最終更新日:2019/6/27

  • 正社員
  • 既卒可

物林(株)

現在、応募受付を停止しています。

  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(食品・農林・水産)
  • 農林・水産
  • 建築設計
  • 建材・エクステリア
本社
東京都
資本金
5,000万円(JKホールディングス(株)全額出資)
売上高
264億円(2018年3月期)
従業員
136名(男104名、女32名)  ※2019年1月1日現在
募集人数
6~10名
  • 業種 商社(インテリア・住宅関連)、商社(食品・農林・水産)、農林・水産、建築設計、建材・エクステリア
  • 本社 東京都
  • 資本金 5,000万円(JKホールディングス(株)全額出資)
  • 売上高 264億円(2018年3月期)
  • 従業員 136名(男104名、女32名)  ※2019年1月1日現在
  • 募集人数 6~10名

木材・景観事業の総合商社として、『川上から川下まで』網羅した流通機能を発揮し、地域社会に貢献できる商品を提供しながら、豊かな環境社会づくりに貢献します。

採用担当者からの伝言板 ー2020新卒採用は終了しましたー (2019/06/27更新)

この度は弊社採用ページにアクセスいただきありがとうございます。

2020新卒採用のエントリー受付は終了をいたしました。
皆様のご応募ありがとうございました。

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会社紹介記事

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日本中・世界中から木材を調達・管理し、それらを全国の木材問屋や加工工場へ。さらに建築関係の企業へと販売されて行くという、木材流通の根幹に関わる仕事をしています。
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人と人とのつながりが多い仕事。それぞれの得意分野を持ちより、よりよいアイディアを生み出していく。個人の力も、全体の力も要求される、やりがいのある仕事です。

多様化する“木材”のニーズ。木材の専門家として魅力ある都市づくりを牽引する物林。

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「携わる業務だけでなく、その周辺業界や歴史、人とのつながりを深く理解し、さらなる仕事を生み出せる。そういった視野の広さやバイタリティを活かせる会社です。」

当社の仕事を一言で表すなら『木と緑の仕事』です。
「木」の仕事は木材流通と木造の建築、「緑」の仕事は緑化や景観・環境施設の建設があります。事業は、供給側に起点を置く木材営業本部と需要側に起点を置く建設本部に分かれ、川上から川下まで市場全体を最適化し、需要にマッチした供給ネットワークを構築しています。

木材営業本部では、海外で伐採・加工された木材の供給ソースを開拓し、日本の需要にマッチした製品を輸入、木材問屋や製品メーカーに販売しています。また日本全国の山林から伐採された丸太を合板工場や製材所へ販売し、更に加工された製材や合板を購入、プレカット工場などの加工工場へ販売しています。
建設本部では、従来の戸建住宅に加え学校や福祉施設等の大型建築の木造・木質化が各地で増えていることに対応し、建設資材の販売も行っています。緑化事業は、従来の公園や街路に加え、ビルの屋上・壁面の緑化などをヒートアイランド現象の緩和策として提案しており、更には、ゲリラ豪雨等で発生する都市型洪水の抑制に貢献するシステムの提案など、防災や都市環境改善への取り組みも行っています。また、これらのノウハウを生かし東北復興支援にも注力しています。

事業を拡大していくには、単に「モノ」を仕入・販売するだけでなく、取引先のパートナーとして欠かせない存在となることが重要です。市場の潜在ニーズの発掘や共通課題の解決を「仕組み」化して事業の継続性を確保するなど、高い付加価値を生む機能が求められます。それに応えるためには、取引先との接点である現場の社員一人ひとりの主体性と、組織としての総合力が欠かせません。
ただ、入社時に木材や建築の知識を持っている必要はありません。研修や現場・先輩達とのやり取り、実務以外の知識習得や資格取得を支援する自己啓発支援制度もあるため、入社後積極的に技術・知識・経験を身につけます。

何より大切なのは、自分のやるべきことを理解し、そのためにどう行動をするかを考え実行する力です。多様化するニーズと目まぐるしく変化する市場環境の中において、これまでの常識に捉われず、社内外の関係者を巻き込みながら“新たな仕事”を創造し挑戦する。そんな意欲を活かせる環境が当社にはあります。

