員とのコミュニケーションの際、また、海外現地法人などを国内からサポートする経営企画部門では、海外出張も多く、英語力があれば仕事の幅が拡がります。

若手社員が中心となり、日本郵船グループのボート大会や社内の野球大会・ボーリング大会・旅行など、年間を通じ多くの行事が催されております。企画から運営まで色々と大変ですが、その都度先輩社員などがサポートしてくれています。こうしたことが、社員同士の絆を深め連帯感を強めていくと共に、組織での付き合い方を学び、結束力のある組織の基礎になるのだと思います。

当社をきちんと理解して頂き、私たちと一緒に働きたいか、じっくり考えて欲しいと思います。このためにも、Face to Faceのコミュニケーションで対応いたします。当社に興味を持たれた方は、是非ご連絡下さい。

(労務担当役員 伊藤 公一)

会社データ

プロフィール

昭和40年代に米国で始まったコンテナ輸送時代の幕開け以来40年余り、今や全世界の物流はコンテナを抜きに語れません。当社は、日本におけるコンテナ革新輸送時代の到来に即応して日本郵船株式会社(51%)と三菱倉庫株式会社(49%)の出資により、日本で初めて、ターミナル事業と整備事業を事業の柱としたコンテナターミナルの運営管理を行う会社として昭和42年(1967年)6月に誕生しました。

ターミナル事業では、日本郵船(NYK)グループの一員として、東京(大井埠頭)、神戸(六甲アイランド)にある日本郵船コンテナターミナルのオペレーションを引き受けております。大型コンテナ船の荷役に対応したスーパーガントリークレーンと円滑なコンテナオペレーションにより、世界最高レベルの荷役効率を誇っております。環境対応型荷役機器のハイブリッド式RTG(ラバータイヤ式門型トランスファクレーン)の導入も積極的に行っております。また、東京(大井埠頭)ではスタッカークレーン方式(電動)による世界初のコンテナ立体格納庫が稼動、荷役能率の更なる向上と環境負荷の軽減を図っております。

他方、整備事業では、ガントリークレーンやRTG(ラバータイヤ式門型トランスファクレーン)などのターミナル荷役機器のメンテナンス、および、コンテナやリーファーユニットの修理・整備のエキスパートとして、先述の東京(大井埠頭)、神戸(六甲アイランド)の日本郵船コンテナターミナルの他、日本各地に拠点を設け事業を展開しております。

また、海外展開として、台湾の高雄にコンテナターミナルの機器メンテナンスを主業務とするYu-Tai Engineering Co., Ltd.、フィリピンのマニラとタイのラムチャバンにコンテナデポを主業務とする NCT Transnational Corp. と K.R.C.Transport and Service Co.,Ltd. を運営しております。

事業内容

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ターミナル事業と整備事業を事業の柱とした会社です。

1.ターミナル事業 (コンテナターミナルオペレーション《一般港湾運送事業
  /港湾荷役事業》)
2.整備事業(荷役機器メンテナンス)
3.コンテナ及び冷凍ユニットメンテナンス
4.海運代理業、通関業 など
本社郵便番号 108-0073
本社所在地 東京都港区三田一丁目4番28号(三田国際ビル)
本社電話番号 03-5442-2161
設立 1967年6月1日
資本金 2億5,000万円
従業員 184名(2016年4月1日現在)
売上高 127億円(2015年度)
沿革
  • 1967. 6
    • 日本郵船(株)、三菱倉庫(株)の共同出資により設立
  • 1967. 9
    • 港湾運送事業法に基づく事業免許を取得、ターミナル業務を品川埠頭(東京)、摩耶埠頭(神戸)にて開始、日本に初めて寄港したコンテナ船(ハワイアン・プランター)の本船作業を行う
  • 1974. 4
    • 東京港でのターミナル業務が、品川埠頭から大井埠頭第6バースへ移転
  • 1982. 4
    • 神戸港でのターミナル業務が、摩耶埠頭からポートアイランド第11バースへ移転
  • 1989.12
    • 台湾(高雄)にYu-Tai Engineering Co., Ltd.を設立
  • 1994. 4
    • 神戸港でのターミナル業務が、ポートアイランド第11バースから六甲アイランド第6・7バースへ移転(現 日本郵船神戸コンテナターミナル)
  • 1994. 4
    • 博多港の香椎コンテナターミナルに福岡営業所を開設
  • 1995.12
    • 東京港の青海コンテナ埠頭に青海営業所を開設
  • 1997. 3
    • フィリピン(マニラ)のNCT TRANSNATIONAL CORP.へ出資
  • 1997. 9
    • 仙台港の高砂コンテナターミナルに仙台営業所を開設
  • 1998. 2
    • 東京港でのターミナル業務が、大井埠頭第6バースに加え、新第7バースに進出(現 日本郵船東京コンテナターミナル)
  • 1998. 4
    • 横浜港の大黒埠頭に横浜営業所を開設
  • 2000. 4
    • 常陸那珂港に常陸那珂営業所を開設
  • 2001. 4
    • 横浜営業所が大黒埠頭から南本牧埠頭へ移転
  • 2003. 6
    • 水島港の水島港国際コンテナターミナルに岡山営業所を開設
  • 2004. 4
    • 広島港の広島港国際コンテナターミナルに広島営業所を開設
  • 2009. 4
    • 福岡営業所が香椎コンテナターミナルから博多港中央埠頭へ移転
  • 2010.10
    • タイ(レムチャバン)の空コンテナ・デポ運営会社K.R.C.Transport&Service Co.Ltd.の経営権を取得
  • 2012. 7
    • 那覇港の那覇港公共国際コンテナターミナルに那覇駐在所を開設
  • 2013. 4
    • 秋田港の国際コンテナターミナルに秋田営業所を開設
  • 2014. 4
    • 門司港に門司港駐在所を開設
  • 2015. 4
    • 酒田港の酒田港国際ターミナルに酒田営業所を開設
  • 2017. 4
    • 苫小牧港に苫小牧営業所を開設
平均勤続勤務年数 16.4年(うち、事務総合職(ライン職)20.0年、整備員17.1年)(2015年度実績)
月平均所定外労働時間(前年度実績) 45.0時間(うち、事務総合職(ライン職)32.2時間、整備員44.7時間)(2015年度実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 11.5日(うち、事務総合職(ライン職)9.8日、整備員10.7日)(2015年度実績)
前年度の育児休業取得対象者数 5名(うち、女性1名、男性4名)(2015年度実績)
前年度の育児休業取得者数 1名(うち、女性1名、男性0名)(2015年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 〒108-0073
東京都港区三田一丁目4番28号(三田国際ビル)
労務部人事労務課 五十嵐/井川
TEL 03-5442-2252
URL http://www.nct-ho.co.jp/
E-mail romu@nct-ho.co.jp
交通機関 都営地下鉄大江戸線「赤羽橋駅」下車徒歩2分
QRコード
QRコード

http://job.mynavi.jp/18/pc/search/corp70179/outline.html
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