最終更新日:2020/8/7

  • 正社員
  • 既卒可

中央開発(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
93億368万円(2019年3月実績)
従業員
328名(2019年12月末現在)
募集人数
11~15名
  • 業種 建設コンサルタント、建築設計、専門コンサルティング
  • 本社 東京都
  • 資本金 1億円
  • 売上高 93億368万円(2019年3月実績)
  • 従業員 328名(2019年12月末現在)
  • 募集人数 11~15名

創業74年のノウハウを活かし新たな技術開発・受注分野の拡大に挑戦中!チャレンジ精神旺盛なあなたの活躍に期待しています!

新型コロナウイルスへの対応 (2020/08/06更新)

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中央開発(株)のページをご覧いただきありがとうございます。

8月以降(夏採用)も土木系・地質系の方の応募を積極的に受け付けております。
エントリーおよびWEBエントリーシート(書類)の提出はマイナビよりお願いいたします。
エントリーシートの提出は8月21日となっております。お早目のご提出をお願します。

※WEBセミナーの参加不問で提出いただけますが、ご相談いただければ、お一人のためのセミナーも開催いたします。

一次面接および最終面接につきましては、ご来社もしくはWEB実施をお選びいただけます。

8月8日から17日の間は夏季休暇期間の為、ご連絡が遅くなる可能性があります。
誠に恐縮ではございますが、ご理解の程 宜しくお願いいたします。


会社紹介記事

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歴史のある会社ですがオープンな雰囲気。職種を問わず若手社員でも自ら手を挙げれば、大きなプロジェクトのメンバーに抜擢されるケースも多いです。
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超高層建築から巨大ダムまで。地質・海上・活断層・液状化の調査など、地盤調査のパイオニアとして70年以上の実績があります。

地質調査を中心に、建設総合コンサルタントとしてインフラ整備に貢献する会社です!

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「当社の仕事は即、社会貢献につながるのが特徴であり、やりがいも大きい。そして、会社は若い人のやる気を育てるのが役目だと思っています」と語る瀬古会長。

■地質調査の技術をベースに、建設コンサルタントとして事業領域を拡大

中央開発(株)は1946(昭和21)年、日本の戦後復興を目的に、地質調査からスタートした会社です。以来、地質や地下水・水域などに関する独自の技術力をベースに、さまざまなビッグプロジェクトに携わってきました。

近年では東京湾アクアライン、しまなみ海道、関西国際空港の調査なども担当しています。これらの技術力と実績と信用の積み重ねによって、現在では建設総合コンサルタントとして、橋梁・道路・鉄道・ダムといった土木建設事業のための調査・設計・計画をはじめ、自然災害に対する防災技術、地盤環境調査技術、さらには観光計画調査など、幅広い事業を展開しています。

これらの事業は国内だけにとどまらず、ブラジル、ケニア、パラグアイなど、海外のODA事業にもその活躍の場を拡げています。

■やる気が第一。「日本の未来を拓く」という気概を持つ人を求めています!

これらの事業に共通しているのは「土と水」のエンジニアリングであり、それを実行するのは「人=社員」です。当社ではこの企業理念をもとに、オンリーワン建設総合コンサルタントをめざし、他社との差別化をはかっています。

東日本大震災以来、今まで以上に地質や地盤への関心、インフラへの計画・安全性への重要度が高まっています。当社でも事業での貢献はもちろん、社員がボランティアに参加するなど、さまざまな場面で被災地への支援を行っています。
この大震災を乗り越え、日本が継続的な発展をしていくためには、技術力といったハード面だけでなく、未来を拓く新しいエンジニアリングが必要です。

そしてそれは、次代を担う、皆さんのような若い力の中から生まれるものだと信じています。

<会長・瀬古一郎>

会社データ

プロフィール

当社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。

その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。

近年、国内では自然災害に対する防災技術や地域コミュニティ形成などの環境創造技術において独自の開発とコンサルティングを行っております。
 
海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC、2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。現在、中南米の下水道施設維持管理、アフリカの道路建設の土質試験マネジメントなどを行っており、国際化を担う人材の育成に取り組んでいます。
 
業界では老舗の方ですが、社風はオープンでのびのびとしたところがあり、自分の力を試し伸ばすことができます。

現在は「CKC(中央開発)未来創造ビジョン」を掲げ、高品質を追求し、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。

事業内容

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当社は、調査から計画・設計・施行管理までトータルに行い、また製品の開発も手がけるなど幅広く事業展開しています。

◆調査業務(インフラ整備に伴う地盤調査や土壌汚染調査等)
○地質・土質調査
○液状化調査
○海上(水深20~40m)ボーリング調査
○高品質コア採取工法(IFCS)による調査
○活断層調査
○微動アレイ探査・地中レーダー探査・埋没物調査
○高精度の土質・岩盤の室内試験
○土壌地下水分析             など