会社データ

プロフィール

● 木材製品及び住宅関連資材ビジネスの推進
私たちは大切に育てられた国産材の価値を最大限に活かし利用を推進することで、日本の国家事業である森林育成サイクルに貢献すると共に、国内の製材・加工材業者の皆さまとの共栄を図り、全国の地域林産事業の発展に尽くして参ります。また、木材製品及び住宅関連資材に関する技術開発を積極的に行い木材業界並びに社会の向上に貢献して参ります。私たちは、これからも、再生可能であり、且つ、産地が特定できるSustainableな木材を原料とする木材製品の輸入を通して地球環境の保全・改善に貢献して参ります。

● 環境・緑化ビジネスの推進
私たちは、「ランドスケープ(景観エクステリア・ビジネス)」「緑化事業」分野のリーディングカンパニーを目指しています。当社の「屋上・壁面緑化」などの特殊緑化は、景観アメニティの向上やヒートアイランド現象の緩和策として最も期待される技術です。また、多発する都市型洪水の抑制に貢献する「雨水貯留浸透システム」など、「地球環境問題」の改善に寄与する新しい技術やシステムを幅広く積極的に「環境ビジネス」として取り上げ、全社で推進して参ります

事業内容

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物林は、建材および住宅関連事業を傘下に持つJKホールディングスの一員。グループのネットワークを生かし、幅広い事業を展開している。

●立木、国産及び外国産丸太・製材・木材加工品、各種建材類の販売
●エクステリア商品の販売及び施工
●造園工事、土木工事、建築工事の設計、施工、監理
●樹木、造園資材、林業用資機材の販売
東京本社郵便番号 136-8543
東京本社所在地 東京都江東区新木場1丁目7番22号
新木場タワー6階
東京本社電話番号 03-5534-3581
設立 1967年8月1日
資本金 5,000万円(JKホールディングス(株)全額出資)
従業員 136名(男104名、女32名)  ※2019年1月1日現在
売上高 264億円(2018年3月期)
事業所 ・東京(新木場)
・北海道(札幌、北見、旭川、苫小牧)
・東北(仙台、盛岡)
・大阪(肥後橋)
・広島(広島)
関連会社 ●北海道プレカットセンター(株)(苫小牧)
●協同組合オホーツクウッドピア(北見)
●Alaska Pacific Trading Company(New York)
平均年齢 45.8歳(2019年1月時点) ※派遣・業務委託社員を除く
平均勤続年数 14.6年(2019年1月時点) ※派遣・業務委託社員を除く
沿革
  • 1967年 8月
    • 旧三井物産(株)小樽支店で明治30年代から事業展開。1944年、三井木材工業(株)に引き継がれた山林木材事業と、三重県:三戸山林を始めとした本州各地の三井物産社有林管理事業を一元運営するために設立された旧三和林業(株)を存続会社として統合、社名を三井物産林業(株)として新発足。
  • 2000年 9月
    • 北海道プレカットセンター(株)の株式を取得し、100%子会社とする。
  • 2006年 8月
    • PEFC(森林認証プログラム)-CoC認証を取得。
  • 2007年 3月
    • 株式交換により、三井物産(株)からJKホールディングス(株)の100%出資会社となり、社名を「物林(株)」へ変更。
  • 2007年 8月
    • FSC(森林管理協議会)-CoC認証を取得。
  • 2008年 6月
    • SGEC(『緑の循環』認証会議)-CoC認証を取得。
  • 2009年10月
    • アメリカ・シアトル所在のAlaska Pacific Trading Companyの株式を取得し、100%子会社とする。
  • 2017年12月
    • 協同組合オホーツクウッドピアに出資し、98%子会社とする。
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 6日(2017年度実績) ※有給休暇取得率 34.6%
前年度の育児休業取得対象者数 1名 (内女性1名)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 〒136-8543 東京都江東区新木場1丁目7番22号 新木場タワー6階
物林(株) 人事総務・IT室 新卒採用担当
TEL:03-5534-3581 / MAIL:soumu@butsurin.jp
URL <企業HP> http://www.mbr.co.jp/index.html
交通機関 JR京葉線・東京メトロ有楽町線・りんかい線 新木場駅下車 徒歩8分
QRコード
QRコード
https://job.mynavi.jp/20/pc/search/corp102322/outline.html
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