最終更新日:2018/3/1

マイナビ2019

マイナビコード
56467
  • 正社員

(株)日本経済社【日経グループ】

現在、応募受付を停止しています。

本社
東京都
資本金
1億9,796万5,000円
売上高
413億 612万円(2017年実績 グループ会社含む)うち 395億2,502万円(2017年実績 日経社単独)
従業員
420名
募集人数
6〜10名

「つなげる、ひろげる、つくりだす。」当社は斬新なアイデアでヒト・モノ・企業を「つなぎ」、可能性を「ひろげ」、新しいものを「つくりだす」、そんな会社でありたい。

【日本経済社】2019年度新卒採用エントリー受付中 (2018/03/01更新)

(株)日本経済社に関心をお寄せいただき、誠に有り難うございます。
当社の2019年度新卒採用がいよいよスタートいたします。

まずは当社のことを知っていただくため、マイナビ2019の掲載情報を
ご覧ください。
興味をもっていただいた方は、エントリーをお願いいたします。

また、当社採用ホームページ

http://www.nks.co.jp/recruit/

も随時更新していきますので、ぜひご覧ください。

皆様のエントリーを心からお待ちしております。

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会社紹介記事

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本社受付

広告領域にとらわれない、新しいビジネスを生み出す会社へ

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社名の「n」と集合論の積集合「∩」のイメージ。当社が∩となって企業や人の思いが通い合えるコミュニケーションを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です。

■当社の強み
 経済を基盤に企業、生活、世界、未来を読み解き発信する、日本を代表するコンテンツ企業集団、日経グループ。その中で広告を中心としたコミュニケーションを担っているのが日本経済社−nikkeisha−です。
 コミュニケーションの手法や環境が進化する中、当社は日経グループが持つ情報、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といったリソースを最大限に活かせるポジションにあります。そしてこれらに加え、メディアニュートラルの総合広告会社としてクライアント志向で開発するコミュニケーション展開は、当社を特長づける独自のソリューション・サービスとなっています。
 当社は日本経済新聞をはじめとする日経グループのメディアを総合的に扱い、その点が安定した収益基盤となって新事業への積極的な投資を可能にしています。例えば、日経グループ内での連携を強め、日経IDを使ったデータ活用型ビジネスモデルの構築など、日経ブランドを最大限に活用し、従来の広告の領域にとらわれない新しい事業開発を行っています。また、ビジネスパーソンを仕事だけでなく生活全般で多面的に捉えることにより新しいコミュニケーションの方向を探る研究や、データサイエンスを活用した広告効果やオーディエンス分析など、次世代マーケティングの開発にも取り組んでいます。

■働く場としての魅力と、求める人物像
 当社は、社員一人ひとりの存在感が大きい少数精鋭の企業。若手にも重要な仕事を任せる風土が根付いています。若いうちから大きなプロジェクトの全過程に携われる可能性が高く、「人」と「仕事」との出会いから多くのものを学び、成長したいという人にとって、当社は絶好のフィールドです。実際に若手中心の新規クライアント開発プロジェクトなどでは、先輩社員が適切にサポートすることによって若手のやりたい仕事の実現を後押ししており、入社1年目の社員が表彰されるケースもあります。
 教育・研修においても、社員の成長をサポートする多様な機会を設けており、働き甲斐のある会社作りに取り組んでいます。既存の枠にとらわれない柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方であれば、自らの成長が企業の成長とダイレクトに結びついている実感が得られるはずです。

【人材開発室 新卒採用担当】

会社データ

プロフィール

<ビジョン>
「ひと・モノ・企業を、新鮮なアイデアで「つなぐ」。柔軟な発想で、ユニークなビジネスを「生み出す」。共に考え、共に戦い、共に喜ぶ。『挑戦する日経社』へ。」

 斬新な発想力と真摯な行動力、日経グループのネットワークとナレッジを共有する情報力という強みを活かしてクライアントが抱える課題を発見・抽出し、その課題を最適なマーケティング戦略によって成果へとつなげる。そんなソリューション提供のパートナーであり続けるため、クライアントが発する新たな販路開拓や新製品開発等への幅広いニーズに確かな成果で応えていきたいと考えています。そのために、ブランディング、メディアプランニング、デジタルマーケティング、イベント・プロモーション、グローバルソリューションなどの従来型サービスの提供にとどまらず、あらゆるものを「つなぐ」ことで、広告領域にとらわれない、当社ならではのユニークな新しいビジネスを「生み出す」ための「挑戦」を続けています。

