最終更新日:2019/10/10

  • 正社員
  • 既卒可

日本物理探鑛(株)

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • サービス(その他)
本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
22億1,900万円(2018年3月期実績)
従業員
127名(2018年4月1日現在)
募集人数
1~5名
  • 業種 建設コンサルタント、専門コンサルティング、サービス(その他)
  • 本社 東京都
  • 資本金 5,000万円
  • 売上高 22億1,900万円(2018年3月期実績)
  • 従業員 127名(2018年4月1日現在)
  • 募集人数 1~5名

【秋採用説明会受付中!】設立から70年以上、安定した経営を続けており「危険物調査」「地質調査」「環境調査」「構造物調査」に関するコンサルティングを行っています。

  • 積極的に受付中

10月に説明会を開催いたします! (2019/10/07更新)

この度は弊所のページをご覧頂きありがとうございます。
日本物理探鑛(株)の採用担当です。

地質調査に興味がある方を募集しています。
学部・学科は不問です。
随時、説明会も開催しておりますので是非説明会予約画面よりお申し込みをお願いいたします。


まずは、皆さんのエントリーお待ちしております。

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会社紹介記事

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技術職は全国各地に現地調査に出向く機会も多い。その分、社内では先輩や同僚、事務スタッフと連携し、和気あいあいの中で仕事ができる環境がある。
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自社製の金属探知器で地下に埋没している不発弾を探知。現場に最適な調査方法を提案し,安全に仕事を進める。先輩と後輩の垣根がなく、協力し合って業務を行う。

建造物の礎となり、人々の安全・安心を支える。技術者として一生を賭ける。

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「豊富な実績と経験を活かし、広範な調査でさらに信頼される総合的コンサルタントを目指していきたい。理系の素養と社会性、対人折衝力に期待しています」と語る石田社長。

日本は戦後から高度成長期そして現在まで、トンネルやダム、橋梁、新幹線、高速道路などインフラ整備を推し進めてきました。その際に工事計画地の岩盤・地盤がどのような状態になっているのかを知る必要があり、当社はそうしたニーズに応えて弾性波調査をはじめボーリング調査、水文調査など、地中や海中の構造を効率良く把握する技術を開発。物理探査のパイオニアであり、建設コンサルタントとして揺るぎない地位を築いています。

弾性波探査法とは地下を伝わる弾性波(屈折や反射)から地下構造を調査する方法で、日本で初めて実用化に成功。その後も磁気探査法など多くの物理的探査手法を確立し、現在は、土質・岩盤調査、磁気探査、環境・防災調査の3つを事業の柱にしています。

例えば今も戦争時の不発弾が見つかってその処理がニュースになりますが、当社は金属探知器や地中レーダー探査機を用いて残存する不発弾を検出するスキルも持ち合わせおり、国内外で高く評価されています。さらに工場跡地を大規模集合住宅などにする場合、土壌汚染法に基づきその土地に化学物質が残っていないかを調べる必要があります。また、土壌汚染だけでなく火山ガスや地滑り、活断層などの自然現象、埋設物・危険物まで幅広く調査できる点が強みです。
このように必要な安全化対策工事や測定機器の開発までが守備範囲であり、「日本物理探鑛に任せたら安心」とお客様からの絶大なる信頼につながっています。

技術職は全国各地や海外を調査し、持ち帰ったデータを解析、報告書にまとめて提出するまでが仕事です。寒暖の激しい時期に屋外で調査を続けたり、大変な時ももちろんありますが、自分の仕事がインフラ整備や環境対策の礎となるわけで、人々の安全と快適を支えるきわめて社会貢献性の高い仕事、技術者として一生を賭ける仕事であると自負しています。

当社は先輩と後輩の間に溝がない穏やかな社風を大切に継承しています。最初はOJTを基本に先輩たちから知識を貪欲に吸収し、次第に必要なスキルを磨いていけるでしょう。現地調査やデータ解析に、物理や数学、化学といった理系の基礎は大いに役立ちますが、お客様との折衝が多いコンサルティングが主ですので、何よりコミュニケーション力と粘り強く最後まで業務を全うできる責任感・行動力ある方に期待したいです。

(代表取締役/石田 定)

会社データ

プロフィール

当社は、1942年(昭和17年)に調査会社として創業し、弾性波探査法、磁気探査法等多くの調査手法を確立し、危険物調査、地質調査、環境調査、構造物調査等の建設コンサルタントとして、実績を積み上げ、国内外の高い信頼を築いて参りました。

今後も当社は、当社の経営理念である『高度な技術により安全な社会の発展に貢献する』を軸にして、今までに培われた技術力及び経験を基に日々変化する社会的ニーズに応えられるよう、組織を成長させています。

