最終更新日:2019/5/10

  • 正社員
  • 既卒可

(株)建設技研インターナショナル【建設技術研究所グループ】

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 建築設計
  • 建設
本社
東京都
資本金
1億円
売上高
33億9,700万円(2018年12月期)
従業員
158名(2019年1月現在)
募集人数
6~10名
  • 業種 建設コンサルタント、専門コンサルティング、シンクタンク・マーケティング・調査、建築設計、建設
  • 本社 東京都
  • 資本金 1億円
  • 売上高 33億9,700万円(2018年12月期)
  • 従業員 158名(2019年1月現在)
  • 募集人数 6~10名

確かな信頼と技術で「日本を代表する」開発コンサルタント企業を目指して

★5/10現在募集状況★ 技術職(防災分野、上水分野、道路・交通分野)・営業職 (2019/05/10更新)

【国際協力の最前線で活躍】×【世界に誇れる仕事】=開発コンサルタント!

◎「国際協力」や「開発途上国への技術支援」に興味がある方
◎大学で学んだ「土木」の知識を活かしたい方
◎技術者として世界で活躍したい、挑戦したいという「情熱」をお持ちの方

是非当社へご応募ください!

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会社紹介記事

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「モンゴル国ウランバートル市高架橋建設計画」で完成したナルニザム(太陽道路)
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「インドネシア国スマラン地域総合水資源洪水管理計画」で完成したジャティバランダム

開発コンサルタント ~世界を舞台に様々な分野で活躍できるチャンスがあります~

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「多くの経験と実力を兼ね備えた技術者へ成長してください」(代表取締役社長・三品孝洋)

◇建設技研インターナショナルとは?
私たちは1999年に「建設技術研究所」の海外事業部より独立した、開発コンサルタントです。

◇開発コンサルタントとは?
建設プロジェクトにおける企画立案、調査、計画、設計、施工監理を行うのが建設コンサルタントと言われていますが、その中でも開発途上国に対して行う政府開発援助(ODA)に関するプロジェクトを担当するコンサルタントです。

◇国際協力の最前線で活躍しています
開発途上国のインフラ整備において建設コンサルタントと同様の業務を行いながら、相手国の人材育成や組織制度、社会全体の能力開発などに携わり付加価値の高いコンサルティング・サービスを提供しています。

◇一緒に働く仲間を募集!
あなたの力が開発途上国の人々の生活を支え、快適で安全な暮らしを送る一助となります。私たちと一緒に、開発途上国の人々の心に残る仕事をしませんか?

会社データ

プロフィール

私たちは1999年に「建設技術研究所」の海外事業部より独立した、開発コンサルタントです。

政府開発援助(ODA)を通じて、「開発途上国の生活基盤や社会インフラを作り上げる」「人々がイキイキとした地域社会をつくる」ことが私たちの仕事です。

新卒の皆さんには、建設技術研究所でコンサルタントのノウハウをゼロから学べる研修プログラムを用意しています。多くの「経験」と「実力」を兼ね備えた技術者として成長してください。

事業内容

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開発途上国の「持続的発展」のため、プロジェクトの一側面からアプローチするだけでなく、より俯瞰的に全体像を捉えることを大切にしています。

海外のインフラ設備、社会環境設備に係る調査・計画・設計・施工監理・プロジェクトマネジメント業務

【業務例】
治水計画、都市排水計画、水資源管理計画、下水道整備計画、道路計画、水質環境計画、廃棄物管理計画、河川構造計画、ダム構造計画、道路構造計画、橋梁構造計画、参加型開発、組織制度調査、社会経済調査、環境アセスメント、人材育成など
本社郵便番号 136-0071
本社所在地 東京都江東区亀戸2-25-14 立花アネックスビル
本社電話番号 03-3638-2561
設立 1999年4月1日
資本金 1億円
従業員 158名(2019年1月現在)
売上高 33億9,700万円(2018年12月期)
売上高推移 33億9,700万円(2018年12月期)
30億5,000万円(2017年12月期)
32億4,700万円(2016年12月期)
代表者 代表取締役会長 友永 則雄
代表取締役社長 三品 孝洋
経営理念 ◇基本理念 (Vision)
誠実で真摯な姿勢を大切に、プロフェッショナルなコンサルティング・サービスを提供し、世界の人々の快適で安全な暮らしの実現に貢献する。

