(株)アーバントラフィックエンジニアリングの新卒採用・会社概要

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【採用】スタート！私たちは、都市と交通をテーマに、交通工学・都市工学の見地から、現場の実情を正確に捉える『調査』、『解析』、『計画』を実践する技術者集団です。

エントリーお待ちしております。（2020/08/18更新）

＊＊　2021採用　＊＊

みなさんこんにちは！アーバントラフィックエンジニアリング／採用担当です。
採用直結の選考実施中ですので、是非エントリーしてください！

当社ではエントリー頂いた方に今後の選考のご案内を差し上げております。
新卒・既卒・第二新卒問わず募集中ですので、少しでもご興味をお持ちいただけた方、是非ご応募下さい！

□□　2020年8月現在　積極採用中　□□

都市と交通をテーマに、より良い「みちづくり」「まちづくり」への貢献に取り組む同社。仕事を通じて地域の暮らしに役立てるやりがいあふれる仕事だ。交通環境の実情を正確に掴むために、各地の現場調査に自ら足を運ぶことも。自分たちの目でとらえ、収集した情報の成果が都市計画などに広く活用される。

: 都市と交通をテーマに、より良い「みちづくり」「まちづくり」への貢献に取り組む同社。仕事を通じて地域の暮らしに役立てるやりがいあふれる仕事だ。

: 交通環境の実情を正確に掴むために、各地の現場調査に自ら足を運ぶことも。自分たちの目でとらえ、収集した情報の成果が都市計画などに広く活用される。

Urban Pride―誇りを胸に、地域の「みちづくり」「まちづくり」に貢献する。

「私たちの仕事には、地域の特徴や問題を自分の目で確かめ、前向きに根気よく取り組んでいく姿勢が欠かせません」と話す鈴木代表。（写真中央）	当社は1978年の設立以来、「都市と交通」というテーマに一貫して取り組み、交通量や渋滞状況などの現地調査、調査データの解析、都市整備計画の立案など、公共性の高い分野に技術を注ぎ込んでいます。例えば、交通渋滞を緩和するための車両レーンの新設や地域の足となるコミュニティバスの運行計画など、みなさんの身の回りにも、私たちの仕事が生かされています。そんな私たちの理念は、「共育（きょういく）」です。変化に柔軟に対応し、地域社会の方々と共に、便利で安心して暮らせる社会を育んでいくという決意を表しています。この理念を元に、2017年度から新経営五カ年計画をスタートさせています。テーマは、「Urban Pride」。交通分野でさらなる高みをめざし、技術者としての誇りをもって地域社会に貢献すること。そして、交通・都市分野のコンサルタント企業として、トップシェアを獲得すること。このビジョンに向かって、新たなチャレンジを始めています。その一つは、全国の拠点ネットワークの強化。例えば、東京事務所のメンバーが首都圏でのノウハウを活かして地方の都市計画プロジェクトに参画したり、現在7箇所ある拠点間の人的交流やノウハウ共有をいっそう活性化していく方針です。そして、ドローンを用いた交通実態調査、ETC2.0、ICTによるビッグデータの活用、自動走行運転車の運用調査など、最新テクノロジーを駆使した新技術の活用にも積極的に取り組んでいます。さらに、今後の発展に欠かせないのが当社の次代を担う人材の育成。社員ひとり一人の成長を後押しするべく、経験豊富な先輩社員や有資格者による社内研修、外部セミナーの活用などをいっそう充実させていきます。私たちの仕事には文系・理系の出身学部は関係なく、誰もが活躍できます。また、意見やアイデアを自由に提案できる社風ですので、社員のアイデアから新規プロジェクトが発足することも。みなさんも柔軟な発想やチャレンジ精神で、地域が抱える交通環境の課題に向き合い、暮らしやすいまちづくりの実現を推進してください。＜代表取締役　鈴木弘幸さん＞

「私たちの仕事には、地域の特徴や問題を自分の目で確かめ、前向きに根気よく取り組んでいく姿勢が欠かせません」と話す鈴木代表。（写真中央）

当社は1978年の設立以来、「都市と交通」というテーマに一貫して取り組み、交通量や渋滞状況などの現地調査、調査データの解析、都市整備計画の立案など、公共性の高い分野に技術を注ぎ込んでいます。
例えば、交通渋滞を緩和するための車両レーンの新設や地域の足となるコミュニティバスの運行計画など、みなさんの身の回りにも、私たちの仕事が生かされています。
そんな私たちの理念は、「共育（きょういく）」です。変化に柔軟に対応し、地域社会の方々と共に、便利で安心して暮らせる社会を育んでいくという決意を表しています。

この理念を元に、2017年度から新経営五カ年計画をスタートさせています。テーマは、「Urban Pride」。交通分野でさらなる高みをめざし、技術者としての誇りをもって地域社会に貢献すること。そして、交通・都市分野のコンサルタント企業として、トップシェアを獲得すること。このビジョンに向かって、新たなチャレンジを始めています。
その一つは、全国の拠点ネットワークの強化。例えば、東京事務所のメンバーが首都圏でのノウハウを活かして地方の都市計画プロジェクトに参画したり、現在7箇所ある拠点間の人的交流やノウハウ共有をいっそう活性化していく方針です。

