最終更新日:2018/12/14

  • 上場企業

(株)ベクトル【東証一部上場】

  • 広告
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連
  • シンクタンク・マーケティング・調査
本社
東京都
資本金
20億4,800万円(2017年8月時点)
売上高
200億9,000万円(2018年2月期)
従業員
連結:675名(2017年4月末時点)
  • 業種 広告、専門コンサルティング、インターネット関連、シンクタンク・マーケティング・調査
  • 本社 東京都
  • 資本金 20億4,800万円(2017年8月時点)
  • 売上高 200億9,000万円(2018年2月期)
  • 従業員 連結:675名(2017年4月末時点)

世界16位国内1位、全上場企業で唯一8年連続昨年比125%以上利益成長中の総合PR会社(東証一部)。戦略PRは今最も注目を集めている統合マーケティング手法です。

会社紹介記事

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全上場企業で唯一、8年連続25%以上の利益成長を継続中!国内No.1の総合PR会社。人々の心を動かし、いいモノを世の中に広めていくPRコンサルティング事業を展開。
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平均年齢28歳。ベクトルのカルチャーでもある前向きさを武器に、20代から大きく責任ある仕事にチャレンジできる環境。年次に関係なく実力主義で正当に評価する社風です。

枠にとらわれない発想力で人々の心を動かし、いいモノを世の中に広めていく。

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国内での事業拡大を推進する一方、経済成長著しい中国及びASEAN諸国を中心にアジア進出を積極的に展開中。アジアNo.1 PRグループを目指しています。

生活者をとりまくメディア環境の変化や情報量の激増、企業のマーケティング活動が急速な進化を遂げている昨今、単なる広告訴求では消費行動に繋がりにくい時代と言われています。

その中で有効なコミュニケーション手法として効果を発揮し、注目を集めているのが「PR(Public Relations)」であり、PRを専業とするPR会社です。

PRとは、企業の商品やサービスがメディアにニュースとして報道・掲載されたり、様々な企画やコンテンツによるアプローチを通じて人々の心を動かし、世の中を動かしていくためのマーケティング手法です。

ベクトルは戦略PRを強みとする総合PR会社ですが、商品やサービスの情報をメディア(TV・新聞・雑誌・Web)で紹介してもらうパブリシティ業務にとどまらず、Webマーケティングやクリエイティブ領域、動画コンテンツ、アドテクノロジー、さらにはタレント・インフルエンサーキャスティングを活用した立体的なコミュニケーション戦略の企画立案から実施までワンストップで提供しています。

欧米型の戦略PRをいち早く日本に持ち込んだ事業展開により、後発の独立型ベンチャーながら国内No.1の総合PR会社となりました。
中国やASEAN諸国など海外にも積極展開、ハワイNo.1のPRカンパニーもグループに加わり、アジアNo.1を目指しています。

当社が急速に成長できたのは、PRの発想・ノウハウを生かしたマーケティング手法に注目が集まる中、時代の流れに即したPRコミュニケーション・ファームとして、戦略的なPRを展開できたことが第一に挙げられますが、何よりもそれらを実現できる優秀な人材を確保し続けられたことが大きな要因だったと言えます。

PR業界は、入社1年目から数千万人に影響を与えるような大きな仕事を担当します。
決して楽な仕事ではありませんが、
「人の心を動かしたい」「世の中に大きなインパクトを与える仕事がしたい」「マスコミ業界で働きたい」「若いうちから裁量権のある環境で働きたい」
「海外で活躍したい」「新しいことに貪欲にチャレンジしたい」
という高い志を持って働きたい方に、ぜひご入社いただきたいと思っています。

現状に満足せず、常に高いモチベーションで仕事を主体的に楽しみ、「いいモノを世の中広めるプロフェッショナル」として、ベクトルをアジアを代表するコミュニケーションカンパニーに成長させていきましょう。

会社データ

事業内容
・マーケティング・コミュニケーションの企画立案・実施
・PR業務代行・コンサルティング
・ブランディング
・IRコミュニケーション
・キャスティング
・リスクマネジメント
・マーケティングリサーチ
・イベントの企画・実施
本社郵便番号 107-0052
本社所在地 東京都港区赤坂4-15-1 赤坂ガーデンシティ18F
本社電話番号 03-5572-6195 (直通)
設立 1993年3月30日
資本金 20億4,800万円(2017年8月時点)
従業員 連結:675名(2017年4月末時点)
売上高 200億9,000万円(2018年2月期)
売上高推移 200億9,000万円(2018年2月期)
132億8,500万円(2017年2月期)
96億8,500万円(2016年2月期)
83億1,900万円(2015年2月期)
64億6,100万円(2014年2月期)
主な取引先 大手~中小・ベンチャー、外資系、NPO、官公庁・地方自治体まで多種多様な規模・業種のお客様とお取引しています。

