最終更新日:2020/8/26

  • 正社員
  • 既卒可

日本工業検査(株)

業種

  • サービス(その他)
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
神奈川県
資本金
9,000万円
売上高
81億1,500万円(2019年3月期実績)
従業員
550名
募集人数
16~20名
  • 業種 サービス(その他)、シンクタンク・マーケティング・調査
  • 本社 神奈川県
  • 資本金 9,000万円
  • 売上高 81億1,500万円(2019年3月期実績)
  • 従業員 550名
  • 募集人数 16~20名

非破壊検査のパイオニア。国内外から認められる、確かな技術で、非破壊検査をリードしています。

  • 積極的に受付中

お待たせいたしました!WEB・対面 会社説明会決定しました! (2020/08/26更新)

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新卒者向けに、会社説明会を【昼】【夜】開催致します。

最後に質疑応答の時間を設けています。日本工業検査のこと、業界のこと、就職活動のこと。どんな質問でも大丈夫です。聞きたいことを考えてきてください。
是非気軽にお越しください。
◆新型コロナウィルス対策として、弊社受付でのアルコール消毒およびマスク着用の上、ご参加ください。

会社紹介記事

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「社会の安全に貢献する」精神を片時も忘れることなく、経営基盤の充実に向け、従業員一同さらなる努力を続けてまいります。と語る代表取締役社長の小野晃彦氏

未来への生活に欠かせない安全と品質を保証する。その実現が私たちの使命です。

高水準の性能を誇る構造物や設備が、暮らしを豊かなものにしている現在の社会において、それらに潜む小さな欠陥や劣化が大きな事故をもたらす危険性を抱えています。私たち日本工業検査は、モノを壊さず内部の状態を調べる「非破壊検査」のリーディングカンパニーを目指して、「非破壊検査」「計測」「調査・診断」の先端技術も駆使し、各専門分野のニーズを、満たすとともに総合力でビッグプロジェクトにも対応しています。

1963年の創業以来、日本の非破壊検査業界の牽引すべく高い技術をもって石油精製、石油化学、LNG基地、建設等の検査業務を担い成長してきました。この間、日本国内のみならず、1965年のシンガポールのモービル石油ジュロン製油所のタンク建設にともなう検査業務を皮切りに、以降海外数10カ所に社員を派遣しました。現地での非破壊検査、計測、調査・診断分野において、当社の技術は高い評価を獲得しています。現在では川崎に本社を置き、4本部の下、全国20カ所に営業所、出張所および事務所を設置して、事業の全国展開を図っています。

今後私どもに与えられた社会的責任の重大性を常に胸に刻み、創業以来、半世紀に及ぶ歳月の中で培った高度な技術力と豊富なノウハウを礎に技術員一人ひとりが安全への強い想いを胸に抱き、社会の安全・安心の確保に力を注いでいきます。

会社データ

プロフィール

私たち日本工業検査(株)は、建物、道路、橋から、鉄道、石油プラントまで幅広い構造物の安全・安心を支えるべく、検査、計測などの作業を行ってきました。
業界のパイオニアとしての長年の経験と、日本だけでなく、世界でも評価される当社の検査技術で、今後も社会の安全・安心を守っていくことに力を注いでいきます。

石油タンク、各種発電所、高層ビルなど…暮らしに欠かせないエネルギーを生み出す施設や構造物の安全性を守っていくのが、当社の非破壊検査の仕事。安全面で少しでも不備があれば、大事故に繋がる施設の検査だからこそ、顧客に一番求められているのは“どれだけ効率的に、正確な検査ができるか”です。その中で、私たちが最も大きな強みとしているのは、現場で働く検査員一人ひとりの技術力。設立50年以上のノウハウが蓄積された社内で成長している技術者たちは、業界内でも約数社しか保有していない難易度の高い検査装置を使用でき、海外の最先端装置も使いこなすことができるなど、高い専門性を保有しています。そして1人ひとりが数多くある検査基準等を深く理解し、正確に、効率的に仕事を進めています。だからこそ、この市況下でも顧客から求められ、売上は堅調。今後もさらに検査員の技術レベルを上げるべく社内体制や教育制度を見直して、人財育成の強化を図っていきます。

事業内容

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数々の建築物で実績を挙げている。

【構造物の非破壊検査、及び付随する業務】

■検査
 構造物、設備、機器には多くの溶接部分があります。外見は堅牢に見えても、溶接部に欠陥があると大事故につながりかねません。
 『非破壊検査』は、外部から見えない「きず」や「劣化」等を、超音波検査など、多様な専門技術により発見します。

