最終更新日:2018/5/25

マイナビ2019

マイナビコード
80624
  • 正社員
  • 既卒可

国際航業(株)【日本アジアグループ】

本社
東京都
資本金
167億2,900万円
売上高
379億1,400万円(2017年3月期)
従業員
1,880名(2017年3月末現在)
募集人数
41〜45名

★エントリー受付中★国際航業は、地理空間情報のリーディングカンパニーとして技術力とノウハウを活かし、気候変動対策など地球規模の社会課題の解決へ取り組みます。

  • エントリー者へ限定案内中

★エントリー頂いた方に応募方法と説明会動画をご案内★ (2018/04/12更新)

★★エントリーいただいた方に応募方法をご案内しています★★
  ★ご興味をお持ちの方は、ぜひエントリーください★

私たち国際航業は、衛星や航空機を利用し、最先端の計測技術を駆使して
地球を測る会社です。
展開している事業は幅広く、LBS(位置情報サービス)/センシング、
防災・環境保全、インフラマネジメント、再生可能エネルギー、森林活性化
など様々。
リアルタイムなデータを使って、安心安全で快適な社会環境を創るために
活動しています!

理想の社会を一緒に形にしませんか!?
皆さんのご応募をお待ちしています!

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会社紹介記事

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最先端の計測技術を駆使して地理空間情報を取得。国土の姿を正確に測量し、加工・解析する事でインフラを支えています。
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取得した情報から正確な3次元データを整備し、自動運転走行やi-constructionに向けたシステム等に活用しています。

社会の課題を解決し、安心安全なまちづくりを目指します。

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気候変動問題に関係する環境・エネルギー問題など幅広いテーマについて、最新の動向を分かりやすく伝える「気候変動政策ブログ」を配信しています。

 国際航業は地理空間情報技術のリーディングカンパニーとして、エネルギー、社会インフラ、防災・環境保全のノウハウを活かし、グループの理念である「Save the Earth, Make Communities Green」のもと、 安心で安全なまちづくりに取り組んできました。

 近年では技術力を活かした気候変動対策など地球規模の重要課題や、Society5.0の実現に不可欠な付加価値の高いサービスの提供を推進しています。
私たちの技術力とノウハウは、世界の持続的な発展に必要であり、すでにその実績もあります。

 時代のニーズに合わせて常に革新を続ける当社では、互いに連携・切磋琢磨しながら事業の芽を見出し、自ら未来を創る仲間を歓迎します!

会社データ

プロフィール

 創業は終戦直後の1947年。航空写真測量のパイオニアとしてその一歩を踏み出しました。経済成長に伴い建設コンサルタントとして発展し、現在では培った地理空間情報技術とノウハウを活かして、安心で安全、そして持続可能なまちづくりを行っています。

 展開する事業はLBS(位置情報サービス)/センシング、防災・環境保全、インフラマネジメント、再生可能エネルギー、森林活性化、など様々。
世界が共有する持続可能な開発目標「SDGs」や、新たな社会「Society5.0」に向けて、コンサルティングに止まることなく自らが事業主体となって市場の拡大に努めています。



※国際航業は、地球規模でグリーン・コミュニティの実現を目指す日本アジアグループの一員です。

事業内容

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人工衛星やドローン画像から作物の生育状況を把握し、収穫時期などの判断を支援するサービスをスタートしました。

○LBS(位置情報サービス)/センシング
屋内外位置情報の見える化のためのインフラを提供し、観光や地域イベント、エリアマーケティング、各種産業の作業低減等に活用しています。

○防災・環境保全
災害危険性の調査・シミュレーション・コンサルティング・計画作成まで行うことで、長年培ってきた専門技術で防災・減災対策をサポートします。

○インフラマネジメント
効率的な社会インフラの建設・維持管理に必要な情報の取得、解析。
都市計画や施設管理などに活用しています。

○再生可能エネルギー
太陽光をはじめとした再生可能エネルギー電源の多様化と売電事業のさらなる拡大。
また地域に最適なエネルギー源で、低炭素型まちづくりを実現します。

