最終更新日:2017/8/3

マイナビ2018

マイナビコード
97718
  • 正社員
  • 既卒可

(株)ピーブイ・ソーラーハウス協会

本社
茨城県
資本金
1,000万円
売上高
18億3,700万円(2016年4月)
従業員
25名(パート含む)(2017年2月現在)
募集人数
若干名

ZEH(ゼロエネルギーハウス)コンサル全国NO1!企業理念は「住宅の省CO2化」と「健康で快適な住環境」の普及

  • 積極的に受付中

★営業職希望の方!夏採用あり★ (2017/08/03更新)

皆さんこんにちは!
株式会社ピーブイ・ソーラーハウス協会です。

たくさんの企業の中から当社に興味を持っていただきありがとうございます。
当社は『エコ住宅』の普及のため、全国の住宅系建設会社へコンサルティング、物販、省エネ部材のメーカー業務を行っている企業です。

茨城本社では営業職希望の方を募集しております。
まずは説明会で当社のことを知っていただければと思っております。
ご都合の合う日程にぜひお越しください!

説明会日程
8/30(水)
     
皆さんとお会いできることをスタッフ一同楽しみにしております!

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会社紹介記事

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本社社屋は、世界でもほとんど存在しないゼロエネビル(ZEB)。季節を問わず一定で快適な温熱環境を保ち、スタッフが使うPC等のエネルギーを含めてもゼロエネを実現。
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本社社屋では、温熱に関する様々な実験や測定を実施。写真は冬季の暖房エネルギー削減の為の日射利用技術の例。

日本の住宅を低炭素社会対応スペックに!

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住宅の低炭素化のコンサルティング会社では、加盟企業数は日本最大規模。(写真は会長の南野一也)

 協会の活動理念である「住宅の省CO2化」と「健康で快適な住環境」の普及は、今までの現代社会においては相反することとして見られてきました。20世紀型社会は、社会生活を便利でハイスピードの社会へと導いてくれました。

 しかしそのことで、大量のエネルギーを消費し、地球の温暖化を招いてしまいました。一方、住宅内では狭い浴室空間にてヒートショックが原因で、何と、交通事故の死亡者の3倍もの方が亡くなっています。ある意味住宅は、凶器として存在しているのです。この問題の解決は、住宅の暖房空間の拡大が一番。しかし暖房空間の拡大は、大量エネルギーの消費に直結します。今までの日本では、この部屋だけ、この時間だけ暖める、“部分間欠暖房”を前提としていました。そこで少々の高断熱化を行っても、暖房空間の拡大は省エネ化を進めるどころかCO2の増加につながってしまいます。そこで、コスト上昇の少ない高断熱施工、冬場に日遮熱を有効に活用する設計、夏場でも心地よい室内空間をつくる設計などが必要となるわけです。

 P.V.ソーラーハウス協会ではこの相反する問題にチャレンジし、「省CO2対策を前提に、生活者にとっての健康で快適な生活を実現する住宅」の普及を目指しております。低炭素社会に向けた21世紀型住宅の先駆者として、活動理念の実現のために努力をしています。


 (会長 南野一也)

会社データ

プロフィール

当社は、『住宅から排出されるCO2の削減』と『生活者の健康で快適な住環境の普及』を企業理念としてます。

業務内容は、全国の工務店に対して
1. 省エネ住宅に関するコンサルティング事業
2. 太陽光発電やエコ建材の販売事業
3. 「ハニカム構造・断熱ブラインド」のメーカー販売事業を行っております。

◆特にゼロエネルギー住宅のコンサルティング事業に関しては、全国No.1の規模を誇っています。その範囲は北海道から沖縄まで及んでいます。(会員数324社:2017年4月現在)

◆時代は大きく低炭素社会へと移行しています。国は2020年までに新築・戸建て住宅の50%以上をゼロエネルギー住宅化する政策を実行しています。しかし、全国の住宅はその目標には程遠く、2016年秋の全国普及率は2.3%にとどまっています。当社は1997年の設立以来一貫してその普及に取り組んできました。その実績と活動範囲の広さを前提に全国の工務店をバックアップし、早期でゼロエネルギー住宅の標準化を実現したいと思っています。現在では、全国の多くの都道府県でゼロエネルギー住宅の先導的工務店は当協会の会員企業であることが多く、その実績が実を結んできております。

◆ゼロエネルギー住宅を作る為には様々なノウハウが必要となり、優良な工務店はそれを必要としています。私たちは、その住宅普及の指導者として、1、住宅業界に対してゼロエネルギー住宅に関する研修の実施、2、消費者への啓もう、3、ゼロエネに関する新しい技術などの研究などを行っています。

◆北海道は会員企業全体の約2割にあたる企業がおります。そのために2015年10月1日札幌市に『北海道事務局』を開設し、道内での密な支援体制を確立することが可能となりました。

◆私たちは、『他人の「利」の為に…』という「利他」の精神で活動しております。地球の温暖化、エネルギーの転換の問題など、ある意味私たちの行動がそれらの問題解決に役立つと思っております。特にそれらの問題意識を持った会社ですので、共感できる方は是非ともご応募ください。

事業内容

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後ろのモニターは茨城本社に設置してある太陽光発電の発電量を表示するモニター。

