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予約リストとは

最終更新日:2020/2/17

  • 正社員
  • 上場企業

いであ(株)【東証一部上場】

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 建築設計
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
31億7,323万円
売上高
184億6,000万円(単体、2018年12月期)
従業員
954名(2019年4月1日時点、嘱託・顧問を含む)
  • 業種 建設コンサルタント、専門コンサルティング、建築設計、情報処理
  • 本社 東京都
  • 資本金 31億7,323万円
  • 売上高 184億6,000万円(単体、2018年12月期)
  • 従業員 954名(2019年4月1日時点、嘱託・顧問を含む)

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント

会社紹介記事

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土木・設計の分野でも活躍している「いであ」。写真は天神川水門『土木学会デザイン賞2016最優秀賞』、『第23回しまね景観賞大賞』を受賞。
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専門技術研修では、全国の若手社員が集合し実践的な研修を行います。写真は『いであ富士研修所(Fuji Innovation Center)』。

独自の教育・研修を通じて社員の育成に取り組む「いであ」

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ビジョンの実現に向けた好奇心に富む人材を求めています。

 当社は、1953年に民間初の気象予報会社として創業しました。1968年からは環境科学分野の総合コンサルタントとして、2006年の合併後からは、社会基盤整備と環境保全の総合コンサルタントとして歩み、2018年に創立65周年を迎えました。
 当社の大きな強みとしては、環境影響評価・モニタリング、環境計画・管理、自然再生・環境保全などの環境分野、河川、道路、橋梁などの社会基盤整備の土木分野のコンサルタント事業を柱に、防災、減災、快適性、さらには生命科学などの諸分野について、企画から調査、分析、予測評価、設計、対策まで社内で一貫して実施できるところです。
 21世紀に入り、社会はめまぐるしく変化しており、当社が果たす社会的役割もますます大きくなっています。当社が求めるのは「イノベーションを担えるグローバル人材」です。グローバルに活躍するためには、知識や技術力はもちろん必要ですが、協調性とコミュニケーション能力、現状を理解して変化を読み取り課題を解決する能力、そして、語学力に加えて、日本ならではの礼節など高い個人の資質が要求されます。当社では、新入社員研修や階層別研修、資格取得者研修に加え、専門技術研修、新技術発表会、社会人ドクター制度など独自の研修制度を通じて、各人の成長をサポートします。
 環境と土木の両面から1つのプロジェクトにアプローチできる当社で、自らの可能性を伸ばして会社と共に成長していきたい、という方はぜひ当社の門を叩いてください。

<管理本部人事部長 川岸 千穂>

会社データ

事業内容

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東京湾アクアライン

社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント
*環境コンサルタント事業
  環境現況の把握、環境リスクの評価・管理、環境アセスメント・環境計画、
  環境の現象解析、環境の保全・再生・創造、
  気象および健康天気予報(バイオウェザー)の情報配信・提供サービス
*建設コンサルタント事業
  河川・港湾・空港・海岸の計画・設計・管理、道路・橋梁・交通・都市の
  計画・設計・管理、防災・減災・災害復旧
*情報システム事業
  情報システムの設計・構築・管理
*海外事業
  上記に関する海外事業
本社郵便番号 154-8585
本社所在地 東京都世田谷区駒沢3-15-1
本社電話番号 03-4544-7600(代表)
創業 1953年5月
設立 1968年9月
資本金 31億7,323万円
従業員 954名(2019年4月1日時点、嘱託・顧問を含む)
売上高 184億6,000万円(単体、2018年12月期)
事業所 本社:東京都世田谷区駒沢3-15-1
国土環境研究所:神奈川県横浜市
環境創造研究所:静岡県焼津市
亜熱帯環境研究所:沖縄県名護市
食品・生命科学研究所:大阪府大阪市
大阪支社: 大阪府大阪市
沖縄支社: 沖縄県那覇市
札幌支店: 北海道札幌市
東北支店: 宮城県仙台市
福島支店: 福島県福島市
北陸支店: 新潟県新潟市
名古屋支店:愛知県名古屋市
中国支店: 広島県広島市
四国支店: 高知県高知市
九州支店: 福岡県福岡市
システム開発センター:群馬県高崎市
海外事務所:IDEA R&D Center(タイ)・ボゴール(インドネシア)・マニラ(フィリピン)
サテライトオフィス:虎ノ門
営業所:青森・盛岡・秋田・山形・いわき・茨城・群馬・北関東・千葉・神奈川・相模原・富山・金沢・福井・山梨・伊那・長野・岐阜・恵那・静岡・伊豆・菊川・豊川・蟹江・三重・名張・滋賀・神戸・奈良・和歌山・鳥取・山陰・岡山・下関・山口・徳島・高松・高知・北九州・佐賀・長崎・熊本・宮崎・鹿児島・沖縄北部) 
事業所:福島
研修所:富士研修所
主な取引先 国、地方公共団体、財団、電力 等
連結子会社 新日本環境調査(株)
沖縄環境調査(株)
東和環境科学(株)
以天安(北京)科技有限公司
沿革
  • 1953年
    • (株)トウジョウ・ウェザー・サービス・センター創業(民間初の気象予報会社)
  • 1969年
    • 新日本気象海洋(株)に社名変更
  • 1971年
    • 大阪支店開設
  • 1972年
    • 第一技術研究所開設(目黒区上目黒)
  • 1979年
    • 本社ビル竣工(世田谷区玉川)
  • 1985年
    • 株式店頭公開(現JASDAQ)
  • 1992年
    • 環境創造研究所竣工(静岡県)
  • 1995年
    • 環境情報研究所(現国土環境研究所)竣工(横浜市)
  • 1996年
    • 名古屋支店新社屋竣工
  • 1998年
    • 九州支店開設、沖縄支店開設
  • 2000年
    • 本社新社屋竣工(世田谷区駒沢)、東北支店開設
  • 2001年
    • 国土環境(株)に社名変更
  • 2002年
    • 沖縄支店新社屋竣工
  • 2004年
    • 九州支店新社屋竣工
  • 2006年
    • 日本建設コンサルタント(株)を合併し、いであ(株)に社名変更、札幌支店開設、中国支店開設
  • 2008年
    • 大阪支社新社屋竣工、沖縄支社開設、四国支店開設
  • 2012年
    • 福島支店開設
  • 2014年
    • 北陸支店開設

      東京証券取引所市場第二部に市場変更
  • 2017年
    • 東京証券取引所市場第一部に銘柄指定
前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 14名 11名 25名
前年度の育児休業取得者数(男女別)
女性 男性 合計
2018年 14名 7名 21名
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