最終更新日:2018/2/8

マイナビ2019

マイナビコード
66210

日本スピードショア(株)

本社
大阪府
資本金
5,000万円
売上高
27億円(2016年9月)
従業員
246名

ライフラインの構築で「安全と効率」を、ものづくり分野で「環境・省エネ」を支える、業界のリーディングカンパニー!

会社紹介記事

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それぞれに個性が光る新入社員たち。勤務地は違いますが、1年目は本社でのフォローアップ研修もあり、仲間同士の絆が深まります。社員旅行も今から楽しみ!
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お客様が何を必要とされているのか。丁寧なヒアリングで聞き出します。工事現場にもマメに足を運びます。雑談の中から、次の商談につながる新情報が得られることも。

表舞台に出ることはなくとも、確かに貢献している。その喜びをパワーに換えて。

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「営業は人間性も評価されます。1年目、仮配属の段階で受注できた先輩も。チャンスは十分ですから、攻める営業でどんとぶつかってほしいですね」(搆口さん)

◆オリジナル『土留』で命を守れ!

『土留(どどめ)』とは、電気、ガス、水道、下水道、通信ケーブル等の工事で道路を掘り下げた際に、土砂の崩壊を防ぐもの。 この『土留機材』を自社開発し、現場にレンタルしているのが日本スピードショア。工事に従事する人の安全を守り、作業効率の向上をサポートすることで社会に貢献しています。

当社の歴史は1974年に遡ります。当時、西尾リース【現・西尾レントオール】のメンバーが新商材の視察でアメリカに渡りました。その時、滞在していたホテルの窓下に見たよくある道路工事の風景。しかし、何かが違います。「なんだ!?あの土留は!」と色めき立ったのも当然。その機材は、日本で使われている木製や鉄製とは違うアルミ製。しかも水圧式で軽量コンパクト!強度もバッチリという優れモノでした。

さっそく情報を収集。米国スピードショア社と契約を交わし、商品特性から独立した事業としてスタートした当社。 この画期的な製品は日本の工法に大きな転換をもたらしました。 しかし、それで満足しないのが当社。次々とオリジナル製品を開発しています。ライバル製品も登場しましたが、なんといっても当社はパイオニア。シェア、品質、提案力ともに先を行き、「より良い商品とサービスを届けたい」と全力で取り組む姿勢が高く評価されています。

1立方mの土は約1.8トンもの重さがあります。車以上に重い土が地中にいる人の上に崩れてきたら、命の危険が迫ることは容易に想像がつくでしょう。私たちの使命は、現場の「作業」ではなく、「作業する人を守る」こと。ヘルメットをかぶって現場に駆けつけ、機材の積み下ろしをする事もあります。モノを売るだけではない実感が得られるのも当社の醍醐味です。

◆ビッグプロジェクトに関われる可能性も

『土留』は工事が終了する時点で撤去される機材ですから、形には残りません。それでも、ライフラインが繋がっていく現場を目の当たりにするたび、「自分たちの機材が安全に寄与している」という実感がわいてきます。空港や湾岸道路、都市開発、天然ガスパイプラインなどのビッグプロジェクトに関わるチャンスもありますよ!

都心部では電線の地中化の計画もあり、私たちの技術はますます必要とされています。熱い気持ちと使命感をもって社会の役に立ちたいと思っている方は、ぜひ私たちに会いにきてください!

会社データ

事業内容

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自社開発商品で、ライフライン整備に「安全な作業環境」をお届けするため、日々の研究開発・サービス向上に全力で取り組んでいます。

ライフラインの施工時には、「安全第一」の作業環境が必要です。
また、「施工の効率化」も求められます。

私たちは、これらを満たす商品の開発と製造を続けています。

そして、当社のオリジナル商品である「仮設機材、計測機器」の
レンタルを通じて「安全と効率」を提供し、社会基盤を支える仕事を
守ることで大きく貢献しています。

また、製造業向けに、省エネ関連機器や各種計測装置、
作業環境の改善につながる設備の販売も行っています。

【取り扱い製品】
■安全を提供する[SS部門] (主に建機レンタルです)
○アルミ製水圧土留(水圧サポート他)
○パネル土留 たて込み簡易土留)
○レーザー計測器
○携帯型自動監視通報システム
○掘進機縦断軌跡計測システム
○道路・土木工事用保安機材