■計測
 鋼構造物およびコンクリート構造物の診断・調査、騒音・振動の計測、免震建物の点検・調査などで性能評価を行うとともに、お客様のニーズに対応したシステムを構築・開発。また計測のみならず、コンサルティング、実験、測定、分析、評価および予測などの業務をトータルに行っております。

≪認定資格≫
ISO9001認証取得
原子力規制委員会/放射性同位元素等使用許可 使第3785号・2639号
日本溶接協会/A種非破壊検査事業者 第23A-87号  他
本社郵便番号 210-0001
本社所在地 神奈川県川崎市川崎区本町1-5-16
本社電話番号 044-366-6000
名称 日本工業検査(株)
設立 1963年8月14日
資本金 9,000万円
従業員 550名
売上高 81億1,500万円(2019年3月期実績)
事業所 ■本社/神奈川県川崎市川崎区本町1-5-16
■営業所/仙台、新潟、千葉、四日市、北九州、大分、鹿児島 、鹿島、日立、苫小牧、■出張所・事務所/水島、柏崎、徳山、泉北、延岡、伊万里、喜入、志布志 他
業績 売上高:81億1,500万円/経常利益:6億6,600万円(2019年3月期実績)
株主構成 山九(株)(100%)
主な取引先 IHIプラント建設(株)、旭化成(株)、(株)石井鐵工所、出光興産(株)、(株)大林組、コスモ石油(株)、JFEエンジニアリング(株)、清水建設(株)、昭和エンジニアリング(株)、新日鉄エンジニアリング(株)、新日本石油(株)、住金日鉄ステンレス鋼管(株)、チッソ石油化学(株)、千代田化工建設(株)、東京ガス(株)、東芝電力検査サービス(株)、日揮工事(株)、(株)日立パワーソリューションズ、日立GEニュークリア・エナジー(株)、三菱化学エンジニアリング(株)、三菱化工機(株)、三菱重工プラント建設(株) 他多数
関連会社 沖縄工業検査(株)、(株) エヌ・アイ・ティコーポレーション
沿革
  • 1963年
    • 東京非破壊検査(株)と東洋エックス線検査(株)の両社が合併、日本工業検査(株)として川崎市に設立する。
  • 1964年
    • 中堅の検査会社、中央非破壊検査(株)を吸収合併する。
  • 1965年
    • 初の海外工事としてシンガポールのモービル石油精製所内のタンクの検査を実施する。
  • 1971年
    • 業界で初めて海外エンジニアリング会社より海外工事の直接受注に成功、ブルネイ国LNG設備の検査工事を施工する。
      愛媛県新居浜市に営業所を開設し、四国方面の営業を拡大する。
  • 1972年
    • 日本検査コンサルタント(株)を設立し、検査業務の分業を図る。
  • 1980年
    • 経営管理組織を大幅に変更し、将来への飛躍に備える。
      日本産業検査(株)を設立し、特殊部門を分離する。(1992年2月エヌ・アイ・ティ(株)に社名変更)
  • 1997年
    • 「高圧ガス保安協会」より「高圧ガスプラント検査業者認定」を受ける。
  • 2000年
    • (社)非破壊検査振興会(JAB R017認定)殿による、ISO9001を取得する。
  • 2004年
    • 特定労働者派遣事業届出。
  • 2006年
    • 日本検査コンサルタント(株)を吸収合併。
  • 2010年
    • 神奈川県知事より建設業の許可を受ける。
      全国検査サービス(株)(本社横浜市、資本金5,000万円、従業員50人)の全株を取得する。
  • 2013年
    • 2013年6月28日、山九(株)と株式譲渡契約を締結。当社と山九グループが提供するサービスを一体化することにより、相乗効果を計る。
  • 2015年
    • 事業の効率化を図るため、現業部門を浅野事務所に集約し、本社は、川崎市本町に移転した。
  • 2016年
    • 全国検査サービス(株)を吸収合併する。
      泉北地区・苫小牧地区の業務拡大を目的に、泉北事務所並びに苫小牧営業所を開設。
  • 2018年
    • 三和コーケン株式会社を吸収合併
  • 2019年度
    • 技術開発センターを開設
      (千葉県市原市)
平均有給休暇取得日数(前年度実績)
  • 2018年
    • 15.3日

採用データ

問い合わせ先

〒210-0001 川崎市川崎区本町1-5-16

新卒採用窓口
人事総務部 林 洋和
TEL:044-366-6000
URL http://www.nikkoken.com/
E-mail recruit-jit@nikkoken.com
交通機関 JR東海道線・京浜東北線・南武線「川崎駅」下車 徒歩10分
京浜急行 川崎駅から徒歩7分
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