最終更新日:2018/12/11

(株)木内計測

  • 設備工事
  • 機械設計
  • サービス(その他)
本社
大阪府
資本金
6,000万円
売上高
54億1,769万円(2018年3月実績)
従業員
419名(男384名、女35名/2018年4月1日現在)
  • 業種 設備工事、機械設計、サービス(その他)
  • 本社 大阪府
  • 資本金 6,000万円
  • 売上高 54億1,769万円(2018年3月実績)
  • 従業員 419名(男384名、女35名/2018年4月1日現在)

プロの技術でエネルギーの安定供給とプラントの安全運転をサポートし、社会に貢献する会社

会社紹介記事

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カウンター、テーブルセット、畳スペースなどが揃ったリフレッシュルーム。懇親会や納会に使われるほか、ランチタイムや休憩のためにも開放されています。
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発電所のメンテナンスには、決められた手順に従って正確に作業することが求められます。「絶対にミスをしない」という緊張感をもって取り組みます。

発電所のメンテナンスを通して、産業と暮らしに貢献。

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「作業の大半をチーム単位で行うのでコミュニケーション能力が求められます。当社の社員はみんな後輩思い。どこに配属されてもすぐに溶け込めますよ」と話す石川本部長。

産業や暮らしに欠かせない電気の安定供給に当社は大きく貢献しています。当社のメイン事業は、火力発電所や原子力発電所のメンテナンスサービスです。各種制御弁をはじめとする機械や、流量計・温度計・圧力計・液面計などの監視計器類が正しく作動するように、手順に従って定期的に点検し、必要に応じて整備します。発電所にはさまざまなメーカーで製造された制御弁や計器があります。当社の強みはそれらのメンテナンスを一括で請け負うことができる点。関西電力(株)、中国電力(株)、東京電力(株)、北陸電力(株)、九州電力(株)、東北電力(株)、電源開発(株)、日本原子力発電(株)といった電力各社と取引していると言えば、実力の高さがおわかりいただけるでしょう。
また、メンテナンスで培ったノウハウを生かし、電気・計装工事やプラントのスタートアップサポートも手がけています。発電所の他、上下水道、ごみ焼却施設といった公共分野、石油、ケミカル、製紙、医薬といった産業分野にまで活動領域は広がっています。

業務には専門的な知識が必要ですが、当社は教育に力を注いでいるので、前向きな気持ちさえあれば心配ありません。具体的には、新入社員を対象とした新入社員受入教育、若手社員を対象としたフォローアップ教育、中堅社員・階層別の技術部門教育があります。
フォローアップ教育は入社3年目までの社員を対象としたもので、参加する社員は1年間の取り組みについてレポートをまとめ、プレゼン形式で発表します。また、3年目社員には1年目社員を指導する機会が与えられます。若手社員にとっては、資料作成やプレゼンテーションの能力を高めるだけでなく、自己の成長を客観的に知ることができる良い機会となります。また、資格取得支援にも力を注いでおり、業務において特に必要な資格を特別奨励資格と位置付け、受験対策セミナーの受講費や受験費用を負担している他、合格時に報奨金を支給しています。

当社の事業は決して派手ではありませんが、社会には無くてはならないもの。それゆえに技術を継承していくことに全力を挙げています。
(事業推進本部 本部長/石川知己)

会社データ

事業内容

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次の点検まで機器が問題なく運転できるように、基準となる機器を用いて比較校正を行ったり、分解して各部品を確認したりします。

火力発電所、原子力発電所をはじめとするプラントで以下の事業を行っております。

■工業計器及び調節弁のメンテナンスサービス
 プラント運転で重要な役割を果たす自動制御装置(工業計器及び制御弁等)の整備、保守、点検作業

■電気・計装工事
 プラント運転の信頼性を高める、電気・計装システムの設計及び施工管理

「予防保全」の考え方のもと、次の点検まで問題を起こさないためのメンテナンスを心がけ、日々の業務にあたっております。

当社の仕事は「何かを作る」わけではありませんが、作られたものを何事もないように動かし続けるための仕事になります。

プラントを何事もなく安全に、安定して運転し続けるためのサポート役として、重要な役割を担っていますので「我々が日本のエネルギーを支えている!」といっても過言ではない重要な仕事です。
本社郵便番号 543-0011
本社所在地 大阪市天王寺区清水谷町4-12
本社電話番号 06-6762-0864
創業 1956年2月
設立 1956年9月17日
資本金 6,000万円
従業員 419名(男384名、女35名/2018年4月1日現在)
売上高 54億1,769万円(2018年3月実績)
事業所 本社/大阪
事業部・事業所・作業所/青森、宮城、福島、茨城、千葉、神奈川、新潟、福井、石川、岐阜、大阪、兵庫、和歌山、島根、岡山、広島、山口、佐賀
業績推移 決算期     売上高   経常利益
────────────────────
2014年3月   3,963    24
2015年3月   5,002    23 
2016年3月   5,568    25
2017年3月   6,429    25
2018年3月   5,417    17 (単位:百万円)

