最終更新日:2019/8/2

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

電源開発(株)【J-POWER】

現在、応募受付を停止しています。

  • 電力
  • ガス・エネルギー
本社
東京都
資本金
180,502百万円(2018年3月末現在)
売上高
単体:614,591百万円(2018年3月期) 連結:856,252百万円(2018年3月期)
従業員
2,407名(単体・2018年3月末現在)
募集人数
51~100名
  • 業種 電力、ガス・エネルギー
  • 本社 東京都
  • 資本金 180,502百万円(2018年3月末現在)
  • 売上高 単体:614,591百万円(2018年3月期) 連結:856,252百万円(2018年3月期)
  • 従業員 2,407名(単体・2018年3月末現在)
  • 募集人数 51~100名

J-POWERは「日本と世界の持続可能な発展に貢献する」というミッションを果たすべく、日本全国、世界各地で発電事業等を営む電力会社です。

応募受付は終了しました。 (2019/08/02更新)

2020年新卒採用 グローバル社員の応募受付は終了しました。
         たくさんのご応募ありがとうございました。

2019.8.2更新

PHOTO

会社紹介記事

PHOTO
「人々の求めるエネルギーを不断に提供し、日本と世界の持続可能な発展に貢献する」という企業理念の下、事業を推進しています。
PHOTO
「エネルギーと環境の共生」をめざして、地球規模での環境保全にも積極的に取り組むと共に、新たな事業領域の開拓にも挑戦しています。

電力の安定供給を通じて、日本と世界の持続可能な発展に貢献

PHOTO

磯子火力発電所(神奈川県)

戦後間もない1952年、戦後日本の電力不足解消を使命として誕生したJ-P0WER(電源開発(株))は、大規模水力発電所開発や大規模石炭火力発電所の建設等、前例のなかった様々な難事業に挑戦することで、日本の高度経済成長を下支えしてきました。現在では、日本全国約100カ所の発電設備や日本の電気を1つにする役割を持つ地域間連系線を運用することで、まさに日本全体の電力の安定供給に貢献しています。
J-POWERの事業領域は日本だけにとどまりません。世界各地で電源(=発電所)の開発に関する技術協力(コンサルティング)等を行う「海外コンサルティング事業」には1960年代から取り組んでおり、その実績は60カ国以上で360件近くにのぼります。その経験を活かし、近年では資本と技術を投入して発電所建設・運営を行う「海外発電事業」を推進しています。現在ではタイの電力供給の約1割を当社が支え、2018年には英国の洋上風力発電プロジェクトに参画する等、海外発電事業の実績は国内電力会社中随一のものです。
「エネルギーと環境の共生」を掲げ事業を推進しているのもJ-POWERの特徴です。石炭火力発電のさらなる高効率化、低炭素化を目指す次世代技術の研究開発を推進しているほか、風力・地熱・バイオマス・小水力等様々なCO2フリー電源の開発に取り組んでいます。
現在のJ-POWERを取り巻く事業環境は、電力システム改革、地球環境問題、原子力政策の不透明化、海外電力需要の増加等、かつてない変化の渦中にあります。しかし、いかに周囲の環境が変わろうとも、「人々の求めるエネルギーを不断に提供する」というJ-POWERの使命は揺らぐことはありません。激変する環境の中、困難で誇り高い使命に一緒に挑戦していただける方を、心よりお待ちしております。

会社データ

プロフィール

J-POWERは、日本全国、世界各地で電力事業を営む会社です。現在、発電設備出力において、水力発電・風力発電で国内第2位、石炭火力発電では国内第1位の規模を誇ります。また、海外事業には50年以上の歴史があり、タイの電力供給の約1割を支える等、電力会社中随一の実績を持っています。激変する電力業界の中で「人々の求めるエネルギーを不断に提供する」という困難で誇り高い使命に一緒に挑戦して頂ける方をお待ちしています。

事業内容

PHOTO

全国各地の電力会社への電力の販売/水力・火力・原子力・風力・地熱・バイオマス等各種発電設備および送変電設備の建設・運用/電気事業を主とした海外事業/技術開発等
本社郵便番号 104-8165
本社所在地 東京都中央区銀座6-15-1
本社電話番号 03-3546-2211(代表)
設立 1952(昭和27)年9月16日
資本金 180,502百万円(2018年3月末現在)
従業員 2,407名(単体・2018年3月末現在)
売上高 単体:614,591百万円(2018年3月期)
連結:856,252百万円(2018年3月期)
事業所 【国内】
本店:東京
支店:川越(埼玉県)・春日井(愛知県)・大阪(大阪府)
発電所・電力所等:全国各地に多数
研究所:茅ヶ崎(神奈川県)・北九州(福岡県)
【海外】
アメリカ、中国、タイ等
関連会社 (株)JPハイテック、(株)ジェイペック、(株)JPビジネスサービス、開発電子技術(株)、(株)開発設計コンサルタント、
(株)JPリソーシズ、J-POWER AUSTRALIA PTY.LTD. 等
電力設備(連結) 発電設備:
(国内)水力発電所 61カ所
    火力発電所 12カ所
    風力発電所 22カ所
    その他発電設備 2カ所
   計 97カ所
(海外)タイ 16カ所
    米国 10カ所
    中国 5カ所
    その他 5カ所
   計 36カ所
送電設備(亘長) 2,410.2km
変電設備 4カ所
周波数変換所 1カ所
交直変換設備 4カ所
無線通信設備(回線亘長) 5,904km (2018年3月31日現在)
沿革
  • 1952年~
    • 全国的な電力不足を克服するため、1952年7月に「電源開発促進法」が成立。この法律にもとづいて同年9月に設立されたJ-POWERは、まず大規模水力発電の開発に取り組みました。
  • 1970年~
    • ベース電源として石油火力のウエイトが高まり、原子力の開発が進むなかで、夏の電力需要ピークがますます先鋭化。J-POWERは、ピーク需要対応策として、大規模揚水発電の開発と大容量送電線の建設を進めました。
  • 1980年~
    • 70年代の2度に亘るオイルショック以降、エネルギー源の多様化が強く求められるなかで、J-POWERは国内初となる海外炭を燃料とする大規模石炭火力発電所の建設に取り組みました。
  • 1990年~
    • 拡大し続ける電力需要をにらみながら、エネルギー効率の向上や環境問題への取り組みに力を入れるとともに、国際化の時代に対応した幅広い活動を、国内で、また海外で推し進めました。
  • 2000年~
    • 2004年、電気事業の規制緩和の一環として、J-POWERは政府の株式を放出し、完全民営化を果たしました。以降は民間会社として日本全国、海外の電力安定供給に貢献しています。
  • 2018年~
    • 現在、電力業界を取り巻く環境は激変しています。しかし当社の使命が変わることはありません。
      「人々の求めるエネルギーを不断に提供し、日本と世界の持続可能な発展に貢献する」――当社は変化をむしろチャンスととらえ、より一層の企業価値向上を目指します。
平均勤続勤務年数 19.9年(2018年3月末現在)
月平均所定外労働時間(前年度実績) 22.2時間 ※2017年度実績
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 16.4日 ※2017年度実績

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 電源開発(株)(J-POWER)
人事労務部人事室 採用担当
〒104-8165 東京都中央区銀座6-15-1
TEL : 03-3546-2211
e-mail : shinsotsusaiyo@jpower.co.jp
URL : http://www.jpower.co.jp/recruit/new/
QRコード
QRコード
https://job.mynavi.jp/20/pc/search/corp222590/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
電源開発(株)【J-POWER】と業種や本社が同じ企業を探す。

ページTOPへ