東亜建設技術(株)

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【夏採用スタート！８月中に決めたい方は是非ご覧ください】建設コンサルタントの実績と地理空間情報システムを駆使したノウハウを融合し「新たな価値」を創造します。

【夏採用】スタートしました！！（第二新卒・既卒者も同時募集）（2018/07/06更新）

東亜建設技術（株）の採用ページにアクセスして頂き、ありがとうございます。

弊社は、九州一円を基盤とする総合建設コンサルタント会社として、創業63年を迎えます。
学生の皆さんには馴染みがないかもしれませんが、インフラ整備や自然災害に安全で安心な生活の保障等、様々な形で地域社会の発展や人々の暮らしに貢献しております。

会社説明会を順次、スタートしております。
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会社紹介記事

新たな技術開発に積極的に取り組む同社。経験だけに捉われず若手が新たな仕事にチャレンジできる環境が整っており、モチベーションを高く保ったまま働くことができる。幅広い事業を手掛けるため、1級建築士からIT系まで社員がさまざまな資格を取得。資格が必須となる事業も多いので、入社後は計画的なサポートを実施している。

: 新たな技術開発に積極的に取り組む同社。経験だけに捉われず若手が新たな仕事にチャレンジできる環境が整っており、モチベーションを高く保ったまま働くことができる。

: 幅広い事業を手掛けるため、1級建築士からIT系まで社員がさまざまな資格を取得。資格が必須となる事業も多いので、入社後は計画的なサポートを実施している。

地図に残るまちづくり、人命を救う防災システムなど誇り高い仕事に取り組んでいます。

「仕事は時に苦しいものですが、乗り越えた先にある達成感は社会人ならではの醍醐味。入社したからには、早くその達成感が味わえるように頑張ってください」と藤田社長。	今から60年以上前の1954年、当社の前身となる東亜測量社が創業しました。測量や設計コンサルに加えて、デジタル化された付加価値の高い地理空間情報を提供できることが当社の強み。測量事業からスタートした会社ですから地図情報を扱うことには長年の実績があり、そのノウハウを活かして10年以上前からいち早く事業化を進めています。地場の建設コンサルタントで、この地理空間情報部門を有する企業は希少な存在。複合的な提案、多部門を有することでのシナジー効果などを加味した、当社独自の戦略をとることができています。その一例が「避難勧告発令」、「避難場所監視」、「災害対応情報集約」といった防災システムの開発です。自治体の各部署がもつ地図データや多様な情報を一元管理し、コスト削減、効率化、高精度化を実現。防災への関心は近年特に高まっており、既に多くの自治体から当社のシステムを利用いただいております。また、これまで九州一円を基盤として事業を展開してきましたが、さらなる成長のため2012年に東京支社を開設。以来、順調に売り上げを伸ばしており、今後も世界的なスポーツイベントに向けてインフラ整備が続く関東での需要を獲得していく計画です。設計、都市計画、地理空間情報、システム開発など、当社が手掛ける事業は形ある「物」を売るビジネスではなく、仕組みや計画、データなど、目に見えない「モノ」を扱う仕事です。だからこそ、当社と取引したことによる成果をクライアントに理解してもらうための企画提案力が非常に重要となります。新人に求めるのも、まずはコミュニケーション能力、そしてお客様から好かれる人間性。専門知識や技術は入ってからが勝負ですし、資格取得まで計画的な勉強会を実施するなど、会社としてきめ細かなサポートを行っていきます。私自身、以前は技術者として橋梁の設計などに携わってきましたが、自分が設計した建物や道路が地図に残る、これは大きなやりがいです。今でも自分が関わった橋の上を歩くと感慨深いものがありますね。都市計画であれば、文字通り「まちづくり」に寄与することになりますし、地理空間情報を駆使した防災に携わる事業であれば、人の命を預かっているとも言えます。このような大きな誇りと責任感を胸に、当社はこれからも地域社会の発展や人々の暮らしに貢献していきたいと考えています。代表取締役社長　藤田　茂久