自動車メーカー
食品・菓子・飲料メーカー
化粧品会社
アパレルブランド
スポーツブランド
アミューズメント施設
レコード会社
ゲームメーカー
IT
ソフトウェアメーカー
電気機器メーカー
住宅メーカー
製薬会社
医療関係
教育機関
政府観光局
ホテル
官公庁
地方自治体
総合商社
広告代理店

※守秘義務契約上、クライアント名を記載できません。各業界大手からベンチャー企業まで多数の企業のPR企画を手掛けており、豊富な実績があります。
関連会社 □(株)アンティル
□(株)プラチナム
□(株)イニシャル
□(株)シグナル
□(株)イレクション
□(株)PR TIMES
□(株)VECKS
□(株)IRTV
□(株)NewsTV
□(株)LAUGH TECH
□(株)Starbank
□(株)ブランドコントロール
□(株)メディコマ
□(株)あしたのチーム
□Vector Group International Limited
□維酷公共関係諮問(上海)有限公司(上海および北京)
□維酷公共關係集團國際有限公司(香港)
□Vector Group Pte Ltd(シンガポール)
□P.T. Vector(インドネシア)
□Vector Group Ltd(タイ)
□Vector Group Company Ltd(ベトナム)
□PacRim Marketing Group, Inc.(アメリカ)
沿革
  • 1993.6
    • セールスプロモーション(SP)事業を中心とする(株)ベクトルを設立。
  • 1998
    • SP事業に加え、PR事業を開始。
  • 2000
    • PR事業を中心とした体制に移行。
  • 2001.4
    • 本社を港区南青山から港区北青山に移転。
  • 2005.12
    • (株)PR TIMESを設立。
  • 2006.3
    • 本社を港区北青山から港区赤坂に移転。
  • 2011.1
    • 維酷公共関係諮問(上海)有限公司を中国上海市に設立。
  • 2011.3
    • 映像制作部門を新設分割し、(株)VECKSを設立。
  • 2012.3
    • 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場(証券コード:6058)、資本金4億9,500万円に。
  • 2012.6
    • 維酷公共關係集團國際有限公司 (Vector Group International Limited)を香港に設立。
  • 2012.10
    • Vector Group Pte Ltd をシンガポールに設立。
  • 2013.2
    • P.T. Vectorをインドネシア(ジャカルタ)に設立。
  • 2013.8
    • タイ及びベトナムに現地法人設立を決定。
  • 2014.3
    • Vector Group Ltd. をタイ(バンコク)に設立。
  • 2014.5
    • VECTOR GROUP COMPANY LIMITED をベトナム(ホーチミン)に設立。
  • 2014.6
    • Vector Group International Limited が台湾(台北)に支社を開設。
  • 2014.10
    • (株)マイクロアドと合弁で、(株)ニューステクノロジーを設立。
  • 2014.11
    • 東京証券取引所 市場第一部へ市場変更。
      増資により資本金16億156万円となる。
  • 2015.6
    • (株)ビデオワイヤー(現 (株)NewsTV)を設立。
  • 2016.3
    • (株)ビッグデータ・テクノロジーズ(現 (株)100キャピタル)を設立
      (株)PR TIMES(証券コード:3922)が東証マザーズに上場
  • 2016.4
    • VECTOR GROUP, INC.(現 VECTOR, INC.)を米国ハワイ州に設立
  • 2017.2
    • PacRim Marketing Group, Inc.、PRTech, LLC、(株)PacRim Marketing Groupを子会社化
  • 2018.4
    • (株)イレクションを設立
  • 2018.7
    • (株)あしたのチーム、ラグル(株)を子会社化
  • 2018.8
    • (株)PR TIMESが上場市場を東京証券取引所市場第一部へ変更
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合 【役員】
 33%(常勤取締役3名中1名 2018年度実績)

【管理職】
 31%(部長職35名中11名 2018年度実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2019に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2020年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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