そして、ドローンを用いた交通実態調査、ETC2.0、ICTによるビッグデータの活用、自動走行運転車の運用調査など、最新テクノロジーを駆使した新技術の活用にも積極的に取り組んでいます。
さらに、今後の発展に欠かせないのが当社の次代を担う人材の育成。社員ひとり一人の成長を後押しするべく、経験豊富な先輩社員や有資格者による社内研修、外部セミナーの活用などをいっそう充実させていきます。

私たちの仕事には文系・理系の出身学部は関係なく、誰もが活躍できます。また、意見やアイデアを自由に提案できる社風ですので、社員のアイデアから新規プロジェクトが発足することも。みなさんも柔軟な発想やチャレンジ精神で、地域が抱える交通環境の課題に向き合い、暮らしやすいまちづくりの実現を推進してください。

＜代表取締役　鈴木弘幸さん＞

会社データ

プロフィール	1978年5月20日　　設立 1982年9月16日　　大阪事務所開設 1986年10月1日　　仙台事務所開設 1989年 4月1日　　浦和事務所開設（現さいたま事務所） 1989年 9月1日　　福岡事務所開設 2005年 9月1日　　東京事務所開設（本社より分離） 2008年 9月1日　　広島事務所開設 2013年 4月1日　　沖縄事務所開設 2019年 5月1日　　名古屋事務所開設 2019年 6月1日　　岡山事務所開設
事業内容	私たちは、交通（こうつう）という技（わざ）をもち、様々な分野で社会に貢献し、『みちづくり』『まちづくり』の『道（どう）』を目指します。当社は、首都圏を中心に、仙台、大阪、名古屋、広島、福岡、沖縄に技術者を配置し、地域特性に対応した業務を行うとともに、各事業所が得意分野を中心に連携し、グローバルな視点で全国の交通を中心とした課題解決に取り組んでいます。さらに、2019年に名古屋と岡山に事務所を開設し、事業の拡充を図ります。

プロフィール

1978年5月20日　　設立
1982年9月16日　　大阪事務所開設
1986年10月1日　　仙台事務所開設
1989年 4月1日　　浦和事務所開設（現さいたま事務所）
1989年 9月1日　　福岡事務所開設
2005年 9月1日　　東京事務所開設（本社より分離）
2008年 9月1日　　広島事務所開設
2013年 4月1日　　沖縄事務所開設
2019年 5月1日　　名古屋事務所開設
2019年 6月1日　　岡山事務所開設

事業内容

私たちは、交通（こうつう）という技（わざ）をもち、様々な分野で社会に貢献し、『みちづくり』『まちづくり』の『道（どう）』を目指します。

当社は、首都圏を中心に、仙台、大阪、名古屋、広島、福岡、沖縄に技術者を配置し、地域特性に対応した業務を行うとともに、各事業所が得意分野を中心に連携し、グローバルな視点で全国の交通を中心とした課題解決に取り組んでいます。
さらに、2019年に名古屋と岡山に事務所を開設し、事業の拡充を図ります。

本社郵便番号

160-0004

本社所在地

東京都新宿区四谷1丁目20番地玉川ビル5F

本社電話番号

03-3353-3533

設立

1978/5/20

資本金

4,000万円

従業員

技術職員 45名
事務職員 9名

売上高

11億5,801万円（2019/4/30実績）

事業所

仙台・さいたま・東京・名古屋・大阪・岡山・広島・福岡・沖縄

業績

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（万円）
　　　　　2019年4月決算　　2018年4月決算　　2017年4月決算
売上高　　　　　115,801　　　　 105,856　　　　　　99,743
経常利益　　　　 12,298　　　　　 9,315　　　　　 11,373

主な取引先

国土交通省、環境省、防衛省
東京都、埼玉県　等　地方公共団体
首都高速道路（株）

沿革

1978年5月
- 会社設立
1982年9月
- 大阪事務所開設
1986年10月
- 仙台事務所開設
1989年4月
- 浦和事務所（現さいたま事務所)開設
1989年9月
- 福岡事務所開設
2005年9月
- 本社より東京事務所を分離して開設
2008年9月
- 広島事務所開設
2013年4月
- 沖縄事務所開設
2019年5月
- 名古屋事務所開設
2019年6月
- 岡山事務所開設

月平均所定外労働時間（前年度実績）

2018年
- 20時間

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）

	女性	男性	合計
2019年	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得者数（男女別）

	女性	男性	合計
2019年	1名	0名	1名

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合

2019年
- 0.0%（5名中0名）

採用データ

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問い合わせ先

〒　160-0004 東京都新宿区四谷1丁目20番地玉川ビル5F 連絡先　03-3353-3533　（採用問合せ担当まで）
交通機関	JR中央線/四ツ谷駅
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