最終更新日:2018/8/17

マイナビ2019

マイナビコード
102974
  • 正社員
  • 既卒可

(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジー

本社
東京都
資本金
5,800万円
売上高
5億3,200万円(2017年9月期実績)
従業員
65名
募集人数
6〜10名

GIS(地理情報システム)技術を得意とし、防災・復興関連をはじめ多様なニーズにお応えしています

  • 積極的に受付中

<夏採用>説明会開催日程が残りわずかです。8月説明会にぜひお越しください! (2018/08/17更新)

募集対象は全学部全学科です。
文系、理系を問いません。

約6ヶ月の研修があるので
プログラミング経験がない方も安心です!

お客様に喜ばれるシステムを
私たちと一緒につくりませんか?

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会社紹介記事

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お客様の要求そのままだけでなく、その奥にある「プラスアルファ」をシステムに反映。
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新人研修は全員が課題を理解することがゴールです。徹底した研修でプログラミングの基礎からお教えします。

          一流の二刀流

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「もっと熱く、もっと深く、そして正しく」をモットーに、システムの企画立案からプログラミングまで一貫して手掛けています。

JCTは、企業グループに属さない
独立系システムハウスです。

多くの顧客と直接対話し、
システム製造工程においても外注に頼らない
自前主義を基本としています。

【システム開発】と【GIS】

どちらも一流。

国民の暮らしや経済活動にとって
欠くことのできない
道路や交通機関、エネルギー、情報通信など、
「社会インフラ」を維持管理するシステム。

そうしたシステムには、
点検の必要な設備・配管などが
どこにあるのか、
ピンポイントで指示できるほどの精度や
信頼性が要求されてきました。

こうした極めてハードルの高いシステム開発に
挑戦し続けてきたことで、
貴重なノウハウや経験を蓄積してきました。
その確かな技術力・開発力が
当社にはあります。

そして圧倒的な強みとして誇るのが
「GIS」(地理情報システム)です。

当社はGISを利用する技術についても
30年以上の蓄積があり、
行政やインフラ管理、
ビジネスなどの分野で、
業務の効率化・可視化に繋がる実績を
積み重ねています。

例えば、暮らしや経済活動を支える
各種インフラ設備の絶対座標を
地図上に記録し、
日常のメンテナンスや異常の発見、
侵入者の察知など、
管理業務に役立てます。

このようなインフラに関するGIS技術は、
社会基盤を守る重要な役割を果たします。

当社では、行政、インフラ・交通、
防災・危機管理、
自然・環境・農業、ビジネスの各分野で、
GISを取り入れた業務システムを
開発もしくは提案し、
その豊かな可能性を追究しています。

あらゆる業務を高度化するシステムの
基幹技術を一緒に手がけてくれる
仲間を募集しております。


会社データ

プロフィール

独立系システムハウスとして、さまざまなシステム開発に取り組み、創業以来38年間培ってきた開発技術で、安定した収益基盤を維持しています。
JCTは、お客様の要求を形にするだけでなく、その向こうにあるプラスアルファの期待に応えてお客様の「うれしい」を実現する、システム開発集団です。

事業内容

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GIS技術など先進テクノロジーで社会に貢献。

私たちはあえて分野を絞らず、お客様の多様なニーズに対応できるシステム開発を行ってきました。
幅広い分野に及ぶ開発に取り組むことで培われてきた技術力とノウハウが強みです。
特に地図の電子化初期の時代より関わっているGIS(地理情報システム)技術に長けており、近年ではその技術を利用した各種インフラ設備管理、防災、復興関連などのシステム開発を手がけています。
本社郵便番号 108-0014
本社所在地 東京都港区芝5-25-11 ヒューリック三田ビル7F
本社電話番号 03-3457-5201
設立 1979年12月27日
資本金 5,800万円
従業員 65名
売上高 5億3,200万円(2017年9月期実績)
事業所 本社/東京都港区芝5-25-11 ヒューリック三田ビル7F
主な取引先 ≪行政・公共団体≫
最高裁判所
経済産業省
厚生労働省
国土交通省
総務省
農林水産省
国税庁
資源エネルギー庁
消費者庁
消防庁
文化庁
林野庁
国土地理院
国立研究開発法人 情報通信研究機構
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構
独立行政法人 勤労者退職金共済機構
独立行政法人 住宅金融支援機構
独立行政法人 製品評価技術基盤機構
独立行政法人 日本高速道路保有・債務返済機構
一般財団法人 電波技術協会
一般財団法人 日本海事協会
東京都庁

≪一般企業≫
NTTインフラネット(株)
(株)NTTエムイー
NTTエレクトロニクステクノ(株)
NTT空間情報(株)
NTTコミュニケーションズ(株)
NTTテクノクロス(株)
(株)NTTデータ
(株)NTTデータアイ
NTTデータシステム技術(株)
NTT西日本(株)
(株)NTTネオメイト
(株)NTT東日本-東北
(株)CIJ
芝浦エレテック(株)
西部電気工業(株)
(株)電通国際情報サービス
東京メトロポリタンテレビジョン(株)
(株)東芝
東芝ITサービス(株)
東芝デジタルソリューションズ(株)
ドコモ・システムズ(株)
(株)フジミック新潟
古河電気工業(株)
(株)フロンテッジ


(五十音順)
沿革
  • 1979年12月
    • (株)経営情報センター(東京都千代田区)を資本金100万円で設立
  • 1982年10月
    • 資本金を1,000万円に増資
  • 1990年10月
    • 本社を移転(東京都千代田区)並びに資本金を4,000万円に増資
  • 2003年07月
    • システムエンジニアリング事業部を分社し、
      (株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジーを設立
  • 2007年02月
    • (株)経営情報センターと合併
      存続会社を(株)経営情報センターとし、
      社名は(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジーとした
  • 2007年06月
    • プライバシーマーク認証取得
  • 2008年09月
    • 資本金を5,000万円に増資
  • 2014年05月
    • ISMS認証(JIS Q 27001:2006〈ISO/IEC 27001:2005〉)取得
  • 2015年04月
    • ISMS認証(JIS Q 27001:2014〈ISO/IEC 27001:2013〉)更新
  • 2015年08月
    • 資本金を5,800万円に増資
  • 2015年12月
    • 品質マネジメントシステム(ISO 9001:2015)認証取得
月平均所定外労働時間(前年度実績) 10時間(前年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 ■採用担当
東京都港区芝5-25-11 ヒューリック三田ビル7F
TEL:03-3457-5201
URL http://www.jctechno.co.jp/
E-mail jct_saiyou2019@jctechno.co.jp
QRコード
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http://job.mynavi.jp/19/pc/search/corp102974/outline.html
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