最終更新日:2021/3/1

(株)地層科学研究所

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
4,250万円
売上高
6億9,900万円(2020年6月末)
従業員
43名
募集人数
1~5名

【建設コンサルタント】目に見えない“地下”を“可視化”する技術で地下の問題解決を支援―地質学・地盤工学等の知識とソフトウェア開発力を複合した技術サービスを提供

地質×ソフトウェア 幅広い分野で活躍中【地質科学研究所】 (2021/03/01更新)

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2022年新卒・第二新卒採用募集受付中です!

当社は自社HPよりエントリーを受付けております。
ご興味がある方は下記HPよりエントリーをお願い致します。
【社員インタビュー】もぜひご参考に。

(株)地質科学研究所HP:https://www.geolab.jp/
エントリーはこちらから  :https://www.geolab.jp/recruit/form/index.php

皆様のご応募をお待ちしております。

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会社紹介記事

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【サービス一例】地震と建物のモニタリングサービス「Geo-Seismo」。建物の揺れを計測し、様々な情報を分析・配信しています。
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【サービス一例】トンネル施工現場の地史・構造を読み解き、自社開発ソフトウェアを用いて3次元地質構造モデルを構築し、施工管理や意思決定を支援しています。

私達だからできることがある-日本の環境インフラを支える地面下の仕事-

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地層科学研究所は,今年創業23年を迎えました。次の10年、20年に向けてこれからもソフトウェア開発や基礎研究,社員教育等たゆまぬ努力を続けます。

地層科学研究所は、その名が示す通り、「地層」が事業の対象です。私たちは、地表下数百メートルを「地層」と呼んでいます。
足下の「地盤」より深く、「地殻」と呼ぶには浅い領域ですが、人の生活に深く関与する地下の領域と考えます。地層と人との関わり合いで生ずる、例えば防災や環境といった問題に、「科学」を武器にして取り組む、「研究」開発型の企業であり続けることが、私たちの企業理念です。

社員は、地質学、地球化学、岩盤力学、地下水学などを学ぶとともに、コンピュータ技術を応用して数値解析技術の開発に取り組んでいます。また、地下から採取された岩盤や地下水の科学的な性質を調べる実験や、現場での計測を自ら行い、地層を肌で感じています。
さまざまな知識や理解を礎として、土木関連事業や防災、環境関連事業を行われているお客様へ、専門的な立場から技術の支援を行うことが、私たちの存在意義と考えています。

お客様を最優先に考え、しかしながら自ら主体的に行動でき、楽しくおもしろく仕事ができる社員を育むこともまた、会社としての使命の一つであると考えています。

会社データ

プロフィール

地層科学研究所は創業以来,私たちの生活する足元,地下をキーワードに事業範囲を定め,地下で生ずる様々な問題の解決に寄与するエキスパート集団として活動を続けてきました。

文明の関与や地球の活動などにより,地下は絶えず変化を続けています。この変化は,時として私たちの生活に大きな影響をもたらします。地震やこれによる液状化,土砂災害や土壌汚染などです。これらの問題に対し,地質学,地盤工学,岩盤工学,地下水学などとコンピュータ技術を融合させ解決を支援していくことが,私たち地層科学研究所の存在意義であると捉えています。

リニア中央新幹線でのトンネル建設や地層処分の問題といったように,今後も人間と地下との共存は続いていきます。地層科学研究所は,地下を計測し,予測し,可視化する技術を高めていくことで,社会に貢献していきたいと考えています。

地層科学研究所は,2021年に創業24年を迎えます。これまで支えていただいたお客さまや社会に感謝するとともに,次の10年、20年先の未来に向けてこれからもソフトウェア開発や基礎研究,社員教育を通した人材の育成,今日までの経験を糧としたあらゆる業務支援に,たゆまぬ努力を続けていきます。

事業内容
・トンネル・地下構造物・橋梁の設計,施工に関わる有限要素解析※
・トンネルの情報化施工に関するコンサルタント※
・岩盤力学,水理学的性質に関する研究開発支援
・原位置試験・ボーリング孔内測定などの技術支援
・地盤・地質情報の3次元地質構造可視化(専用ソフトウェア使用)
・地震動による被害想定と対策検討支援※
・地下水流れと地下環境の評価支援※
・斜面の被害想定と対策検討支援※
・逆解析による地下の物性同定※
・斜面・トンネルの長期モニタリング計測
・陸・海・空からのレーザースキャニングとデータの可視化

※印:解析ソフトウェアによる数値シミュレーションを行います
本社郵便番号 242-0017
本社所在地 神奈川県大和市大和東3-1-6 JMビル4F
本社電話番号 046-200-2281
設立 1997(H9)年7月1日
資本金 4,250万円
従業員 43名
売上高 6億9,900万円(2020年6月末)
事業所 東京事務所
大阪事務所
幌延事務所
実験センター
主な取引先 【受託解析、実験、計測】
国土交通省 国土技術政策総合研究所
国立研究開発法人 国立環境研究所
国立研究開発法人 港湾空港技術研究所
一般財団法人 電力中央研究所
大成建設(株)
(株)大林組
パシフィックコンサルタンツ(株)
(株)エイト日本技術開発
応用地質(株)
独立行政法人 日本原子力研究開発機構
独立行政法人 産業技術総合研究所
国立研究開発法人 土木研究所
一般財団法人 石炭エネルギーセンター
公益財団法人 鉄道総合技術研究所
清水建設(株)
鹿島建設(株)
日本工営(株)
(株)ダイヤコンサルタント

【ソフトウェア販売】
国土交通省 国土地理院
北陸電力(株)
日本製鉄(株)
八千代エンジニヤリング(株)
JR東日本コンサルタンツ(株)
三菱マテリアルテクノ(株)
原子力発電整備機構
(株)ニュージェック
(株)建設技術研究所
(株)ドーコン
(株)オリエンタルコンサルタンツ
中央開発(株)
東京大学
北海道大学
京都大学

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2019年度

問い合わせ先

問い合わせ先 (株)地層科学研究所 本社
〒242-0017 神奈川県大和市大和東3-1-6 JMビル4F
TEL:046-200-2281
URL https://www.geolab.jp/
E-mail 採用窓口:saiyo@geolab.jp
交通機関 小田急線相模大野駅・小田急線/相鉄線大和駅・田園都市線中央林間駅にて小田急江ノ島線に乗り換え、大和駅下車・徒歩5分
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