最終更新日:2018/9/26

マイナビ2019

マイナビコード
95687
  • 正社員
  • 既卒可

(株)建設技研インターナショナル【建設技術研究所グループ】

現在、応募受付を停止しています。

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
30億5000万円(2017年12月期)
従業員
158名(2018年1月現在)
募集人数
6〜10名

確かな信頼と技術で「日本を代表する」開発コンサルタント企業を目指して

エントリー受付を終了しました (2018/09/26更新)



2019年度新卒採用の募集は終了しました。
たくさんのご応募、ありがとうございました。

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会社紹介記事

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「モンゴル国ウランバートル市高架橋建設計画」で完成したナルニザム(太陽道路)
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「インドネシア国スマラン地域総合水資源洪水管理計画」で完成したジャティバランダム

《開発コンサルタント》世界を舞台に様々な分野で活躍できるチャンスがあります

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「多くの経験と実力を兼ね備えた技術者へ成長してください」(代表取締役社長・友永則雄)

建設技研インターナショナルは、
1999年に建設技術研究所の海外事業部より独立した開発コンサルタントです。

河川改修、道路、上下水道施設などの建設プロジェクトにおける企画立案、調査、計画、設計、施工監理を行うのが建設コンサルタントと言われていますが、その中でも開発コンサルタントとは開発途上国に対して行う政府開発援助(ODA)に関するプロジェクトを担当するコンサルタントです。

開発途上国でのインフラ整備において建設コンサルタントと同様の業務を行いながら、さらに相手国の人材育成や組織制度、社会全体の能力開発などに携わり、付加価値の高いコンサルティング・サービスを提供し、国際協力の最前線で活躍しています。

あなたの力が現地の人々の生活を支え、快適で安全な暮らしを送る一助となります。
大学で培った土木の知識を活かし、私たちと世界を舞台に活躍しませんか?

会社データ

プロフィール

建設技研インターナショナルは、
1999年に建設技術研究所の海外事業部より独立した開発コンサルタントです。

政府開発援助(ODA)を通じて、
「開発途上国の生活基盤や社会インフラを作り上げる」
「人々がイキイキとした地域社会をつくる」
ことが私たちの仕事です。

◇◆◇開発コンサルタントとしての面白さ、喜びとは?◇◆◇
自分が検討・設計した構造物や施設が「形」となり、それらが現地の方の生活を支え
より快適で安全な暮らしを送る一助となります。
だからこそ責任も重く楽な仕事ではありません。
しかし現地の方の笑顔を一番近くで見れるのも開発コンサルタントならでは。
その時の達成感や充実感は計り知れません。

◇◆◇直接的に世界を変えられる仕事◇◆◇
日本を飛び出し世界で活躍出来るのも、この仕事の面白いところです。
現地の人と協力しながら、国際協力の最前線で働くことが出来ます。

◇◆◇4年間の国内出向研修◇◆◇
入社後4年間は(株)建設技術研究所にて国内業務に従事いただき、
「コンサルタント」という仕事のノウハウをゼロから学べる研修プログラムを組んでいます。
多くの経験と実力を兼ね備えた技術者として成長してください。
※非技術職の方は3〜6ヶ月となります。

事業内容

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開発途上国の「持続的発展」のため、プロジェクトの一側面からアプローチするだけでなく、より俯瞰的に全体像を捉えることを大切にしています。

海外のインフラ設備、社会環境設備に係る調査・計画・設計・施工監理・
プロジェクトマネジメント業務

-----業務例-----
治水計画、都市排水計画、水資源管理計画、下水道整備計画、道路計画、
水質環境計画、廃棄物管理計画、河川構造計画、ダム構造計画、道路構造計画、
橋梁構造計画、参加型開発、組織制度調査、社会経済調査、
環境アセスメント、人材育成 など
本社郵便番号 136-0071
本社所在地 東京都江東区亀戸2-25-14 立花アネックスビル
本社電話番号 03-3638-2561
設立 1999年4月1日
資本金 1億円
従業員 158名(2018年1月現在)
売上高 30億5000万円(2017年12月期)
売上高推移 30億5,000万円(2017年12月期)
32億4,700万円(2016年12月期)
31億8,000万円(2015年12月期)
代表者 代表取締役会長 佐々部 圭二
代表取締役社長 友永 則雄
経営理念 ・基本理念 (Vision)
 誠実で真摯な姿勢を大切に、プロフェッショナルなコンサルティング・サービスを提供し、
 世界の人々の快適で安全な暮らしの実現に貢献する。

