最終更新日:2018/2/7

マイナビ2019

マイナビコード
54233
  • マイナビだけでエントリー

(株)横浜コンサルティングセンター

本社
神奈川県
資本金
5,000万円
売上高
29億円(2017年3月実績)
従業員
211名(2017年4月1日現在)

社会インフラ事業に貢献し、建設コンサルタント業界のオンリーワンを目指して「変革と挑戦の精神」で推進します。!

会社紹介記事

PHOTO
設計部は、高度な技術と幅広い知識を備えたスタッフが、多様化・高度化する顧客のニーズに応え、社会インフラ整備に関わる多くの設計および計画の提案を行っています。
PHOTO
施工管理事業部は、建設と管理の現場における豊富な経験と知識を備えながら、発注者のパートナーやエージェントとして、社会インフラ整備事業の支援を行っています。

社会のインフラを整備する業界屈指の企業です

■後世に残る社会インフラを手がけられる醍醐味があります。
本社にある設計部では道路、橋梁、上下水道、河川などの社会インフラの設計業務を行っています。長年にわたり蓄積してきた技術、知識と豊富なノウハウを兼ね備えたスタッフを揃え、多様化、高度化するお客様のニーズに応えるため、安全性と経済性に優れ、環境と景観保全に配慮した様々な技術提案を行っています。社会インフラというのはスケールが大きく、設計において必要な知識やノウハウが非常に多く、一人前になるまで時間を要します。しかし高速道路や橋梁などは永く後世に残るものです。全国各地に自分の仕事の「足跡」を残したいと思う方なら、大きなやりがいをもって仕事に取り組めます。

■高速道路を始め社会インフラの整備で豊富な実績を誇ります。
当社は高速道路の施工管理業務を主体に建設と管理の現場において豊富な実績とノウハウを有しています。全国の高速道路、一般道路、橋梁などの新設工事や改良・修繕工事に係わる設計や施工管理業務を請け負い、業界でその名はつとに知られ、国や地方自治体を始め、大きな信頼を寄せられています。

■スケールの大きな仕事は、完遂後の達成感も格別です。
ひと口に施工管理といっても土木工事の世界には様々な施工管理がありますが、社会インフラの整備は、そのスケール感が魅力の一つです。高速道路一つとっても、巨大な建造物であり、また多くの人々の役に立ちますから、プロジェクトを完遂する度に大きな達成感を味わうことができます。

■若い技術者が活躍できるフィールドがあります。
当社は、若くてもどんどん仕事を任せていく風土があり、キャリアプランも明確です。技術士や一級土木施工管理技士をはじめ各種資格取得もバックアップ体制があり、一人の技術者としてどこでも通用する実力をつけることができます。若いうちからどんどん活躍したいという方はぜひ当社で技術者として成長していきませんか。

会社データ

事業内容
1.土木・建築に関する調査・測量・設計及び施工管理
2.特定労働者派遣事業 (許可番号:特14-305322)
3.前各号に付帯する一切の業務
本社郵便番号 222-0033
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜二丁目3番19号 新横浜ミネタビル10階
本社電話番号 045-475-4980
創業 1970年5月
設立 2013年7月
資本金 5,000万円
従業員 211名(2017年4月1日現在)
売上高 29億円(2017年3月実績)
事業所 【仙台支店】
〒980-0011 仙台市青葉区上杉2-3-7 K2小田急ビル8F
TEL:022-262-1493/FAX:022-261-8926

【東京支店】
〒194-0013 東京都町田市原町田2-4-3 スカイパレス町田
TEL:042-860-7551/FAX:042-860-7552

【千葉事務所】
〒260-0012 千葉市中央区本町3-6-3 メゾン本町302
TEL:043-224-6732/FAX:043-224-8726

【相模事務所】
〒252-0224 相模原市中央区青葉3-29-18
TEL:042-810-6125

【広島事務所】
〒732-0057 広島市東区二葉の里1-4-18 日宝二葉ビル504
TEL:082-263-1350
業績 決算期  売上高  経常利益
---------------------------------
2016.3   28   3.3
2017.3   29   3.9 (単位:億円)
株主構成 株 主    構成比
-----------------------------
小野寺恒夫   45%
高橋 眞樹   29%
城坂 知則   26%
主な取引先 国土交通省
東京都、千葉県、横浜市
東日本高速道路(株)
中日本高速道路(株)
西日本高速道路(株)
関連会社 無し
平均年齢 47歳
平均勤続年数 19年
平均給与 40.3万円
沿革
  • 1970年
    • (株)横浜コンサルテイングセンター創業(横浜市中区)
  • 1985年
    • 本社移転(横浜市神奈川区)
  • 1986年
    • 仙台支店開設、東京事務所開設
  • 1989年
    • 千葉事務所開設
  • 2002年
    • ISO9001認証取得
  • 2009年
    • 東京事務所を支店に昇格
  • 2013年
    • (株)横浜コンサルティングセンター設立
      (グループ会社統合)
      本社移転(横浜市港北区)
  • 2014年
    • 相模事務所開設
  • 2016年
    • 広島事務所開設
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 17日(2017年度実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2018に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2019年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

(株)横浜コンサルティングセンターと業種や本社が同じ企業を探す。
(株)横浜コンサルティングセンター を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

今からはじめる就活準備!

就職活動本番まで残りわずかとなりました。
3月から良いスタートダッシュを行うためには、「今」何をするのか、どのように動くのかが重要。

やりたい仕事が決まっている方は検索

3月エントリーする企業を検討リストに入れよう

アプリで簡単に企業研究、企業やメッセージを管理しよう

ページTOPへ