事業内容
■危険物調査
■地質調査
■環境調査
■構造物調査
■調査方法のコンサルティング
本社郵便番号 143-0027
本社所在地 東京都大田区中馬込2-2-12
本社電話番号 03-3774-3211
設立 1942年12月7日
資本金 5,000万円
従業員 127名(2018年4月1日現在)
売上高 22億1,900万円(2018年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 石田 定
事業所 ■関東支店  :〒143-0027 東京都大田区中馬込2-2-12
・札幌営業所 :〒060-0061 北海道札幌市中央区南1条西16丁目1-323号
・東北営業所 :〒980-0021 宮城県仙台市青葉区中央4-8-15
・神奈川営業所:〒221-0856 神奈川県横浜市神奈川区三ツ沢上町7-8 ジュネス203
・千葉営業所 :〒273-0011 千葉県船橋市湊町2-12-24 湊町日本橋ビル6F
・埼玉営業所 :〒336-0021 埼玉県さいたま市南区別所5-15-2

■東関東支店 :〒310-0804  茨城県水戸市白梅3-10-5-108

■北陸支店  :〒950-0983  新潟県新潟市中央区神道寺3-11-19

■中部支店  :〒465-0094  愛知県名古屋市名東区亀の井2-134
・三重営業所 :〒511-0041  三重県桑名市外堀22番地 ITOビル102号室

■関西支店  :〒543-0033  大阪府大阪市天王寺区堂ケ芝1-3-24 LN 堂ヶ芝ビル2F
・滋賀営業所 :〒520-0246  滋賀県大津市仰木の里4-13-2-204
・四国営業所 :〒760-0012  香川県高松市瀬戸内町19-25

■中国支店  :〒731-0138  広島県広島市安佐南区祇園3-48-13

■九州支店  :〒803-0814  福岡県北九州市小倉北区大手町7-38 大手町ビル3F
・福岡営業所 :〒812-0016  福岡県福岡市博多区博多駅南3-13-17
・沖縄営業所 :〒904-2155  沖縄県沖縄市美浜4-7-1 春マンション103
主な取引先 ■国土交通省、環境省、外務省、財務省、防衛省、警察庁などの各中央省庁
■都道府県、市町村などの各自治体
■独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構、水資源機構など各独立行政法人
■各公社、各財団
■高速道路(株)各社、JR各社
■電力会社、建設会社など
沿革
  • 1942~1944年
    • 1942年会社創立(東京・銀座)
      弾性波探査を主に鉱山・炭田の調査に従事
  • 1945~1950年
    • ダム・トンネルの地質調査を数多く実施(弾性波探査、主として国内、農用ダム用水路、鉄道トンネルなど)
  • 1951~1960年
    • 弾性波探査の普及と調査の実施に力を注ぐ
  • 1961~1966年
    • 磁気探査による埋没鉄類の調査実験
      磁気探査による埋没鉄類の調査を実用化し業務として取り組む
  • 1967~1969年
    • 大田区中馬込二丁目に新社屋建設
      地質調査のほか、不発弾、機雷などの磁気探査に携わる
      この間、四国、中国、九州地方に数多くの調査実施
  • 1970~1973年
    • 九州事務所開設
      大阪事務所開設
      新潟事務所開設
      沖縄事務所開設
  • 1974~1978年
    • スエズ運河浚渫工事にて不発弾探査を実施
      長野出張所開設
      リフラフォン開発実用化
  • 1979~1982年
    • 名古屋事務所開設
  • 1983~1988年
    • 東北事務所開設
      デジタル鉛直探査システム開発実用化 ジオトモグラフィーのプログラム開発実用
      パイプライン監視システムの開発実用化
      金属探知機の改良進む
  • 1989~1995年
    • 切羽前方地質予測法(HSP)の研究に参加
      鉄筋コンクリート構造物の鉄筋検知器(鉄筋スコープ)の開発実用化 (建設技術評価制度評価技術)
  • 1996~2005年
    • 各事務所を支店に昇格・改称し、業務拡充をはかる第二ビル新築完成 ボアホールカメラ(BIPS技術研究会)に参画
      ISO9001認証登録(本社・関東支店)
      土壌汚染対策状況調査業務の指定調査機関の指定
  • 2006~2014年
    • 四国支店開設
  • 2015~2019年
    • 中国支店開設
平均勤続勤務年数 15.1年(2018年4月1日時点)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 12.2日(2017年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 日本物理探鑛(株)
総務人事部 採用担当 

住所:〒143-0027  東京都大田区中馬込二丁目2番12号

URL ホームページ:http://www.n-buturi.co.jp/index.html
E-mail nikuma@n-buturi.co.jp
交通機関 都営地下鉄浅草線「馬込駅」下車徒歩7分
QRコード
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