最終更新日:2020/3/9

  • 正社員
  • 既卒可

(株)開発技術コンサルタント

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
新潟県
資本金
4,100万円
売上高
7億円(2018年12月期)
従業員
48名(2019年4月)
募集人数
若干名
  • 業種 建設コンサルタント
  • 本社 新潟県
  • 資本金 4,100万円
  • 売上高 7億円(2018年12月期)
  • 従業員 48名(2019年4月)
  • 募集人数 若干名

私たちと一緒に新潟の未来を設計しませんか?

【建設コンサルタント志望のかたへ、会社説明会受付中です】※コロナウィルスの対応について (2020/03/09更新)

こんにちは、(株)開発技術コンサルタントの採用担当です。

新潟で建設コンサルタント業界を検討中の方は、ぜひとも説明会にご参加下さい。

※コロナウィルス感染症の対応について、感染拡大防止の観点から
 弊社の会社説明会について検討した結果、様々な予防策をとることで
 予定どおり開催することとしました。
 <予防策>
  ・手指のアルコール消毒を行う
  ・参加者の人数を制限する
  ・なるべく広い部屋で行う
  ・説明会中に換気をこまめに行う 

会社紹介記事

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業務検討会では各分野のプロフェッショナルが集い、受注した案件について設計の方向性を定めます。これにより担当者が仕事に集中して取り組める環境を実現しています。
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私たちが暮らす街や道路、大地も川も、人の手によって整備されたもの。新潟の人々の安心・安全を守る私たちの仕事は、やりがいの大きい仕事です。

技術に秀でた社員とともに、公共土木事業の「グッドカンパニー」を目指します!

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風通しが良く、努力が認められる社風です。優秀な活躍については表彰も用意されています。わからないことはどんどん先輩に相談し、技術を磨いてください。

私たち開発技術コンサルタントは国、県、市町村などの官公庁を主な取引先とし、道路、河川、橋梁、砂防、海岸、上下水道など、公共土木事業の調査・計画・設計を行っています。土木の設計では「河川、砂防及び海岸・海洋部門」「港湾及び空港部門」など国土交通省における登録が必要ですが、私たちは8部門で登録を行っており、幅広い業務を手がけています。また、近年では構造物の老朽化が問題となっており、点検業務も行っています。
「人と地域のより良い環境を創造」するという理念に基づき、地域の安心と安全を守ることが私たちの仕事です。災害の際には真っ先に被害状況を調査し、応急復旧の設計を行ないます。地域の人と言葉を交わし、そこで得た情報を設計に活かすこともあります。

私たちが目指すのは、ビッグカンパニーではなく「グッドカンパニー」です。それは社会から信頼され、技術力で光り、一目置かれる企業の姿です。約50人の社員ですが、「技術士」や「RCCM」など資格を持つ社員が大勢います。例えば、技術職員の中で「技術士」保有者は半数以上いますし、「RCCM」については約8割の者が取得しています。資格を取得した人を見て「自分も挑戦しよう」という社員が増えており、社内で勉強会も開催しています。受験や講習会の費用は会社で支援しており、成長できる環境が整っています。

そんな社内の雰囲気はみんなで力を合わせ、言いたいことはきちんと言いながら、人を育てていこうというものです。当社ではひとつの案件について一人の社員が一貫して担当します。設計の最初から最後まで手がけていますが、もちろん上司によるチェック体制は整っているので安心して業務を進めることができます。また、受注した案件については業務検討会で、地質のプロを始め、施工や行政の経験者など様々な分野の専門家を交え、多角的な視野から検討を行っています。その結果、最適な設計の方向が定まり、社員の負担を軽減。さらに手戻りも少なくなり、品質の高い業務を実現しています。

今後は顧客からさらに信頼され、相談される企業になりたいですね。そのために、新分野にも間口を広げたいところです。情報対応、信用力で一歩抜きんでた企業の姿を追求していきます。素直で明るい人、自分の考えを持った人、前向きな人との出会いを楽しみにしています。

〈代表取締役社長 横山 純一〉

会社データ

プロフィール

みなさんが普段利用する道路・橋・河川や下水道などの公共土木施設の整備は、住みやすい街づくりのために必要不可欠なものとなっています。当社ではそうした公共土木施設の「建設コンサルタント」業務を中心に、国や新潟県から委託を受け、社会全体の資本としての街づくりに貢献しています。
新潟県内全域の設計調査を担当し、県内の同業社の中では唯一「港湾海岸漁港」部門を有し、湾岸施設のコンサルタントも行う幅広い業務に取り組んでおります。
また有資格者が多く活躍しているのも当社の強みのひとつで、積極的な技術講習会への参加や資格取得支援も充実しているため、個人のスキルを伸ばせる環境も整っています。

事業内容
建設土木事業における企画・調査・設計・維持管理計画及び測量・地質調査業務
 1)建設コンサルタント業
   ・河川、砂防および海岸・海洋部門
   ・港湾及び空港部門
   ・道路部門
   ・下水道部門
   ・地質部門
   ・土質及び基礎部門
   ・鋼構造及びコンクリート部門
   ・施工計画、施工設備及び積算部門
   ・建設環境部門
 2)測量業
 3)地質調査業

主要取引先
  新潟県、北陸地方整備局、新潟市、その他市町村
本社郵便番号 951-8133
本社所在地 新潟県新潟市中央区川岸町3丁目33番地3
本社電話番号 025-233-0204
資本金 4,100万円
従業員 48名(2019年4月)
売上高 7億円(2018年12月期)
平均勤続勤務年数
  • 2019年
    • 15年
月平均所定外労働時間(前年度実績)
  • 2018年
    • 17時間
平均有給休暇取得日数(前年度実績)
  • 2018年
    • 10日
前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 2名 0名 2名
前年度の育児休業取得者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 2名 0名 2名

採用データ

問い合わせ先

(株)開発技術コンサルタント
〒951ー8133
新潟県新潟市中央区川岸町3ー33ー3
TEL: 025ー233ー0204
Email:katoh_k@decltd.co.jp
採用担当:加藤
QRコード
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