最終更新日:2018/10/2

大下産業(株)

  • 化学
  • 自動車・自動車部品
  • 医療用機器・医療関連
  • その他メーカー
本社
広島県
資本金
1億7,500万円
売上高
2018(平成30)年8月期 63億9,000万円
従業員
113名(男性58名、女性55名)内パート・契約社員49名
  • 業種 化学、自動車・自動車部品、医療用機器・医療関連、その他メーカー
  • 本社 広島県
  • 資本金 1億7,500万円
  • 売上高 2018(平成30)年8月期 63億9,000万円
  • 従業員 113名(男性58名、女性55名)内パート・契約社員49名

70年の歴史で培った技術力・提案力が強み。暮らしのあらゆる場面で目にする「プラスチック製品」の企画から製造まで、一貫体制を敷くモノづくり企業です。

会社紹介記事

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「ゼムクリップケースや熊野筆の筆軸、なわとびの持ち手など、身近な商品も多数手がけています。モノづくりの楽しさを当社で一緒に味わってみませんか?」
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大下産業の敷地内に建つブレーンズ・ハウス(社員寮)。水と光を空間デザインに取り入れたモダンな佇まいが特長。広島市の「景観賞」を受賞しました。

豊かな創造力でプラスチックの可能性を切り拓き、多分野の製品を送り出しています

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昭和33年にフマキラー製品の容器・キャップ類の製造を開始。改良を重ねたエアゾール殺虫剤のノズルは、2つの噴射口を備えながらも1パーツという完成形に。

▼ポリ袋作りからメーカーの道へ
当社は兄弟会社にあたるフマキラーの商材を扱う商社「大下商事」として、戦後まもなく設立されました。プラスチックとの出会いは1956(昭和31)年。当時、フマキラーの蚊取り線香は新聞紙に包んで全国出荷されていましたが、それに換わる包装資材として、水や湿気に強いポリエチレン(ポリ袋)に着目したのが始まりです。
プラスチックという新素材に可能性を見出した当社は、国産化にいち早く着手。工場を新設して取引先を拡大し、様々なプラスチック製品を作るようになりました。そのジャンルは、フマキラー商品の容器・キャップ類に代表される家庭用品、使い捨て医療器具部品、自動車部品、建築・土木関連品、スポーツ用品、輸送機器部品、食品容器類、文具・教材関連品など、とても幅広い点が特徴。私たちが普段目にしているもの、使っているものに、当社の製品がたくさん生かされています。

▼飽くなき研究・開発精神が誇り
一分野に特化せず、多様な製品を作っていこう。これは、事業開始当時からの当社の方針でした。背景にあるのは、自社の技術への絶対的な自信です。その代表とも言えるのが、殺虫効果アップのために、噴射口を1つから2つに進化させた「ダブルノズルのエアゾール殺虫剤」です。当社はこの噴射口の改良に留まらず、当初3パーツで設計されていたダブルノズルの複雑な金型設計を見直して、1パーツ化することに成功。この結果、大幅なコストダウンと納期の短縮が実現しました。
発想力とチャレンジ精神を忘れず、トライ&エラーを繰り返す研究・開発こそ当社の誇り。こうして蓄積された製造のノウハウは、新分野のプラスチック製品づくりにも応用され、それは確かな提案力につながっています。

▼若い方の学び続ける姿勢に期待
当社の理念は創業者が掲げた「誠魂長才」です。この言葉には「心を込めて事にあたり、才能を伸ばすことで社会に貢献する」という意味が込められています。みなさんに期待するのも、一生懸命に物事に取り組み、努力を惜しまず知識の習得やスキルアップを目指す姿勢です。
先に述べたように、当社は多業種のメーカーと一緒にモノづくりを進めています。それだけ、アイデアや創造力を試せる多くのチャンスがあります。意欲をもって挑戦したいという方が、活躍の場として当社を選んで下さることを願っています。

<常務取締役 柘植義勝さん>

会社データ

事業内容
プラスチック製品製造・販売
本社郵便番号 731-0138
本社所在地 広島市安佐南区祇園一丁目12番13号
本社電話番号 082-871-1111
創立 1947(昭和22)年11月29日
資本金 1億7,500万円
従業員 113名(男性58名、女性55名)内パート・契約社員49名
売上高 2018(平成30)年8月期 63億9,000万円
事業所 広島本社・工場、東京営業所
主な得意先 フマキラー(株)、西川ゴム工業(株)、(株)ジェイ・エム・エス
JR、三井化学産資(株)、エステー(株) 他
主な仕入先 三菱商事プラスチック(株)、三光(株) 他
取引銀行 みずほ銀行広島支店、広島銀行祇園支店、中国銀行広島支店、
もみじ銀行広島本店、三菱東京UFJ銀行広島支店
関連会社 フマキラー(株)
子会社 (株)カセイ、PT.OSIMO INDONESIA
売上高推移 2018(平成30)年8月期 63億9,000万円
2017(平成29)年8月期 54億8,000万円
2016(平成28)年8月期 53億2,000万円
2015(平成27)年8月期 44億7,000万円
前年度の育児休業取得対象者数 1名[うち女性1名 男性0名 2017(平成29)年]
前年度の育児休業取得者数 1名[うち女性1名 男性0名 2017(平成29)年実績]

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