最終更新日:2020/10/12

  • 正社員
  • 既卒可

(株)川崎技研

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事
  • 機械設計

基本情報

本社
福岡県
資本金
5,000万円
売上高
113億円
従業員
440名
募集人数
1~5名
  • 業種 プラント・エンジニアリング、設備工事、機械設計
  • 本社 福岡県
  • 資本金 5,000万円
  • 売上高 113億円
  • 従業員 440名
  • 募集人数 1~5名

【10月より採用再開!】川崎技研は一般廃棄物処理プラントの開発から設計・施工・メンテナンス・運転管理までを一貫して手掛けるプラントメーカーです。

夏採用開始!★8月24日、9月7日に説明会実施★ (当社の説明会は参加必須ではございません。) (2020/08/21更新)

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こんにちは。
川崎技研採用担当です。


当社の説明会は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、少人数制にて実施いたします。

※ご予約は先着順となります。定員となり次第、締め切らせていただきます。
※当社の選考をご希望の方は当日履歴書をご持参ください。

説明会当日は、新卒入社の先輩社員による会社全体の紹介、
各職種の社員がじかに質問に答える座談会も予定しております。

皆様のご参加を、心よりお待ちしております。

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当社の説明会は参加必須ではございません。
選考を希望される方は、当社まで(担当:総務経理部)履歴書の郵送をお願いいたします。

新型コロナウイルス感染症の関係で説明会への参加希望意志があっても参加できない方につきましては、電話やメール(ホームページに専用フォーマットあり)での問い合わせも受け付けております。

仕事内容や募集要項などお気軽にお問合せください。

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会社紹介記事

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次の世代に負の遺産を残さないために、循環型社会を構築し、維持する仕組みを練り上げ、その確かな一翼を担う処理システムを世に送り出すための努力を惜しみません。
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 川崎技研には、良い環境、良い人間関係、良い技術がたくさんあります。『良い環境があってこそ良い人間関係が育ち、そこから良い技術が生まれる』

会社データ

プロフィール

当社は昭和53年に設立し「業界の常識を疑い、技術革新を通じて循環型社会に貢献する」という想いを根底に置き、当時のごみ処理プラントにおける常識を打ち破り大手があまり参入して(手掛けて)いなかった「機械化バッチ炉(8時間運転)」の分野で日本トップシェアを獲得しました。その後のダイオキシン問題という大きな業界改革期において、有害物質の大幅削減・焼却灰の資源化・熱回収による発電を実現する画期的な次世代型の処理システム「CEAS(酸素式熱分解直接溶融システム)」を開発し、エネルギー創生時代となった現代では、余熱利用をはじめ発電可能な施設建設に取り組んでいます。

事業内容

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■酸素式熱分解直結溶融プラント ■ストーカ式ごみ焼却プラント ■ストーカ直結溶融プラント
■灰溶融・焼成プラント ■リサイクルプラント ■ダイオキシン対策プラント
■埋立処分地浸出水処理プラント ■産業廃棄物処理プラント ■各種公害防止システム
■プラント運転管理業務
本社郵便番号 815-0035
本社所在地 福岡県福岡市南区向野1丁目22番11号
本社電話番号 092-551-2121
設立 昭和53年6月
資本金 5,000万円
従業員 440名
売上高 113億円
事業所 ■東京支社
〒102-0071 東京都千代田区富士見2丁目7番2号
飯田橋プラーノステージビルディング17F
TEL 03-5213-4550 FAX 03-3239-6353

■関西営業所
〒542-0082 大阪市中央区島之内1丁目8番12号 徳銀相産ビル6F
TEL 06-6245-7724 FAX 06-6245-7734

■広島営業所
〒730-0051 広島市中区大手町2丁目5番11号 はるぜんグランリーブ2F
TEL 082-242-6622 FAX 082-242-6623

■沖縄営業所
〒904-2151 沖縄市松本3丁目1番3号 久田ビル202号
TEL 098-939-5011 FAX 098-939-0444
沿革
  • ■昭和53年6月
    • 設立(福岡市南区平尾1丁目に事務所を開設)
  • ■昭和54年
    • ごみ焼却炉改造工事初施工(60t/8h:鹿児島県) 粗大ごみ処理施設初受注(20t/5h:鹿児島県)
  • ■昭和55年
    • ごみ焼却炉施設(機械式バッチ式)初受注(10t/8h:長崎県)
  • ■昭和57年
    • 階段式ストーカ(J型ストーカ)を自社開発 新設の機械式バッチ式ごみ焼却炉施設を採用
  • ■昭和59年
    • 他社に先駆けて国内で初めて簡易白煙防止システムを開発し、設備に適用。以後国内各社が追随
  • ■平成元年5月
    • 本社ビル完成(福岡市南区向野1丁目)
  • ■平成2年11月
    • 他社に先駆けてバグフィルタ集塵装置を採用し、ダイオキシン対策に取り組む
  • ■平成3年12月
    • ごみ処理総合プラントメーカーへ成長・飛躍 ごみ焼却施設(30t/8h:岡山県)、
      粗大ごみ処理施設(10t/5h:岡山県)及び浸出水処理施設の総合プラントを一括受注
  • ■平成7年12月
    • ストーカ全連炉を受注(60t/24h:埼玉県)
  • ■平成8年12月
    • 「酸素式熱分解溶融システム(米UCC社特許)」の製造実施権を取得し、ごみ溶融分野へ進出
  • ■平成10年6月
    • 酸素式熱分解直接溶融炉の実証炉(24t/24h)建設
  • ■平成12年8月
    • 酸素式熱分解直接溶融炉 初号機を受注(50t/24h:岐阜県)
  • ■平成13年5月
    • ボイラ・発電設備付酸素式熱分解溶融炉を初受注(110t/24h 発電1,350kW:新潟県)
  • ■平成14年5月
    • ISO 9001を取得
  • ■平成14年6月
    • ストーカ直結溶融システムを開発、実証実験に入る
  • ■平成15年12月
    • ストーカ直結溶融システムの技術認証を取得
  • ■平成16年12月
    • ストーカ直結溶融システムを初受注(4.8t/16h:長崎県)
  • ■平成18年11月
    • ストーカ直結溶融システムを受注 (12.6t/16h:佐賀県)
  • ■平成19年3月
    • ストーカ炉、発電設備およびリサイクルセンターを一括受注 (101t/24h 発電500kW:和歌山県)
  • ■平成19年5月
    • 酸素式熱分解直接溶融炉、発電設備を受注 (135t/24h 発電2,000kW:栃木県)
  • ■平成22年
    • 一般社団法人廃棄物処理施設技術管理協会年間論文賞受賞
  • ■平成24年1月
    • DBO事業方式による酸素式熱分解直接溶融炉、発電設備、竣工(212t/24h 発電3,000kW:千葉県)
  • ■平成27年4月
    • 全国初ごみ焼却時の熱を利用したバイナリー発電設備の導入施設が竣工(46t/24h:兵庫県)
  • ■平成28年9月
    • 高効率ごみ発電施設 交付率1/2 対象施設受注(190t/24h 発電3,500kW:栃木県)
  • ■平成29年6月
    • エネルギー回収型廃棄物処理施設(交付率1/2対象施設)として全国初の稼働
      (120t/24h 発電1,990kW:奈良県)
平均勤続勤務年数
  • 2018年
    • 14.7年
平均有給休暇取得日数(前年度実績)
  • 2018年
    • 11.2日

採用データ

問い合わせ先

〒815-0035
福岡県福岡市南区向野1丁目22番11号
TEL:092-551-2121
FAX:092-561-5100
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