<プロフィール>
■日経グループ唯一の総合広告会社として
 1942年に日本経済新聞社の専属広告代理店として創立し、2017年に75周年を迎えました。グループの中核広告会社として多くの実績をあげており、特にIT系、住宅・不動産系、金融系、官公庁・各種団体等のクライアントからは高い評価と信頼を得てきました。2014年1月の日経広告との統合で全国規模のネットワークを備える日経グループ唯一の総合広告会社となりました。2007年プライバシーマーク認定、2008年「ISO14001」認証を取得、情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、環境活動等に積極的に取り組んでいます。

■幅広い事業領域
 事業領域は日経グループ関連にとどまらず全てのマス広告、Web広告、SP、PR、IR等の分野に及び、それらを連携させクライアントのコミュニケーションをサポート。また当社独自の展開として、経済ドキュメンタリー番組の提供プロモート、IR・高校生向け教育イベントの実施、通販事業、日経テレコン・日経電子版販売代理店事業、オリジナル調査の企画・実施とその公開等を行っています。

■最近の展開
 住宅ストック市場に関するビジネス開発、東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京との連携や、ニューロマーケティング研究、日経グループのグローバル戦略と同調したサービス体制作り(ミャンマーへ進出)などに注力しています。

事業内容
●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、セールスプロモーション、インターネット、
 屋外・交通広告、ダイレクトメール他すべての広告及びパブリック
 リレーションズ業務の取り扱い
●ビルボード、デジタルサイネージ、その他の屋外広告物(OOH)、
 展示・装飾物等の企画、設計、施工及び管理
●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、
 興行並びに各種セミナー、講習会等の企画立案及び実施運営
●広告表現に関する企画及び制作
●インターネット広告、webサイトの企画・制作・運営、SNS活用、
 モバイル活用、EC、CRM、データサイエンスを活用した
 デジタルマーケティングの開発
●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング
●通信販売に関するショッピングモール運営事業
●日経テレコン・日経電子版の取り扱い                 他
本社郵便番号 104-8176
本社所在地 東京都中央区銀座7-13-20
本社電話番号 03-5550-0732
創立 1942年11月
資本金 1億9,796万5,000円
従業員 420名
売上高 413億 612万円(2017年実績 グループ会社含む)うち
395億2,502万円(2017年実績 日経社単独)
事業所 東京本社、大阪、札幌、旭川、函館、新潟、長野、金沢、名古屋、京都、広島、福岡
関連会社 (株)日経社ハビタ21
(株)日経アドエージェンシー
沿革
  • 1942年11月
    • 中外商業新報(1876年創刊、現日本経済新聞社)が、戦時統制によって十数紙を統合、日本産業経済新聞を発行。このとき平山雅庸(元日本経済社社長)他数名が同新聞の専属広告代理店、工業社を創立。日本産業経済新聞は1946年2月に日本経済新聞と改題。
  • 1948年9月
    • 工業社を(株)日本経済社と改称。
  • 1961年4月
    • 大阪事務所設立。
  • 1961年9月
    • 日経最初の注目率調査として各方面で注目された日本経済新聞のリーダーシップ・サーベイを実施・発表。
  • 1971年2月
    • 日本経済新聞社、朝日新聞社その他4社と共に財団法人新聞広告審査協会を設立。
  • 1978年6月
    • 住宅展示場の企画・運営団体として全額出資の子会社(株)日経社サービスを設立。
  • 1983年7月
    • 広告制作関連会社(株)ネオプランニング、業務開始。
  • 1984年7月
    • 本社を茅場町より銀座に移転。
  • 1984年9月
    • 日本経済新聞社との間に日経テレコン販売代理店契約を結ぶ。
  • 1998年3月
    • (株)日経社サービスの商号を(株)日経社ハビタ21と改称。
  • 2006年4月
    • (株)ネオプランニングの商号を(株)日本経済社クリエイティブセンターと改称。
  • 2007年6月
    • 財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)より、プライバシーマーク認定(JISQ15001:2006)を取得。
  • 2008年12月
    • 日本経済社グループとして環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得。
  • 2014年1月
    • (株)日経広告、(株)東日本日経社と経営統合。
  • 2017年4月
    • (株)日本経済社クリエイティブセンターを吸収合併。
  • 2017年11月
    • 創立75周年を迎える。
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 11.5日(2017年実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 (株)日本経済社
人材開発室 新卒採用担当

〒104-8176
東京都中央区銀座7-13-20
TEL:03-5550-0732(※受付時間10:00〜12:00、13:00〜17:00)
【E-mail】2019saiyo@nks.co.jp
URL http://www.nks.co.jp/
E-mail 2019saiyo@nks.co.jp
交通機関 ●地下鉄(日比谷線・浅草線)東銀座駅 A1出口より徒歩4分
●地下鉄(銀座線・日比谷線・丸の内線)銀座駅 A5出口より徒歩6分
●地下鉄(銀座線・浅草線)新橋駅 1番出口より徒歩7分
●JR新橋駅 銀座口より徒歩8分
QRコード
QRコード

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