「仕事は時に苦しいものですが、乗り越えた先にある達成感は社会人ならではの醍醐味。入社したからには、早くその達成感が味わえるように頑張ってください」と藤田社長。

今から60年以上前の1954年、当社の前身となる東亜測量社が創業しました。測量や設計コンサルに加えて、デジタル化された付加価値の高い地理空間情報を提供できることが当社の強み。測量事業からスタートした会社ですから地図情報を扱うことには長年の実績があり、そのノウハウを活かして10年以上前からいち早く事業化を進めています。地場の建設コンサルタントで、この地理空間情報部門を有する企業は希少な存在。複合的な提案、多部門を有することでのシナジー効果などを加味した、当社独自の戦略をとることができています。その一例が「避難勧告発令」、「避難場所監視」、「災害対応情報集約」といった防災システムの開発です。自治体の各部署がもつ地図データや多様な情報を一元管理し、コスト削減、効率化、高精度化を実現。防災への関心は近年特に高まっており、既に多くの自治体から当社のシステムを利用いただいております。また、これまで九州一円を基盤として事業を展開してきましたが、さらなる成長のため2012年に東京支社を開設。以来、順調に売り上げを伸ばしており、今後も世界的なスポーツイベントに向けてインフラ整備が続く関東での需要を獲得していく計画です。
設計、都市計画、地理空間情報、システム開発など、当社が手掛ける事業は形ある「物」を売るビジネスではなく、仕組みや計画、データなど、目に見えない「モノ」を扱う仕事です。だからこそ、当社と取引したことによる成果をクライアントに理解してもらうための企画提案力が非常に重要となります。新人に求めるのも、まずはコミュニケーション能力、そしてお客様から好かれる人間性。専門知識や技術は入ってからが勝負ですし、資格取得まで計画的な勉強会を実施するなど、会社としてきめ細かなサポートを行っていきます。
私自身、以前は技術者として橋梁の設計などに携わってきましたが、自分が設計した建物や道路が地図に残る、これは大きなやりがいです。今でも自分が関わった橋の上を歩くと感慨深いものがありますね。都市計画であれば、文字通り「まちづくり」に寄与することになりますし、地理空間情報を駆使した防災に携わる事業であれば、人の命を預かっているとも言えます。このような大きな誇りと責任感を胸に、当社はこれからも地域社会の発展や人々の暮らしに貢献していきたいと考えています。

代表取締役社長　藤田　茂久

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会社データ

プロフィール	東亜建設技術は、1954年に測量業をメインとして設立されて以来60余年にわたり、専門的な知識と高度な技術で日本経済の発展とともに九州一円を基盤とする総合建設コンサルタント会社として、また、「まちづくりのコーディネータ」として総合力を発揮し、地域社会の発展や人々の暮らしに貢献してまいりました。　現場の調査・計測・設計・地理空間情報や都市計画等の業務が中心の為、目に見える成果としては表には出にくいものの、長年培ってきたノウハウを駆使し、地域社会の発展のためのインフラ整備、自然災害に安全で安心な生活の保障等、様々な形で社会貢献することができます。　　【東亜建設技術の経営理念】　・まちづくりのコーディネータとして、時代のニーズを先取りしながら　　幅広い視点と発想から技術開発にチャレンジし、地域社会の発展の為、　　安全で豊かな地域社会づくりに貢献してまいります。　・技術者育成と技術継承に努め、働きやすい職場環境づくりに力を注ぎ、　　人が集積する魅力ある企業への成長をめざします。
事業内容	＜総合建設コンサルティング＞ ▼設計コンサルタント　土木設計（道路・橋梁・河川・構造物・上下水道関連　等）　防災計画、都市計画、地域計画、交通計画等 ▼測量調査　基準点・水準測量、一般測量、道路台帳作成・補正、用地調査　等 ▼補償コンサルタント　土地調査、土地評価、物件、機械工作物、営業補償・特殊補償、事業損失部門、補償関連　等 ▼空間情報　空中写真測量、地図調製、災害・防災ハザードマップ、リモートセンシング　等 ▼地理情報　道路台帳・固定資産・上下水道施設管理システム、防災関連（砂防施設・防災情報・避難勧告発令支援）システム　等

プロフィール

東亜建設技術は、1954年に測量業をメインとして設立されて以来60余年にわたり、専門的な知識と高度な技術で日本経済の発展とともに九州一円を基盤とする総合建設コンサルタント会社として、また、「まちづくりのコーディネータ」として総合力を発揮し、地域社会の発展や人々の暮らしに貢献してまいりました。
　
現場の調査・計測・設計・地理空間情報や都市計画等の業務が中心の為、目に見える成果としては表には出にくいものの、長年培ってきたノウハウを駆使し、地域社会の発展のためのインフラ整備、自然災害に安全で安心な生活の保障等、様々な形で社会貢献することができます。
　　
【東亜建設技術の経営理念】
　・まちづくりのコーディネータとして、時代のニーズを先取りしながら
　　幅広い視点と発想から技術開発にチャレンジし、地域社会の発展の為、
　　安全で豊かな地域社会づくりに貢献してまいります。
　・技術者育成と技術継承に努め、働きやすい職場環境づくりに力を注ぎ、
　　人が集積する魅力ある企業への成長をめざします。