○森林活性化
ドローンやレーザーを利用して測った森林データを、精緻な路網計画や治山計画に活用。
伐採や流通、加工などの効率化、森林の価値向上につなげます。

本社郵便番号 102-0085
本社所在地 東京都千代田区六番町2
本社電話番号 03-3262-6221
設立 1947(昭和22)年9月12日
資本金 167億2,900万円
従業員 1,880名(2017年3月末現在)
売上高 379億1,400万円(2017年3月期)
代表者 代表取締役社長  土方 聡
事業所 本   社:東京都千代田区
主要事業所:全国5カ所(仙台・東京・名古屋・兵庫・福岡)
事 業 所:全国46都道府県に58拠点
許可・登録 測量業者 第(14)-8号
建設コンサルタント 建26第167号(河川、砂防及び海岸・海洋/港  湾及び空港/道路/鉄道/上水道及び工業用水道/下水道/農業土木/森林土木/水産土木/廃棄物/造園/都市計画及び地方計画/地質/土質及び基礎/鋼構造及びコンクリート/トンネル/施工計画、施工設備及び積算/建設環境/電気電子 以上19部門)
地質調査業者 質24第150号
補償コンサルタント 補25第118号(土地調査)
不動産鑑定業 東京都知事(1)第2479号
一級建築士事務所 東京都知事登録 第14745号
計量証明事業者 東京都知事登録 第685号(音圧レベル)
計量証明事業者 東京都知事登録 第953号(振動加速度レベル)
特定建設業 国土交通大臣許可(特- 23)第22097号(土木一式工事、建築一式工事、とび・土工・コンクリート工事、鋼構造物工事、しゅんせつ工事、造園工事)
一般建設業 国土交通大臣許可(般- 23)第22097号(さく井工事)
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関 2008-8-1001
労働者派遣事業 特13−307431(特定労働者派遣事業)
JIS Q 9001:2008(ISO 9001:2008)JUSE-RA-125
JIS Q 14001:2004(ISO 14001:2004)JUSE-EG-309
JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)JUSE-IR-088
JIS Q 15001:2006(プライバシーマーク)登録第10820046(08)号
グループ会社 ・日本アジアグループ株式会社
・株式会社東洋設計
・株式会社エオネックス
・株式会社利水社
・国際文化財株式会社
・琉球国際航業株式会社
・明治コンサルタント株式会社
・KKCシステムズ株式会社
・株式会社TDS
・株式会社国際データプロダクションセンター
・JAG国際エナジー株式会社
・JAGパワーエンジニアリング株式会社
・JAGインベストメントマネジメント株式会社
・宮崎ソーラーウエイ株式会社
・JAGグリーン投資株式会社
・JAGシーベル株式会社
・国際ビルマネジメント株式会社
・株式会社KHC
・株式会社坂詰製材所
・JAGフィールド株式会社

グループ会社83社(2017年12月現在)
沿革
  • 1947
    • 三路興業(株)を設立、資本金800万円
  • 1948
    • 商号を国際不動産(株)に変更
  • 1949
    • 子会社日本航測(株)を設立し、航空写真測量業に進出
  • 1954
    • 商号を国際航業(株)に変更
  • 1958
    • 本社ビルを東京都千代田区六番町2番地に新築移転
  • 2000/10
    • 開発事業本部を除く全社で品質管理・保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得
  • 2001/10
    • 全社で環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得
  • 2007/10
    • 株式移転により、純粋持株会社「国際航業ホールディングス(株)」(証券コード:9234)を設立
  • 2008
    • 不動産事業を「国際ランド&ディベロップメント(株)」に分割
      環境ソリューション事業を「国際環境ソリューションズ(株)」に分割
      文化財発掘調査事業を「国際文化財(株)」に分割。KKCシステムズ(株)、琉球国際航業(株)を設立
  • 2010/2
    • 「グリーン電力証書発行事業者」登録
  • 2010/10
    • 世界経済フォーラム(WEF:World Economic Forum)のインダストリー/パートナーに選出
  • 2011/5
    • 国連国際防災戦略 Private Sector Advisory Group に参画
  • 2011/6
    • 東日本大震災の直後に設立した復興支援プロジェクトを強化し、復興支援本部を新設。被災地の復興支援事業を本格的に開始
  • 2011/9
    • 沖縄県に琉球国際航業データセンターを開設。フルデジタルの空間情報データ生産ラインを整備
  • 2011/11
    • 中国現地法人としてKOKUSAI BEIJING LIMITEDを設立
  • 2013/4
    • 仙台市であたらしいまち「グリーン・コミュニティ田子西」スマートヴィレッジ街区がオープン
  • 2013/11
    • 「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣(都道府県労働局長へ委任)の認定(くるみん)を受ける
  • 2015/5
    • 日本アジアグループ(株) 東京証券取引所市場第一部上場
  • 2017/2
    • 明治コンサルタント(株)を子会社化
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 6.1日(2016年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 国際航業(株) 管理部 人材開発担当

〒183-0057 東京都府中市晴見町2-24-1
TEL:042-307-7755(人材開発担当直通)
FAX:042-330-1024
URL 【会社HP】http://www.kkc.co.jp
E-mail recruit@kk-grp.jp
交通機関 【本社】
〒102-0085 東京都千代田区六番町2番地
TEL:03-3262-6221(代表)

JR市ヶ谷駅より徒歩3分(300メートル)
都営新宿線、東京メトロ有楽町線・南北線 市ヶ谷駅より徒歩3分
東京メトロ有楽町線麹町駅より徒歩5分
QRコード
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http://job.mynavi.jp/19/pc/search/corp80624/outline.html
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