最終更新日:2019/7/3

  • 正社員

一般財団法人日本食品検査

  • 財団・社団・その他団体
  • 農林・水産
  • 食品
  • 薬品
  • 化学
本社
東京都
資本金
財団法人の為なし
売上高
29億1,300万円 ※2018年度実績
従業員
300名
募集人数
16~20名
  • 業種 財団・社団・その他団体、農林・水産、食品、薬品、化学
  • 本社 東京都
  • 資本金 財団法人の為なし
  • 売上高 29億1,300万円 ※2018年度実績
  • 従業員 300名
  • 募集人数 16~20名

より良い商品を消費者のもとへ届けたい。安心して食べていただきたい。そのお手伝いを私たちはしています。

【夏採用開始します!】地域限定職 (首都圏) 短大・高専対象 ※エントリー締切:6月27日 (2019/07/03更新)

一般財団法人 日本食品検査 採用担当です。

当法人の採用ページにアクセスいただき、ありがとうございます。

総合職・地域限定職のエントリーは終了しました。
(提出書類は5月31日必着となります。)

会社紹介記事

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安全・安心な食を守るため、砦となって活躍する同法人の若手社員たち。彼ら、彼女たちが築いてきた確かな知見が、私たちの何気ない日常を根底から支えているのだ。
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最新機器を駆使し、あらゆる食品の分析を行っている同法人。その内容は、微生物や栄養成分、食品添加物、残留農薬、放射性物質、アレルギー物質など多岐にわたる。

食の安全・安心を守る総合検査機関。その原動力は円滑なチームワーク。

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管理職となった藤本さんが重視しているのは後輩の育成だという。「食品検査のプロフェッショナルとして、どこへ行っても活躍できる人材を育てていきたいですね」

私たち、一般財団法人日本食品検査ではあらゆる食品の試験・分析をはじめ、外食店での衛生調査、食品工場における監査業務やセミナー、食品衛生管理のコンサルティングなど、多岐にわたる業務を手がけています。また、最近は食品衛生法の改正にともない、2020年度から施行されるHACCPの義務化に対応した中小規模の食品製造施設や飲食店向けのコンサルティング、セミナー等の開催も活性化しており、幅広い活動を展開しています。

私は大学院時代にふぐ毒の無毒化に関する研究を行っていた経験から、メーカーで食品を作るより、食に関するリスクを減らす仕事に目を向けるようになりました。当法人を選んだ理由として、ひと言で言うなら空気感にひかれたからです。職員同士、和気あいあいと仕事に取り組んでいる姿に魅力を感じました。
入社後は、関西事業所の試験部門に配属となり、残留農薬の試験から仕事をスタート。具体的には輸入食品に含まれる農薬や、肉や魚に含まれる医薬品、カビ毒などの分析業務です。5年間にわたりこの業務に携わり、6年目以降は1年半にわたり、微生物に関する試験を担当。そして、昨年から副部門長に昇格し、理化学試験を担当するセクションの管理職としてチームをまとめる役目を担っています。
この仕事では、何よりチームワークが大切だと思います。急な案件や、大がかりな案件が入るたびに他部門と連携を取りながら、スピーディに仕事を進めていく必要があるからです。副部門長になり現場を離れて業務管理や部下の育成、試験結果の承認等が主な業務となっていますが、可能な限りメンバーにはこまめに声がけして、高いモチベーションを持って仕事に取り組んでもらえるようにしています。
財団法人というと、昔ながらの年功序列的な企業風土をイメージされるかもしれませんが、全くそんなことはありません。私たちの法人では、積極性を持って仕事に取り組むことで、早い段階から責任ある仕事を任せてもらうこともできます。若手であっても、周囲としっかりコミュニケーションをとり、積極的にアイディアを発信することで、自分たちで仕事を創っていくことができる環境です。

藤本 健太/関西事業所 試験部門 副部門長(2012年入社/食機能保全科学専攻修了)

会社データ

プロフィール

1949年11月、設立とともに冷凍水産物の輸出検査からスタートし、早69年。

人々の豊かな食生活のために、「食品に関するプロとして」、これからも食の安全と安心を見つめていきます。

私たちが目指すのは「食の安全・安心をまもる総合食品検査機関として、顧客から頼りにされるオンリーワンカンパニーとなる」ことです。

事業内容
◇食品施設の衛生・品質調査
食品流通業・外食産業より依頼を受け、店舗・取引工場において、品質管理に関する監査等を行っています。

◇食品安全コンサルティング・食品表示
生産トラブルが多発し、製品の廃棄が大量に出ているのを、改善するためには、まず、工場の現状を的確に把握することが大切です。

◇輸出・輸入食品検査
諸外国に輸出をする際、または諸外国から輸入をする際に必要とされる検査・試験を行い、証明書の発行をします。

◇試験と分析
あらゆる食品を最新の機器を使用し、専任のスタッフが迅速に分析を行い、結果を報告します。
本社郵便番号 143-0006
本社所在地 東京都大田区平和島4-1-23
本社電話番号 03-6436-8760
設立 1949年(昭和24年)11月
資本金 財団法人の為なし
従業員 300名
売上高 29億1,300万円 ※2018年度実績
事業所 札幌検査所(北海道札幌市)
仙台検査所(宮城県仙台市)
首都圏事業所(東京都大田区)
名古屋検査所(愛知県名古屋市)
関西事業所(兵庫県神戸市)
福岡検査所(福岡県福岡市)
平均年齢 39歳
主な登録・認可・認証 ・食品衛生法による厚生労働大臣登録検査機関
・健康増進法に基づく登録試験機関
・飼料安全法の規定に基づく登録検定機関
・ISO/IEC17025認定取得
沿革
  • 1949年
    • 設立
  • 1950年
    • 東京検査所開設
  • 1953年
    • 清水検査所開設(2010年  静岡分室へ変更)
  • 1955年
    • 神戸検査所開設(2006年 関西事業所へ変更)  
  • 1958年
    • 札幌検査所開設
      横浜検査所開設(2006年 横浜試験センターへ変更)
  • 1968年
    • 福岡検査所開設
  • 1971年
    • 仙台検査所開設
  • 1974年
    • 名古屋検査所開設
  • 2011年
    • 静岡分室閉鎖
  • 2017年5月1日
    • 名称の変更
      一般財団法人 日本冷凍食品検査協会
             ↓
      一般財団法人 日本食品検査
  • 2017年5月
    • 本部を現在地に移転

      首都圏事業所開設(東京検査所と横浜試験センター統合)
平均勤続勤務年数 14年(2018年度実績)
月平均所定外労働時間(前年度実績) 15時間(2018年度実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 10日(2018年度実績)

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 〒143-0006
東京都大田区平和島4-1-23 JSプログレビル3F

一般財団法人 日本食品検査
管理部 採用担当
TEL:03-6436-8760

URL ■会社HP http://www.jffic.or.jp/
E-mail recruit@jffic.or.jp
交通機関 京浜急行「平和島駅」から環七通り沿いに徒歩約8分。
QRコード
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https://job.mynavi.jp/20/pc/search/corp227360/outline.html
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