■環境に優しい[産業機械部門] (主に機械販売です)
○工作機クーラントシステム
○金型表面ラップ装置 
○超音波気体流量計
○作動油浄化装置
本社郵便番号 575-0013
本社所在地 大阪府四條畷市田原台8丁目2−5
本社電話番号 0743-78-9000
創業 1974年
設立 1979年3月
資本金 5,000万円
従業員 246名
売上高 27億円(2016年9月)
事業所 ■本社
大阪府四條畷市田原台8-2-5

■SS事業部:営業所
○東北
宮城、いわき、岩手

○関東
東京、東京西部、千葉、横浜、茨城、館林、水戸

○北陸
新潟、富山

○中部・東海
名古屋、三河、浜松、岐阜、三重、愛知北部、静岡、南勢

○近畿
大阪、兵庫、京滋、 和歌山

○中国
岡山、広島、島根

○四国
松山

○九州
福岡、熊本

◎機材センター
・東日本:市原センター、古河センター
・中部:小牧機材センター
・西日本:竜野センター

■産機営業部
○本部:大阪府大阪市
○北関東営業所:群馬県館林市
○南関東営業所:神奈川県横浜市
株主構成 西尾レントオール(株)(100%)
沿革
  • 1974年
    • 西尾リース(現西尾レントオール)の営業開発部において、アメリカ(テキサス州)のスピードショアコーポレーションよりアルミ製水圧式土留を輸入。
  • 1976年
    • スピードショアコーポレーションよりアルミ製水圧式土留の一手販売権・製造権を獲得。
  • 1979年
    • 西尾リースとスピードショアコーポレーションとの間に日米合弁会社「日本スピードショア」を設立、米国スピードショア社開発の土留機材の製造・販売・レンタルを事業展開。
  • 1981年
    • 研修所兼福利厚生施設として、三重県青山高原に青山山荘が完成。
  • 1983年
    • 自社設計のアルミ製トレンチシートが完成。
  • 1984年
    • 米国AGL社とレーザ計測器の独占販売契約締結。
  • 1988年
    • 大阪ガス堺航路シールド工事にて自社開発のシールド掘削機位置モニターシステムが稼働。
  • 1992年
    • 大手ゼネコン9社による「自動測量研究会」に設立メンバーとして参画。
  • 1993年
    • 超高層ビルディング用建方「鉛直レーザ」の開発に成功。
      自社設計の矢板工法とパネル工法の特徴を組み合わせた縦型パネル土留・[SSパネル]が完成。
  • 1994年
    • 関西文化学研研究都市の一角(田原地区)に本社・研修所が完成。
  • 1996年
    • マレーシアに100%出資の子会社「スピードショアマレーシア」を設立。
  • 1998年
    • 自社設計のスライド式パネル土留・[スピードパネル]が完成。(日・米特許出願)
  • 1999年
    • 携帯型異常監視通報システム「SSウオッチマン」が完成。
      掘進機縦断軌跡計測システム・水レベル・ストローク計「V.C.S」が完成。
      作動油浄化装置・除水機のレンタル・サービス・販売事業を開始。
      自社設計のスタック式パネル土留・[スーパーパネル]が完成
      (たて込み簡易土留協会認定品)。
  • 2001年
    • 産機営業部が発足し、産業機械・環境省エネ分野への進出を開始。
      金型表面ラップ装置(超鏡面仕上げ)の取り扱いを開始。
  • 2002年
    • 超音波気体流量計測装置の取り扱いを開始(世界初のクランプ式・汎用型の管挿入式)。
      エコレグ(潤滑、冷却2液混合超微粒子高推力噴射クーラントシステム)の事業展開を開始。
  • 2003年
    • PAB工法研究会に参画(プラズマ破砕技術)。
  • 2004年
    • 産業機械のリース・レンタル・サービス市場開拓の為、産機営業部を拡充。
  • 2013年
    • オリジナル商品のMHBがNETIS登録製品となる。
  • 2014年
    • 米国スピードショア社との合弁を解消。
      管路維持管理機器として管内調査カメラ、止水プラグの取扱いを開始。
  • 2015年
    • 再生樹脂製現場用敷板の取り扱いを開始。
      坑内作業用LEDライト(停電時対応型)の開発、取り扱いを開始。
  • 2016年
    • SSライトスイッチングシステムで特許を取得。
      スライドレール式建込簡易土留工法で特許を取得。
  • 2017年
    • パネル妻側伸縮自在腹起しで特許を取得。
月平均所定外労働時間(前年度実績) 14.6時間(2016年実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 5.6日(2016年実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2018に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2019年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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