最終更新日:2021/4/26

大日本コンサルタント(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設コンサルタント
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • 建築設計
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
13億9,900万円
売上高(単独)
163億6,700万円(2020年6月期実績)
従業員
661名(2020年6月30日現在)
募集人数
46~50名

橋梁の設計から保全・維持管理、まちづくり、環境保全、防災、建設情報を手がける総合建設コンサルタント

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2022新卒エントリー応募は締切となりました。 (2021/04/26更新)

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★2022年度の新卒採用のご案内★

【技術職】【営業職】【管理職】の応募については締切となりました。
今後、追加募集などを行う場合は、マイナビを通じてお知らせいたします。

会社紹介記事

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同社がデザインや設計を担当した、東京都中央区の「築地大橋」。橋梁のほかにも、道路やトンネル、水門、砂防堰堤、津波避難タワーなど、多彩な構造物を手掛けている。
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新入社員研修の一環で、同社が手掛けた構造物の見学ツアーも行われている。写真は、東京の「築地大橋」を訪れ、先輩社員の話を聞き入る新入社員たち。

チャレンジする企業力とやりたいことができる会社風土を持った総合建設コンサルタント

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「私が若手社員の頃、上司に図面の間違いを指摘して、『よく気がついた』と褒められた事がありました。当社の懐の深さは、昔から変わらないですね。」と齋藤常務執行役員。

私たち大日本コンサルタントは、企画から調査、設計、施工管理、維持管理まで、建設の全工程に一貫して携わることができる“総合建設コンサルタント”です。当社は社会インフラの整備に広く携わっていますが、特に橋梁の設計では国内トップクラスの実績を誇っており(※日経コンストラクション調べ)、国内外で高い評価を得ています。
景観デザイン室やインフラ技術研究所と言う研究開発部署、詳細設計の専任部署を社内に有していることも、当社の強みです。特にインフラ技術研究所は次代の核となる事業の確立を目指し、新たな分野にチャレンジしています。その内、保全エンジニアリング分野では、橋梁等のマルチコプターを活用した保全技術に関する研究開発を推進。特殊構造技術の分野では、長大橋の設計や地震・津波の解析技術の開発を進め、空中物理探査の分野では、現行のヘリコプターによる探査技術のさらなる深化と、マルチコプターを活用した地盤評価技術の開発に取り組んでいます。また、新エネルギーの分野では、2015年にエネルギーサービス事業を展開する合弁会社を設立、2016年に移動式水素ステーションを開業しました。今後は、地方創生に寄与する水素社会の構築に向けた事業拡大を図っていきます。

海外展開もこれまで以上に事業を拡大させており、すでに進出しているフィリピンやベトナム、台湾に加え、ミャンマーやケニア、ザンビアなどでも新たなプロジェクトを展開しています。今後は主力事業の競争力強化はもちろん、海外事業と新規事業により一層力を入れていくことで、“日本で一番信頼されるインフラサービス提供集団”を目指します。

“若手でも、手を挙げればやりたいことができる”、これが大日本コンサルタントの企業文化です。もちろん、やりたいことをやるためには、強い意志や「どうすれば達成できるのか?」を考える力が必要になってきます。そうした素養を、若手社員には期待したいですね。
人と人は、噛み合って初めて大きな力を発揮します。会社も同じです。しかし、噛み合うための歯車は、きれいでなくてもいいと考えています。得意分野もあれば、弱いところもあるはずです。デコボコであっても気にする必要はありません。それをうまく噛み合わせるのが上司の役目で、若手社員は自分の得意なところを伸ばしていけばいいと考えています。

<常務執行役員 技術統括部 統括部長/齋藤 哲郎>

会社データ

プロフィール

かつての日本では、道や水路などの社会基盤施設の整備は、「道普請(みちぶしん)」や「堰普請(せきぶしん)」などと呼ばれる制度のもとで行われていました。これは、社会基盤施設の建設や維持・補修、災害復旧などの作業を地域の人々が共同で行って、自分たちの地域の安全・安心を自分たちで守ってきた日本古来のしくみです。現代では社会基盤施設の管理者は国や地方自治体などになり、その建設や維持・補修は管理者や請け負った企業が行うようになって、地域の人々の関わり方も変わってきました。しかし、安全で快適な住環境を造りたいと願う人々の思いに変わりありません。私たちは、その思いを実現するための「普請」に専門家集団として参画し、サービスを提供することを生業としています。

大日本コンサルタント(株)は、創立以来50年余の歴史の中で、数多くの社会基盤施設の整備事業に参画して参りました。一つひとつの事業において、高い技術力に基づいた誠実なサービスを提供してきたことによって、今日では皆様から厚い信頼をいただく企業へと成長を遂げてきたものと自負しております。この背景には、社員一人ひとりが技術の研鑽に励める環境と誠実に業務に取り組む企業文化があります。

事業内容
総合建設コンサルタント
…橋梁や道路など社会資本整備の企画・構想、計画、調査、設計、施工管理、維持管理など各段階において、コンサルティングを行なっています。

◎橋梁・高速道路・トンネルなど道路構造物の調査・計画・設計、保全、維持補修計画、モニタリング、道路管理
◎交通体系調査、道路網計画、交通計画
◎まちづくり、都市計画・地域計画
◎都市施設(駅前広場・公園・緑地・駐車場・下水道施設など)の調査・計画・設計
◎水理解析、河道計画、河川構造物の調査・計画・設計
◎地滑りに関する調査・対策、砂防ダムの計画・設計
◎環境アセスメント、環境計画
◎河川氾濫や斜面崩壊、プラントや生産設備の耐震診断などリスクマネジメント

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東京都北区と足立区に架かる「新豊橋」は、『グッドデザイン賞』『土木学会田中賞』『土木学会デザイン賞』をトリプル受賞。

本社郵便番号 101-0022
本社所在地 東京都千代田区神田練塀町300 住友不動産秋葉原駅前ビル4F
電話番号 03-5298-2053
設立 1963年1月23日
資本金 13億9,900万円
従業員 661名(2020年6月30日現在)
売上高(単独) 163億6,700万円(2020年6月期実績)
事業所 本社/東京都千代田区
支社/仙台、さいたま、富山、名古屋、大阪、福岡
支店/広島、高松、マニラ
事務所/盛岡、福島、宇都宮、新潟、岡山、沖縄、ハノイ
営業所/札幌、青森、秋田、山形、水戸、群馬、千葉、横浜、相模原、山梨、長野、金沢、静岡、岐阜、三重、滋賀、京都、神戸、奈良、和歌山、鳥取、島根、山口、徳島、松山、高知、佐賀、長崎、熊本、宮崎、鹿児島

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7年
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 22名 24名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 17名 19名
    2019年度

取材情報

「ICT×社会インフラ」で、世の中の「今」を支え、「未来」を創る!
インフラ技術研究所で活躍する先輩社員たち
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先輩情報

忍耐力を活かし、どんな壁にも立ち向かいます!
N.Y
2020年入社
環境社会基盤工学専攻
構造技術室
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問い合わせ先

問い合わせ先 〒101-0022
東京都千代田区神田練塀町300 住友不動産秋葉原駅前ビル 4F
業務統括部人事室 採用担当
TEL:03-5298-2053
URL https://www.ne-con.co.jp/
E-mail saiyou@ne-con.co.jp
交通機関 JR山手線「秋葉原」徒歩2分
銀座線「末広町駅」 徒歩6分
都営新宿線「岩本町駅」 徒歩6分
QRコード
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