◇企業使命 (Corporate Mission)
・日本を代表する世界一流コンサルティング企業を目指す。
・技術の深化サービスの進化に努め、顧客に新たな価値を提供し、顧客から信頼されるパートナーであり続ける。
・社員の適正な待遇、株主への適正な配当をおこない、企業価値の向上を図る。
プロジェクト分野 水資源、防災、道路・橋梁・交通、環境、社会開発、上水道、下水・排水道、エネルギー
海外事業所 フィリピン、パキスタン、モンゴル、カンボジア
主な取引先 国際協力機構(JICA)、世界銀行、アジア開発銀行、各国政府など
関連会社 (株)建設技術研究所
Waterman Group Plc
日本都市技術(株)
(株)地圏総合コンサルタント
(株)日総建
(株)環境総合リサーチ
(株)CTIフロンティア
武漢長建創維環境科技有限公司
(株)CTIミャンマー
(株)CTIアウラ
(株)CTI新土木
(株)CTIウイング
(株)CTIグランドプラニング
資格保有者数 ◇技術士                
 総合技術監理部門:11人
 建設部門:47人
 農業部門:3人
 上下水道部門:6人
 機械部門:1人
 衛生工学部門:1人
 環境部門:4人
 応用理学部門:3人
 電気電子:1人
◇APECエンジニア:5人
◇RCCM:5人
◇1級土木施工管理技士:25人
◇博士:9人
(2019年1月時点)
表彰 2018年 9月 第37回小沢海外功労賞
2018年 5月 H29年度土木学会賞
2018年 4月 第1回JAPANコンストラクション国際賞
2017年 9月 第36回小沢海外功労賞
2017年 3月 全国水会議プロジェクト功労賞
2015年10月 第11回JICA理事長賞
2014年10月 第10回JICA理事長賞
2014年 5月 ECFA 50周年記念海外コンサルティング功労賞
(過去5年間分のみ記載)
主要加入団体 (一社)海外コンサルタンツ協会
(一社)海外建設協会
(一社)海外環境協力センター
(一社)日本外交協会
(一社)日本国際協力センター
(一社)国際建設技術協会 など
沿革
  • 2017年6月
    • フィリピン支社を設立し営業を開始
  • 2013年4月
    • キルギスにビシュケク連絡事務所を開設
  • 2013年2月
    • カンボジアにプノンペン連絡事務所を開設
  • 2012年5月
    • インドにニューデリー連絡事務所を開設
  • 2008年2月
    • 本社を東京都江東区亀戸に移転
  • 2007年11月
    • パキスタンにイスラマバード連絡事務所を開設
  • 2006年6月
    • モンゴルにウランバートル連絡事務所を開設
  • 1999年4月
    • 海外事業部が分社化し、東京都中央区日本橋に(株)建設技研インターナショナルとして独立
      (英文社名:CTI Engineering International Co., Ltd.)
  • 1991年
    • インドネシアにジャカルタ連絡事務所を開設
  • 1991年
    • フィリピンにマニラ連絡事務所を開設
  • 1985年6月
    • 海外事業部へ組織拡大
  • 1975年1月
    • 海外業務室の設立
  • 1974年4月
    • 海外調査室の開設
  • 1964年2月
    • 商号を株式会社建設技術研究所に変更
  • 1963年4月
    • 東京都中央区銀座西(現 銀座三丁目)に建設技研(株)を設立
  • 1945年8月
    • 財団法人建設技術研究所の設立
月平均所定外労働時間(前年度実績) 25.0時間
平均有給休暇取得日数(前年度実績) 8.2日

採用データ

問い合わせ先

問い合わせ先 〒136-0071
東京都江東区亀戸2-25-14 立花アネックスビル
業務部 採用担当

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E-mail shinsotsu@ctii.co.jp
交通機関 JR総武線「亀戸駅」、東武亀戸線「亀戸駅」より徒歩約5分
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