◆設計業務(各種構造物の調査・計画・設計・観測までのコンサルティング)
○港湾・漁港・海岸構造物の設計
○砂防施設の計画・設計
○道路の設計
○橋梁設計・点検・長寿命化
○ため池ダム・河川構造物の耐震性能照査、農業水利施設の機能保全計画
○土壌汚染調査計画
○廃棄物最終処分場の建設・埋立処分・モニタリング・維持管理・廃止のコンサルティング
○風力・太陽光発電の建設に係る調査・設計・施工・維持管理
○防災・環境・景観を考慮した整地の設計
○下水道施設の老朽化対策、耐震対策等の点検・調査・診断及び対策工
○防災井戸の計画・施工          など

◆情報処理業務(IT技術を活用したソリューション提供)
○洪水・地震被害想定調査
○統合地盤情報管理システム
○地盤情報の無料配信サービス
○地下水解析               など

◆防災モニタリング業務(計測・監視・警戒を行うモニタリングシステムの構築・設計・検討)
○双方向遠隔自動監視システム(観測王)
○斜面崩壊検知センサー(感太郎)
○計測・監視・警戒等総合監視システム(K3-System) など

◆社会デザイン業務(地域の活性化や防災計画のコンサルティング)
○地域活性化に係るまちづくり
○観光振興計画の策定、観光統計調査、訪日外国人旅行者の受入環境整備
○地震や洪水による被害想定や各種ハザードマップ、防災計画
○ジオパークを活用した地域振興・観光振興に関するコンサルティング
○環境計画・環境保全等に係るコンサルティング
○取組に対する住民への周知や理解促進等の広報・プロモーション活動
 など

◆海外業務(ブラジル、ケニア、パラグアイ等)
○無収水管理の技術協力プロジェクト
○下水道整備事業
○農業分野の国際交流プロジェクト
○地盤調査              など
本社郵便番号 169-8612
本社所在地 東京都新宿区西早稲田三丁目13番5号
本社電話番号 03-6228-0861(人事直通)
創業 1946年3月10日
資本金 1億円
従業員 328名(2019年12月末現在)
売上高 93億368万円(2019年3月実績)
代表者 代表取締役会長 瀬古 一郎
事業所 本 社:東京
支 社:東京、大阪、福岡
支 店:札幌、仙台、川口、横浜、新潟、静岡、名古屋、神戸、広島、岡山、松山、佐賀、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
営業所:函館、青森、盛岡、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、千葉、川崎、長野、富山、三重、岐阜、京都、奈良、大阪、堺、和歌山、山口、鳥取、香川、愛媛、長崎
主な取引先 国・行政機関・地方公共団体・民間企業(鉄道、電力、道路他)
グループ会社 日建商事(株)
登録 建設コンサルタント登録(建01第13号)
地質調査業者登録(質29第153号)
測量業登録(第(15)- 26 号)
一級建築士事務所埼玉県知事登録((2)第10514号)
土壌汚染対策法指定調査機関(指定番号 環2003-8-1023)
地盤保証制度地盤会社登録(登録番号 30000355)
計量証明事業登録(濃度 埼玉県 第585号)
計量証明事業登録(音圧レベル 埼玉県 第音36号)
計量証明事業登録(振動加速度レベル 埼玉県 第振24号)
建設業許可(国土交通大臣許可(特-26)第3546号)
有資格者数 技術士:147名
RCCM:48名
博士(工学):10名
一級建築士:1名
一級土木施工管理技士:61名
測量士:28名
地質調査技士:108名 
地すべり防止工事士:22名
土壌汚染調査技術管理者:14名
コンクリート診断士:2名
ソフトウェア開発技術者:3名
地質情報管理士:14名
地盤品質判定士:11名
港湾海洋調査士:3名
環境計量士:3名 など

※2019年10月現在。延べ人数。
沿革
  • 1946年
    • 匿名組合中央開発技術社創立
  • 1948年
    • 中央開発(株)設立
  • 1960年
    • 機械製作販売部門を分離し、日本建設機械商事(株)を設立
  • 2000年
    • ISO9001認証取得(全事業所)
  • 2009年
    • ISO27001認証取得(一部事業所)
  • 2011年
    • エコアクション21認証取得(全事業所)
      資本金1億円
  • 2013年
    • 中国にグループ会社を開所
  • 2016年
    • 創立70周年
月平均所定外労働時間(前年度実績)
  • 2018年
    • 25.3時間

採用データ

問い合わせ先

〒169-8612
住所 東京都新宿区西早稲田三丁目13番5号
部署 人事管理室
TEL:03-6228-0861
URL 企業HP http://www.ckcnet.co.jp/
採用HP https://www.ckcnet.co.jp/recruit/
E-mail jinji@ckcnet.co.jp
交通機関 JR山手線、西武新宿線、東京メトロ東西線 「高田馬場駅」下車
早稲田口より徒歩12分
東京メトロ副都心線 「西早稲田駅」下車 1番出口より徒歩8分
都電荒川線「面影橋駅」下車 徒歩5分
QRコード
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