最終更新日:2020/5/12

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

川崎地質(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
8億1,996万5,000円
売上高
75億9,702万円(2019年11月期実績)
従業員
315名(2019年11月末日現在)
募集人数
11~15名
  • 業種 建設コンサルタント、建設、専門コンサルティング
  • 本社 東京都
  • 資本金 8億1,996万5,000円
  • 売上高 75億9,702万円(2019年11月期実績)
  • 従業員 315名(2019年11月末日現在)
  • 募集人数 11~15名

創業70年以上。建設コンサル・地質調査を通じて日本の防災に貢献しております。

\\ 2次募集開始しました(WEB面接実施中)//※新型コロナウイルスへの対応について (2020/05/07更新)

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川崎地質のページにアクセスしていただきありがとうございます。

2次募集を開始いたしました。
エントリーをお待ちしております。

【会社説明会について】
当社では新型コロナウイルス感染拡大に伴い、会社説明会の開催中止を決定いたしました。

【面接試験について】
WEB面接にて実施いたします。

詳細は採用ページ→採用フローをご確認ください。


ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

会社紹介記事

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1943年創業。日本における地質調査のパイオニアとして、物理探査技術、現場計測技術を実施。地球科学調査のエキスパート集団として、国内外から依頼を受けている。
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現場の状況に応じ、ボーリング調査、原位置試験、物理探査、室内試験などを効率的に組み合わせることで地盤データを取得。地盤を高精度に解釈・評価している。

地盤や鉱床の探査を通して人々の豊かな生活を支え、社会に貢献できる仕事です

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「地上の鉱床に比べ、海底の鉱床にはいまだ未知の部分が多くあります。どんな鉱石が眠っているのだろうと好奇心が刺激されますね」と話す山崎さん。

大学・大学院で海底の鉱物や鉱床の研究をしていたため、そうした研究の経験を生かせる仕事がしたいと考えていました。鉱山会社や地質調査の会社を探すなかで当社のことを知り、海底調査に強みがあるという事業内容がまさに私が求めていたものだと思い、志望しました。

現在は、首都圏事業本部探査部に所属しています。探査部は海洋調査、解析処理という2つのグループに分かれており、私は海洋調査グループで海底地質や活断層の現地調査を担当しています。入社以来、さまざまな調査を行ってきましたが、一番印象に残っているのは入社1年目の時に行ったインドでの現地調査です。インドの西海岸にある都市、ムンバイ近郊で川底の地層を調査しました。期間は約3週間で、当社からは私を含む8人が参加。現地で小型船4隻をチャーターし、調査を行いました。川といっても河口に近いエリアで、また日本の川とはスケールが桁違い。潮の満ち引きに合わせて調査スケジュールを組んでいましたが、機材トラブルなどで調査ができず長時間待機になることもしばしばでした。また、現地スタッフとの時間に対する感覚の違いなど、海外調査ならではの問題も頻発。この調査の話が出てから、もしかしたら必要になるかもしれないと思って簡単なヒンドゥー語を勉強していたので、現地で通訳の数が足りなくなった時は、私が覚えたてのヒンドゥー語を駆使して船長とやり取りをするということもありました。日本での調査とは勝手が違うため大変なこともありましたが、調査の合間には現地の食べ物や景色を堪能するといった楽しさも。なにより、海外での調査という貴重な経験ができました。

大学や大学院でもフィールドワークは行っていましたが、クライアントの依頼を受けて行う調査では限られた予算や時間の中で結果を求められるため、ミスやロスに対するシビアさが全く違います。そのため現地調査を行う際は念入りに準備しますし、現場ではケガや事故に細心の注意を払っています。

少し前には、日本海沿岸の洋上風力発電施設計画に関わる調査を行いました。地質調査はとても特殊な仕事のように思えるかもしれませんが、意外に身近なところで人々の生活の役に立っています。今後も、さまざまな調査を通して社会に貢献していきたいと思います。

(山崎 琢哉/首都圏事業本部探査部/2017年入社)