事業内容

＜総合建設コンサルティング＞
▼設計コンサルタント
　土木設計（道路・橋梁・河川・構造物・上下水道関連　等）
　防災計画、都市計画、地域計画、交通計画等

▼測量調査
　基準点・水準測量、一般測量、道路台帳作成・補正、用地調査　等

▼補償コンサルタント
　土地調査、土地評価、物件、機械工作物、営業補償・特殊補償、事業損失部門、補償関連　等

▼空間情報
　空中写真測量、地図調製、災害・防災ハザードマップ、リモートセンシング　等

▼地理情報
　道路台帳・固定資産・上下水道施設管理システム、防災関連（砂防施設・防災情報・避難勧告発令支援）システム　等

本社郵便番号	819-0046
本社所在地	福岡市西区西の丘1-7-1
本社電話番号	092-892-7710
設立	1954年6月9日
資本金	4,000万円
従業員	107名（男性:97名、女性:10名）
売上高	15億8,900万円（2017年6月期実績）
事業所	■本社　〒819-0046　福岡市西区西の丘1-7-1 ■支社・長崎支社　〒850-0033　長崎市万才町3-4（長崎ビル7F）・鹿児島支社　〒892-0825　鹿児島市大黒町4-11（日宝いづろビル4F）・東京支社　〒100-0004　東京都千代田区大手町2-1-1（大手町野村ビル21F）　 ■営業所・北九州営業所　　〒807-1133　八幡西区馬場山緑9-22-104 ・熊本営業所　〒862-0954　熊本市中央区神水2-10-7（光永ビル2F）・宮崎営業所　〒880-0825　宮崎市東大宮2-13-26 ・大分営業所　〒870-0049　大分市中島中央1-1-10 ・佐賀営業所　〒849-0931　佐賀市鍋島町大字蠣久1550-1
売上高推移	15億8,900万円（2017年6月期実績） 15億　100万円（2016年6月期実績） 14億5,000万円（2015年6月期実績） 15億3,000万円（2014年6月期実績） 12億6,000万円（2013年6月期実績） 13億5,000万円（2012年6月期実績）
主な取引先	国土交通省、国土地理院、全国地方公共団体　ほか
平均年齢	45歳
登録業種	建設コンサルタント登録建26-3711号測量業登録第（14）-123号補償コンサルタント登録補25-385号一級建築士事務所登録1-11300号
沿革	1954年 (有)東亜測量社として創業測量部門を設立 1956年地図印刷部門、模型・工芸部門を設立 1958年東亜測量(株)と改組 1959年長崎出張所開設 1963年 (株)生松原レクレーションセンター設立 1967年航空測量部門を設立 1970年長崎出張所が長崎東亜測量(株)として分離 1973年新東亜ビル建立 1980年情報処理部門を設立 1984年補償コンサルタント部門設立 1986年 GIS開発部門を設立 1987年本社を福岡市中央区天神から中央区長浜へ移転建設コンサルタント部門設立 1988年長崎東亜測量(株)を合併、長崎支社へ東亜建設技術(株)へ社名変更 1991年鹿児島営業所開設 1992年北九州営業所開設 1993年マルチメディア製作部門を設立熊本営業所開設佐賀営業所開設 1997年大分営業所開設 1998年宮崎営業所開設 2000年全社的にISO9001を認証取得 2001年鹿児島営業所を鹿児島支社へ変更 2003年本社を福岡市中央区長浜から西区西の丘へ移転 2007年情報システム関連がISMSを認証取得 2012年東京支社、東北支社を開設
平均勤続勤務年数	13年
月平均所定外労働時間（前年度実績）	28時間　（2016年7月～2017年6月）

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問い合わせ先	〒819-0046 福岡市西区西の丘1-7-1 TEL：092-892-7710 e-mail：t.akane@toa-ct.co.jp 経営管理部　採用担当まで
URL	http://www.toa-ct.co.jp/
交通機関	西鉄バス「西市民プール前」停より徒歩3分、「ウエストヒルズ南」停より徒歩2分
QRコード	http://job.mynavi.jp/19/pc/search/corp83322/outline.html 外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！

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