最終更新日:2018/11/9

(株)東和システム

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • データ通信
  • 専門コンサルティング
本社
東京都
資本金
2億7,000万円
売上高
54億236万円(2017年10月実績)
従業員
401名(2017年10月現在)
  • 業種 ソフトウエア、情報処理、インターネット関連、データ通信、専門コンサルティング
  • 本社 東京都
  • 資本金 2億7,000万円
  • 売上高 54億236万円(2017年10月実績)
  • 従業員 401名(2017年10月現在)

【揺るぎない底力と質の高いプレーを魅せるチーム】 来たれ!次の40年を担うチャレンジングな若者たち。

会社紹介記事

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入社後は3カ月間の新人研修でコンピュータの基礎知識からじっくり学習。プログラムがどのようにして動くのかなど、多くの社員が初めて出会うITの魅力を伝えていきます。
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配属が決まり、OJTに移行してからは先輩社員がトレーナーに付いてやさしく指導。大規模な基幹系システムの開発チームにも参加でき、一人ひとりが自分のなりたいSE像へ。

実績で磨き上げたチームワークをもとに、個の力を強化し、行動をもって新時代に挑む

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「技術だけを追求すれば一人でできることは限られているが、お客様と一緒にビジネスを創出する過程ではそうではありません。個の力にも大いに期待しています」と矢部社長。

東和システムは、1972年に設立した独立系ソフトウェア会社です。設立以来、製造、流通、金融、通信、不動産など、多彩な分野の企業や官公庁を対象とした基幹業務システムの設計や開発、運用等の業務を担ってまいりました。その歴史の中で培われた確固たる技術力は、お客様からも高く評価され、時には100名を超えるエンジニアを集めて混成チームを編成するような大規模な開発案件において多数の実績があります。エンジニアの仕事の幅も広く、設計から開発、運用、保守までと全工程に携わることができ、SEとしてしっかりとしたスキルを身につけることができるのも特徴です。

変化の激しいIT業界において、常に未来を見据えた展開をしてきた当社。しかし現在のIT環境においては「AI」「IoT」を中心に更に大きく変化が起きようとしており、当社にとっても今後はこれらを軸に、よりアグレッシブな業務展開をしていく必要性が出てきております。そんな新しい時代を切り開いていく力として当社が今、期待しているのが「個の力」です。これまでの仲間意識に頼った考え方や常識に囚われた仕事感覚だけでは突破できない課題に対して、新しいステージを切り拓けるのは意識改革をした社員一人ひとりの個人の力なのではないかと考えているのです。

個の力を現実の力とするためには「行動力」を重視したいと思っています。行動といっても、特別なアクションや革新的な提案力を求めているわけではありません。必要なのは仕事に対して日常感じていること、もっとこうすべきと思っていること、そんな一つひとつを大事にし、行動に移していくということです。それが相手との新たなコミュニケーションの契機となり、共にものづくりをしていく上での豊かな場が生まれていくのです。

これから当社がめざすITの世界は、築き上げたチームワークをベースに、個の力を育て、行動によって未来を切り開く新たな挑戦の場となります。このような未来を共に創っていく人材に求める条件は、情熱、明るさ、好奇心のみ。私たちはこれまで以上に文系、理系を問わず人材の門戸を広げていきます。
当社には、個の力を実現できるような特徴的な研修制度や環境も整っております。入社後に行われる西伊豆の保養所での研修はきっと良い体験となるでしょう。自分の力で新しいモノを生み出していきたいという人は是非、当社の扉をたたいてみてください。

会社データ

事業内容
(1)システムの構築・設計・開発(大型汎用コンピュータ及びUNIX、パソコンサーバを利用したネットワークシステムの開発)
(2)コンピュータシステムの運用管理
(3)開発支援ツールの開発
(4)システム導入のためのコンサルティング
(5)アプリケーションソフトの開発
本社郵便番号 101-0052
本社所在地 東京都千代田区神田小川町3-10 新駿河台ビル
本社電話番号 03-3294-1401
設立 1972年11月2日
資本金 2億7,000万円
従業員 401名(2017年10月現在)
売上高 54億236万円(2017年10月実績)
売上高推移 54億236万円(2017年10月実績)
55億113万円(2016年10月実績)
財務指標 ・経常利益/2億4,604万円(2017年10月実績)
・経常利益/2億2,596万円(2016年10月実績)

代表者名 代表取締役社長 矢部 昭雄
事業所 東京、大阪、名古屋
平均年齢 40歳(男41歳 女33歳)
主要製品 ビル管理システム、特許戦略システム、国保システム、新配電システム、株式売買システム、集線監視システム、緊配システム、生産管理システム、画像監視システム、税徴収システム、情報セキュリティ管理システム、総合情報システム
主な取引先 富士通(株)、パナソニック(株)
関連会社 中国大連遠東計机機系統有限公司
(株)遠東システム
AAT(American Advanced Technology Inc)
加入協会 FCA・FSA、日本情報処理学会、FACOMセンター協議会、東京商工会議所、神田法人会
沿革
  • 1972年11月
    • (株)東和システム設立、資本金1,000万円
  • 1975年12月
    • 資本金を2,000万円に増資
  • 1978年7月
    • ソフト開発業務を目的として(株)東和エンジニアーズ設立
  • 1980年6月
    • 関西地区進出のため大阪営業所開設
  • 1982年6月
    • 10周年記念事業として山荘建設開始
  • 1984年7月
    • 資本金5,000万円に増資
  • 1985年12月
    • Los AngelsのAAT(ADVANCED AMERICAN TECHNOLOGY INC.)社と技術提携
  • 1986年4月
    • 関西地区業務拡大に伴い、大阪営業所をTWIN21に移転
      名古屋営業所を開設
  • 1988年3月
    • 中国、大連理工大学にシステム開発を依託
  • 1989年2月
    • 中国、大連理工大学との合弁会社設立、調印
  • 1991年4月
    • FACOM・M760/10を導入
  • 1991年11月
    • 資本金2億7,000万円に増資
  • 1992年4月
    • 大阪営業所、支店に拡張
  • 1993年12月
    • FACOM・M760/10 モデルからFACOM・M1600/6モデルレベルアップ
  • 1994年2月
    • 業務量増大によりFACOM M1600/6モデルの周辺装置を増設
  • 1994年11月
    • 業務拡大に向けて、新大阪に大阪支店を移転
  • 1997年11月
    • オープンシステム化・ネットワーク化に伴い、社内LANを構築。ホームページを開設
  • 2001年11月
    • IT時代に即した事業体系にするため、Webアプリケーション開発部、ERP開発センター、トヨタシステム部を新設
  • 2002年4月
    • IT時代に即したサービス体系充実のため、大阪支店内組織改革を実施
  • 2005年11月
    • 満65歳までの雇用延長制導入
  • 2006年5月
    • 個人情報保護活動開始
  • 2006年11月
    • FSA(富士通系ソフトウエアグループ)に加入
  • 2007年3月
    • プライバシーマーク認定を取得
  • 2010年10月
    • エコステージ認定を取得
  • 2012年4月
    • BCPを策定し、本支店間の連携を強化。BCMに移行。
平均勤続勤務年数 15年(男性16年 女性7年) (2017年実績)
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 7日(2017年度実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2019に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2020年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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