※創業から60年以上黒字決算を継続しております。
株主構成 個人87名 100%
関連会社 KIUCHI INSTRUMENTATION PTE.LTD(シンガポール)
平均年齢 42歳7カ月
平均勤続年数 17年9カ月
単年度離職率 2013年度:2.8%
2014年度:2.7%
2015年度:2.4%
2016年度:3.1%
2017年度:3.6%
国家資格保有率 82.0%(2018年10月1日現在)
【技術社員に限ると89.2%】
<経験年数別国家資格保有率>
 経験年数3年未満:82.0%【技術社員:59.6%】
 経験年数3年以上:86.9%【技術社員:94.4%】
 経験年数5年以上:88.3%【技術社員:95.3%】
 経験年数10年以上:90.7%【技術社員:96.8%】
沿革
  • 1954年2月
    • 工業計器及び調節弁の販売を主営業品目として発足
  • 1956年9月
    • (株)木内計測器商会設立
  • 1972年4月
    • (株)木内計測に商号変更
  • 1973年2月
    • 和歌山市内に当社100%出資による(株)南海木内計測を設立
  • 1974年11月
    • シンガポールに合弁会社シンガポール木内エンジニアリングを設立
  • 1977年10月
    • 福井県小浜市内に当社100%出資による(株)若狭木内計測を設立
  • 1978年4月
    • 兵庫県姫路市内に当社100%出資による(株)姫路木内計測、岡山県倉敷市内に当社100%出資による(株)中国木内計測を設立
  • 1979年4月
    • 大阪市内に当社100%出資による(株)大阪木内計測を設立
  • 1981年4月
    • 東京都港区内に東京支社を開設
  • 1982年4月
    • 東京都港区内に当社100%出資による(株)東京木内計測を設立
  • 1982年10月
    • シンガポール木内エンジニアリングをKIUCHI INSTRUMENTATION PTE.LTDに商号変更
  • 1984年4月
    • 岡山県倉敷市内に中国支社を開設
  • 1990年7月
    • 茨城県日立市内に日立支社を開設
  • 1992年4月
    • 大阪市内に当社100%出資による(株)木内システムサービスを設立
  • 1993年4月
    • (株)大阪木内計測、(株)南海木内計測及び(株)姫路木内計測を統合し、大阪市内に(株)関西キウチを設立
  • 1995年4月
    • 東京支社、(株)東京木内計測及び(株)木内システムサービス東京センターを横浜市内に移転
  • 1997年4月
    • 福井県小浜市内に若狭支社、大阪市内に関西支社を開設
  • 2000年12月
    • (株)木内システムサービス東京センターの業務を東京支社に移管
  • 2001年4月
    • (株)東京木内計測、(株)若狭木内計測、(株)関西キウチ及び(株)中国木内計測を当社に吸収合併
  • 2001年11月
    • 千葉県市原市内に工業計器及び調節弁の整備工場を開設
  • 2002年4月
    • 兵庫県姫路市内に工業計器及び調節弁の整備工場を開設
  • 2015年2月
    • 姫路営業所を移転、同時に姫路工場を開設
      併せて姫路工場内に研修室を開設
  • 2017年4月
    • 責任と役割の明確化を図るため事業部制導入
平均勤続勤務年数 17年9カ月 (2018年3月末日)
月平均所定外労働時間(前年度実績) ~2017年度実績~
11.41時間
平均有給休暇取得日数(前年度実績) ~2017年度実績~
<全社員平均>
有給休暇取得日数:16.5日
有給休暇取得率:86.8%
<入社から3年目までの社員(有給支給数10日~12日)>
有給休暇取得日数:10.1日
有給休暇取得率:91.8%
前年度の育児休業取得対象者数 2016年度:11名 (女性3名 男性8名)
2017年度:9名 (女性3名 男性6名) 
前年度の育児休業取得者数 2016年度:3名 (女性3名 男性0名)
2017年度:4名 (女性3名 男性1名) 
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合 2018年10月1日現在
<役員>
16.6% 2名(12名中)
<管理職>
0.0% 0名(53名中)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2019に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2020年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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