・企業使命 (Corporate Mission)
 1. 日本を代表する世界一流コンサルティング企業を目指す。
 2. 技術の深化・サービスの進化に努め、顧客に新たな価値を提供し、顧客から信頼されるパートナーであり続ける。
 3. 社員の適正な待遇、株主への適正な配当をおこない、企業価値の向上を図る。
プロジェクト分野 水資源、防災、道路・橋梁・交通、環境、社会開発、上水道、下水・排水道、エネルギー
事業所 ・支社
 マニラ(フィリピン)

・連絡事務所
 マニラ(フィリピン)、ウランバートル(モンゴル)、イスラマバード(パキスタン)、
 プノンペン(カンボジア)
主な取引先 国際協力機構(JICA)、世界銀行、アジア開発銀行、日本貿易振興機構(JETRO)、各国政府など
関連会社 (株)建設技術研究所
Waterman Group Plc
日本都市技術(株)
(株)地圏総合コンサルタント
(株)日総建
(株)環境総合リサーチ
(株)CTIフロンティア
武漢長建創維環境科技有限公司
(株)CTIミャンマー
(株)CTIアウラ
(株)CTI新土木
(株)CTIウイング
(株)CTIグランドプラニング
資格保有者数 ・技術士                
 総合技術監理部門:12人
 建設部門:49人
 農業部門:3人
 応用理学部門:3人
 上下水道部門:4人
 環境部門:4人
 機械部門:1人
・APECエンジニア:9人
・RCCM:4人
・1級土木施工管理技士:25人
・博士:9人
(2018年1月集計)
表彰 2017年 9月 小沢海外功労賞
2017年 3月 全国水会議プロジェクト功労賞
2015年10月 第11回JICA理事長賞
2014年10月 第10回JICA理事長賞
2014年 5月 ECFA 50周年記念海外コンサルティング功労賞
2012月 6月 土木学会国際活動奨励賞
(過去5年間分のみ記載)
主要加入団体 (一般社団法人)海外コンサルタンツ協会
(一般社団法人)海外建設協会
(一般社団法人)海外環境協力センター
(一般社団法人)日本外交協会
(一般社団法人)日本国際協力センター
(一般社団法人)国際建設技術協会 など
沿革
  • 2016年6月
    • フィリピン支社を設立し営業を開始
  • 2013年4月
    • キルギスにビシュケク連絡事務所を開設
  • 2013年2月
    • カンボジアにプノンペン連絡事務所を開設
  • 2012年5月
    • インドにニューデリー連絡事務所を開設
  • 2008年2月
    • 本社を東京都江東区亀戸に移転
  • 2007年11月
    • パキスタンにイスラマバード連絡事務所を開設
  • 2006年6月
    • モンゴルにウランバートル連絡事務所を開設
  • 1999年4月
    • 海外事業部が分社化し、東京都中央区日本橋に株式会社建設技研インターナショナルとして独立
      (英文社名:CTI Engineering International Co., Ltd.)
  • 1991年
    • インドネシアにジャカルタ連絡事務所を開設
  • 1991年
    • フィリピンにマニラ連絡事務所を開設
  • 1985年6月
    • 海外事業部へ組織拡大
  • 1975年1月
    • 海外業務室の設立
  • 1974年4月
    • 海外調査室の開設
  • 1964年2月
    • 商号を株式会社建設技術研究所に変更
  • 1963年4月
    • 東京都中央区銀座西(現 銀座三丁目)に建設技研株式会社を設立
  • 1945年8月
    • 財団法人建設技術研究所の設立
月平均所定外労働時間(前年度実績) 27.1時間(2017年実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 5.2日(2017年実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 〒136-0071
東京都江東区亀戸2-25-14 立花アネックスビル
業務部 採用担当
TEL:03-3638-2561
URL https://www.ctii.co.jp/
E-mail shinsotsu@ctii.co.jp
交通機関 JR総武線「亀戸駅」、東武亀戸線「亀戸駅」より徒歩約3分
QRコード
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