【1.コンサルティング事業】
省エネ住宅を普及させるための研修会やイベントといった各種催事の企画・実行し、加盟工務店に最先端の技術やノウハウの指導・育成を行っています。

【2.太陽光発電やエコ建材の販売事業】
低炭素社会に対応する住宅をつくるためには、太陽光発電やエコ建材が必要となります。それらは高価でそれは国内のメーカーとは限りません。そこで、当社の信用能力と大量購入での低価格仕入れを実現し会員企業に対して、割安で、優良な商品の供給を行っております。

【3.「ハニカム構造・断熱ブラインド」のメーカー販売事業】
当社では元々、商社事業にて断熱ブラインドを扱っておりましたが、割高な価格が壁となり、普及拡大に至りませんでした。そこで今までの商品と比べて、1、断熱性能が高いこと、2、低価格であることを前提にオリジナルの断熱ブラインドを開発し、販売しています。

≪ハニカム構造断熱ブラインドの採用事例≫
◆2014年1月に経産省主催で全国の大学を対象に2030年のゼロエネルギー住宅を建築し検証する事業が開催されました。当社商品は『東京大学』に採用され、慶応大学、千葉大学、芝浦工業大学、早稲田大学と争い、結果、エネルギー消費や室内環境の圧倒的な差が評価され最優秀賞を受賞。当社の可変断熱も室内の温熱環境の維持に大きく貢献できました。
◆2016年度、国交省の外郭団体である建築環境・省エネルギー機構の主催の第7回サステナブル住宅賞のおいて国土交通大臣賞を受賞した、Diagonal Boxes(設計者:川島範久様+佐藤桂火様+高瀬幸造様+平岩良之様)に採用されました。
本社郵便番号 301-0855
本社所在地 茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4-5-2
本社電話番号 0297-85-3311
北海道事務局 郵便番号 065-0017
北海道事務局 所在地 北海道札幌市東区北17条東16-2-16
北海道事務局 電話番号 011-780-1021
創業 1999年
設立 1997年 前身の『不二建設(株)P.V.ソーラーハウス協会事業部』にて2年間活動
資本金 1,000万円
従業員 25名(パート含む)(2017年2月現在)
売上高 18億3,700万円(2016年4月)
事業所 北海道事務局(北海道札幌市)、関西事務局(大阪府堺市)、九州事務局(福岡県福岡市)
主な取引先 ※敬称略、順不同
シャープ(株)、住化プラステック(株)、日本スティーベル(株)、(株)LIXIL、YKKAP(株)、トリナソーラージャパン(株)、田淵電機(株)、SMAジャパン(株)など
関連会社 不二建設(株)
平均年齢 36.6歳
年収:例 勤続2年目:約380万円
※2016年(平成28年)実績
沿革
  • 1996年10月
    • 太陽光発電を利用した省CO2住宅のグループを組織化
  • 1997年11月
    • P.V.ソーラーハウス協会 設立
  • 1999年11月
    • (株)ピーブイ・ソーラーハウス協会 設立(運営企業を別法人化)
  • 2000年4月
    • P.V.ソーラーハウス協会 会長に南野一也が就任
  • 2000年10月
    • (財)新エネルギー財団「基礎調査委員会」の委員に南野一也が就任 (任期1年)
  • 2002年8月
    • NEDO補助金 高効率設備導入促進事業 取り組み開始
  • 2003年10月
    • 潜熱蓄熱利用のパッシブソーラーハウスの取り組み開始
  • 2006年12月
    • CO2排出量70%削減を目指す「2050年型低炭素住宅」プロジェクト開始
      (2015年度で10期生の企業に対して研修中)
  • 2007年8月
    • 省エネ樹脂サッシ マイレージ制度 開始
  • 2008年8月
    • 全国1メガワット太陽光発電システム設置計画開始
  • 2009年9月
    • 低炭素社会対応「グリーンリフォーム事業」取り組み開始
  • 2011年4月
    • 震災復興支援・被災地に太陽光を贈るプロジェクト開始
  • 2012年4月
    • ハニカム構造断熱ブラインド《aSsu》事業開始〜窓の可変断熱材〜
  • 2012年9月
    • 新社屋完成(その後太陽光発電の設置によりゼロエネルギー建築物となる)
  • 2015年8月
    • 沖縄県の委託事業『ZEH-沖縄プロジェクト』〜沖縄県のゼロエネルギー住宅の普及を促進する事業〜
  • 2015年10月
    • 北海道事務局の開設
      札幌市東区北17条東16丁目にオープン
  • 2016年6月
    • ZEH北海道&北海道・太陽熱利用実証研究会 発足
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 8日(2016年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 (株)ピーブイ・ソーラーハウス協会
[茨城本社]茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4-5-2 TEL:0297-85-3311
[北海道事務局]北海道札幌市東区北17条東16-2-16 TEL:011-780-1021
採用担当
URL http://www.pv-solar.co.jp/
E-mail saiyou@pv-solar.co.jp
交通機関 [茨城本社]JR常磐線「佐貫駅」より車で15分
[北海道事務局]地下鉄東豊線「環状通東駅」より徒歩6分
QRコード
QRコード

http://job.mynavi.jp/18/pc/search/corp97718/outline.html
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