最終更新日:2017/10/6

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(株)ヤマカ木材

本社
岐阜県
資本金
2,000万円
売上高
8億2,000万円[2017(平成29)年2月期]
従業員
20名

老舗企業から住宅ベンチャーへ!「ナチュラル住宅」で、120%成長を継続中!「業界を変えるのは私たちだ!」

会社紹介記事

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若いスタッフがイキイキ働く社風の『ヤマカ木材』。『若さあふれるパワー』と『団結』を原動力に住宅メーカーとして120%以上業績アップを続けています。
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『マンツーマン研修』や『社長の心の研修』など、確実にSTEPを踏みながら実戦を交えることで、新人の方でもすぐに第一線で活躍できるフィールドをご用意しています。

数年後に持株会社をはじめ、グループ会社を5社を立ち上げます!

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「私たちは木材に関してはどこの誰よりも知っています。だからこそ、本当に良い木を使って家を建てて欲しい。そんな想いで家づくり事業を始めました」と語る山田社長。

当社は創業60年を超える歴史を持つ材木商を前身としています。ですから、さまざまな特性のある木材それぞれの個性を生かし、適材適所に使うことにかけては絶対的自信と強みがあります。しかし、時代の大きな流れは木材流通のあり方を変え、当社に旧態依然とした材木販売からの方針転換を迫りました。その結果辿り着いた答えの一つは住宅事業への参入でした。こうして、私が社長に就任した6年前に経営の軸足を工務店業に置くことを決めました。その意味で、ヤマカ木材という屋号は老舗ですが、現在の事業に限ればベンチャー企業といえるでしょう。ベンチャーですから若い人には組織の歯車の一つとしてではなく、自分の個性を発揮してほしいと思っています。実際、私と社員との距離は近いし、若い人にどんどん仕事を任せています。

当社の強みはなんといっても、木材を知り尽くしていることです。特に、自然素材に関しては社内の各部署に何人ものスペシャリストを抱えています。これは他の大手ハウスメーカーに負けない当社の優位性です。工法や段取りにも長年培ってきた独自の蓄積があります。半面、残念ながら弱みもあります。それはマーケティングをはじめとする戦略的な営業体制です。これまでの技術力と営業力が連携すればさらに大きな成長が望めるはずです。そこで、営業面の充実に、より力を入れることにしました。私自身、興味のある分野ですから、率先して強化していく方針です。

営業部門の強化が他部署にもたらす相乗効果にも期待しています。当社ではES、CS、環境の各員会をつくり、若い社員はすべて、いずれかに属する仕組みを整えています。委員会活動を通じて人間関係やリーダーシップを養い、将来の事業展開を担う幹部候補生となってもらうためです。おかげさまで住宅事業に一本化してからは年々、右肩上がりの成長を遂げています。その成長を盤石なものとするため、現在メインの新築部門をさらに伸ばす一方、リフォームや不動産、土地活用などを第二の柱として拡充していく考えです。さらに介護などの異業種分野にも意欲的に参入。構想では、2020年をメドにホールディング会社を立ち上げ、子会社を5つつくります。それらのトップには幹部候補生を充てる計画です。ですから、仕事を通じて成長したい人にはすでに活躍の場が約束されているのです。
(代表取締役、山田重貴さん)

会社データ

事業内容
○新築住宅の請負・設計・施工
○リフォームの請負・設計・施工
○不動産取引業務
○住まいのコンサルティング業

※岐阜エリアにおける地域一番の住宅会社を目指しています!
本社郵便番号 500-8441
本社所在地 岐阜市城東通2丁目44番地2
本社電話番号 058-271-7201
創業 1951年5月
設立 1974年8月
資本金 2,000万円
従業員 20名
売上高 8億2,000万円[2017(平成29)年2月期]
事業所 本  社/岐阜市城東通2丁目44番地2
岐阜北店/岐阜市白菊町4丁目47番地1
大 垣 店/大垣市和合新町1丁目15番地 中村第3ビル1F

※今後も、5カ年計画に基づいて、岐阜県内に出店していく計画です。
登録 建設業/岐阜県知事(般-17)第1964
宅地建物取引/岐阜県知事(9)2480
二級建築士事務所/岐阜県知事 第11002号
加盟団体 岐阜県木材協同組合連合会
岐阜県宅地建物取引業協会
(社)岐阜県建築士事務所協会
東海不動産公正取引協議会
売上高推移 8億2,000万円[2017(平成29)年2月期]
6億8,000万円[2016(平成28)年2月期]
4億8,000万円[2015(平成27)年2月期]
4億4,000万円[2014(平成26)年2月期]
3億5,000万円[2013(平成25)年2月期]
平均勤続勤務年数 5年(2016年度実績)
月平均所定外労働時間(前年度実績) 20時間(2016年度実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 5日(2016年度実績)
前年度の育児休業取得対象者数 8名(男性6名、女性2名) (2016年度実績)
前年度の育児休業取得者数 0名(男性0名、女性0名) (2016年度実績)
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合 14%(7名中女性1名) (2016年度実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2018に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2019年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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