会社データ

プロフィール

川崎地質(株)は、1943年(昭和18年)7月の創業以来、陸域から海域までの様々なビックプロジェクトに参画し、社会の発展に貢献してきました。特に、地盤に関わる課題解決のため、高度な計測および探査技術を開発し、すべてのステークホルダーの皆様のご期待と要望に応えています。2011年3月の東日本大震災では甚大な被害を被った道路や河川での構造物復旧に積極的に参加し、復旧・復興に対して一翼を担いました。また、本格的に始動した海外事業では、アジア・中近東・アフリカ地域を中心として、それぞれの習慣や文化を尊重しながら、積極的に事業展開を行っています。

事業内容

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あらゆる建造物は地質調査から始まります。

●地質調査
 ラバル型大口サンプラー
 高速サウンディング
 土の動的特性評価試験
 定ひずみ速度圧密試験
 孔内ベクトル磁力計
●地盤・環境
 環境予測と評価
 土壌および地下水汚染調査
 ImCT(呼称:アイムシーティー)
 水資源開発
●海洋・エネルギー
 音波探査(シングル・マルチチャンネル)
 三次元反射法探査
 水上バイク測深
 海底地震計(OBS)
※上記の計画・調査・解析までのワンストップ・コンサルティング
●防災・減災
 IT傾斜計
 反射法地震探査のためのスイープ電源
 SAKURA
 SAAMジャッキ
 地中レーダー探査による道路空洞探査
 岩盤崩壊予知モニタリングシステム
 河川堤防・構造物の防災対策
●メンテナンス
 GoTEN-tk(呼称:ゴーテン・ティー・ケー)
 コンクリート劣化診断
 連続波レーダ探査
 空洞調査
 アセットマネジメントを踏まえたコンサルティング
本社郵便番号 108-8337
本社所在地 東京都港区三田 2-11-15 三田川崎ビル
本社電話番号 03-5445-2071 (代表)
設立 1943年7月22日
資本金 8億1,996万5,000円
従業員 315名(2019年11月末日現在)
売上高 75億9,702万円(2019年11月期実績)
事業所 本社(東京)
支社(仙台、名古屋、大阪、福岡など)
支店(北海道、新潟、広島、松山など)

※詳細はHPの事業所一覧をご確認ください
http://www.kge.co.jp/office/
沿革
  • 1943年07月
    • 合資会社川崎試錐機製作所として発足
  • 1951年08月
    • ボーリング工事および地質調査業を目的として、
      東京都中央区京橋宝町3丁目7番地に川崎ボーリング(株)、
      東京支店(現,事業本部)を設置
  • 1955年11月
    • 特定建設業および一般建設業の許可を受ける
  • 1964年10月
    • 建設コンサルタントの登録を受ける
  • 1968年04月
    • 測量業者の登録を受ける
  • 1970年04月
    • 本社内に物理探査部(現,探査部)を設置、
      物理探査業務への進出を図る
  • 1970年08月
    • 「川崎地質(株)」に商号変更
  • 1973年04月
    • 物理探査部内に海洋調査課(現,海洋調査グループ)を設置、
      海洋調査業務への進出を図る
  • 2003年01月
    • 土壌汚染対策法 指定調査機関の指定を受ける
  • 2003年11月
    • ISO9001の認証取得(財務本部を除く)
  • 2004年12月
    • 日本証券業協会への店頭登録を取消し、
      ジャスダック(JASDAQ)証券取引所に株式を上場
  • 2010年04月
    • ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、
      大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
  • 2013年07月
    • 大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合に伴い、
      東京証券取引所JASDAQに上場
  • 2014年12月
    • ハノイ駐在員事務所を設置
平均勤続勤務年数
  • 2019年
    • 15.5年
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
  • 2019年
    • 1.0%(105名中1名)

採用データ

取材情報

自分の専攻や希望に沿った仕事でスキルを伸ばし、地質調査の専門家になれる
「地球を診る」仕事で、人々の安全な暮らしを支える
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問い合わせ先

〒108-8337 東京都港区三田2-11-15(三田川崎ビル9F)
川崎地質(株) 本社 総務人事部 新卒者採用担当 宛
TEL:03-5445-2071
URL http://www.kge.co.jp/
E-mail kge-info@kge.co.jp
交通機関 JR京浜東北線・山手線「田町駅」徒歩10分
地下鉄浅草線・三田線「三田駅」徒歩8分
地下鉄大江戸線「赤羽橋駅」徒歩7分
QRコード
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