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予約リストとは

最終更新日:2019/12/25

一般財団法人日本モーターボート競走会

業種

  • 財団・社団・その他団体
  • サービス(その他)
  • レジャーサービス

基本情報

本社
東京都
基本財産
3億円
売上高
1兆3,727億円(2018年度実績)
役職員等
857名(2019年4月現在)
  • 業種 財団・社団・その他団体、サービス(その他)、レジャーサービス
  • 本社 東京都
  • 基本財産 3億円
  • 売上高 1兆3,727億円(2018年度実績)
  • 役職員等 857名(2019年4月現在)

日本で唯一、ボートレースの競技運営を行う団体です

会社紹介記事

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6艇のボートが順位を争うボートレース。私たち競走会は審判、検査等の競技運営を行い、ボートレースの公正性及び安全性を確保する役割を担っています。
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ボートレースを楽しんで頂くお客さまのために、各種事故の未然防止を心がけています。

ボートレースの競技運営

私たち日本モーターボート競走会は、モーターボート競走法に基づき、国土交通大臣より競走実施機関として指定された唯一の組織です。施行者から委託を受け、レースの審判・検査、ボートレーサー管理等の競技運営を行うとともに、競技のルール改正、ボートレーサー、審判員及び検査員の登録及び養成、ボートレーサーのあっせん、ボートレースの啓蒙普及等を行い、レースの公正性及び安全性を確保し、ボートレースの更なる発展に貢献していく役割を担っています。

会社データ

事業内容

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あっせん課では、ボートレーサーの成績や特徴等のデータを分析し、全国のボートレース場へのボートレーサーのあっせんを行っています。

【事業目的】
モーターボート競走法によるモーターボート競走の競技、選手等の登録、選手の出場のあっせん等の業務を行うことにより、競走の公正かつ円滑な実施に資するとともに、競走の健全な発展を図り、併せて海事知識の普及に寄与することを目的としています。

【事業内容】
・競技関係事務
・選手、競走に使用するボート及びモーター、審判員並びに検査員の登録
・選手の出場のあっせん
・選手、審判員及び検査員の養成及び訓練
・選手、審判員及び検査員の褒賞及び懲戒
・ボート及びモーターの改良、協議に必要な設備の改善並びに競技の実施方法に関する調査及び研究
・競走の公正かつ円滑な実施を図るための企画・立案
・海自知識の普及
・その他本会の目的を達成するために必要な事業
郵便番号 108-8707
所在地 東京都港区三田3-12-12 笹川記念会館 7階
電話番号 03-3454-5115
設立 2007年11月30日
基本財産 3億円
役職員等 857名(2019年4月現在)
売上高 1兆3,727億円(2018年度実績)
事務局 ○本部:東京都港区三田
    ボートレーサー養成所(福岡県)

○支局、支部
支局:関東(東京都)
   東海(静岡県)
   近畿(大阪府)
   中四国(岡山県)
   九州(福岡県)

支部:桐生(群馬県)
   戸田(埼玉県)
   江戸川・平和島・多摩川(東京都)
   浜名湖(静岡県)
   蒲郡・常滑(愛知県)
   津(三重県)
   三国(福井県)
   琵琶湖(滋賀県)
   住之江(大阪府)
   尼崎(兵庫県)
   鳴門(徳島県)
   丸亀(香川県)
   児島(岡山県)
   宮島(広島県)
   徳山・下関(山口県)
   若松・芦屋・福岡(福岡県)
   唐津(佐賀県)
   大村(長崎県)

○場外運営事務所
ボートピア横浜(神奈川県)
ボートピア名古屋・ミニボートピア栄(愛知県)
ボートピア京都やわた(京都府)
ボートピア梅田(大阪府)
ミニボートピア滝野・ミニボートピア洲本(兵庫県)
ボートピアみやき(佐賀県)
平均年齢 43.5歳
沿革
  • 1951年6月18日
    • モーターボート競走法制定
  • 1951年8月10日
    • (社)長崎県モーターボート競走会設立(以後、ボートレース場が所在する都府県にモーターボート競走会設立)
  • 1951年11月28日
    • (社)全国モーターボート競走会連合会設立
  • 2007年11月30日
    • (財)日本モーターボート競走会設立
  • 2008年4月1日
    • 18の都府県モーターボート競走会と連合会が解散し競走会として一元化
  • 2010年4月1日
    • 支局を設置し支部組織を改編
  • 2012年4月1日
    • 一般財団法人へ移行
平均勤続勤務年数
  • 2018年
    • 20.9年
月平均所定外労働時間(前年度実績)
  • 2018年
    • 1.7時間
平均有給休暇取得日数(前年度実績)
  • 2018年
    • 14.6日
前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 1名 9名 10名
前年度の育児休業取得者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 1名 1名 2名
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
  • 2018年
    • 6.7%(315名中21名)
  • 【管理職】6.7%

取材情報

人気の高い公営競技を支えるという、誇りのある仕事
企業選びの「軸」の設定、徹底した企業研究が大切
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2020に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2021年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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