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最終更新日：2021/8/18
2022年度の募集につきましては、おかげさまで採用予定数に達しましたので、応募を締め切らせていただきました。たくさんのご応募、まことにありがとうございました。
西田さん（右）と山本さん（左）。ともに文系出身者だが、早い段階から最前線で活躍している。自ら考えて行動できる人ならば居心地がいい会社だと異口同音に話す。
当社は企業のデジタルイノベーションを自社開発の人事・会計系業務システム『WiMS/SaaS』を軸に推進しています。システムコンサルタントである私は企業へのソリューション提案から、上流工程である要件定義やシステム設計、また導入支援中での各機能説明、稼働後は長期に渡るフォローまで携わっています。クライアントには誰もが知る大企業が名を連ねています。お客様とは長い時間をかけて業務要件の確認等により内容の理解を深め、課題を浮き彫りにして新たなシステムを提示します。案件終了後、お客様との信頼が築けて、次の案件の依頼を指名されたこともあります。この喜びは非常に大きいと感じてきました。マネージャーとなり、プロジェクト管理をするシーンが多くなった今は、部下たちが指名を受けて仕事をしている様子を見るのが何よりの喜びです。当社の社員は大きな裁量権を与えられており、主体的に行動をすればその分だけ新たな成長の可能性に広がります。部下たちには、こうしたプロフェッショナルとして活躍できるチャンスを提供していくのが私の使命。個の成長によりチームを強化し、ひいては会社全体のさらなる発展に貢献したいと思っています。＜コンサルティング統括部・西田 貴浩（2011年入社）＞文系出身の私ですが、大学の講義でプログラミングに触れて興味を持ったことをきっかけに、就職活動ではIT企業を志望しました。当社のインターシップに参加し、若手の方々がいきいきと活躍しているのを目の当たりにしたことが入社の決め手です。入社以来、『WiMS/SaaS』のバージョンアップを手掛けながら、お客さまへの導入なども並行して担当し、知見を広げているところです。入社1年目の時はあるメーカー向けの開発にアシスタントで要件定義から参加。お客さまとの直接の交渉から、設計や開発まで総合的に経験することで視野が大きく広がりました。知識や経験が足りないため苦労も多かったのですが、当社は全工程を自社内で完結させているため、各部署のプロフェッショナルな先輩からいつでもアドバイスをもらうことができ、非常に心強かったです。現在は同じお客さまの別案件で、再び要件定義から参加しています。去年に比べると主体的にお客さまと対話できるようになり、自分が少しずつ成長しているという喜びをかみしめています。＜デジタルプロダクト統括部・山本 美織（2018年入社）＞
【デジタル時代を牽引する業務システムには、コンサル力と技術力】エンタープライズ（企業体）の業務システムは、業務効率を目的とした処理型から、ビジネス戦略システムとしてのウェイトが高まっています。SOLTYは、上流工程である業務プロセスのスキルとコア的存在のERP（統合業務パッケージ）スキルを活かしたコンサルティング、そして、クラウド、モバイル、IoT、AIなどトレンドの技術を適切に活用したイノベーションの提案を得意としています。これらは、自社開発のクラウド／SaaSやシステムパッケージで商品として提供され、デジタルトランスフォーメーションを推進しています。【ソリューションは広く、深い。そして進む方向は自ら決める】会計業務、人事業務を中心とした基幹業務をビジネスの戦略ソリューションとして顧客に提供するためのスキルを養う事から始まります。IT基盤、システム構築、パッケージソフト、業務プロセスなどに関する知識やスキルは、書籍やネット等から得られるもの、体験からしか得られないもの様々です。また、顧客の企業規模や業種によって同じ業務でも沢山違いがあります。各自のキャリアプランのステップでPLAN・DO・CHECK・ACTIONのサイクルをマイペースで進め、その中で自身の適性に向いている方向に磨きをかけ続けるのが一番でしょう。SOLTYはそれを推奨します。【将来を見つめた人事制度、適正な報酬制度と就業ルール】SOLTYの各制度の基調は、「自由」と「公正な評価」から成り立っています。自由であることは、自分のペースで仕事を遂行してキャリアアップを続ける事を意味します。そして仕事の成果と能力の評価が公正におこなわれ報酬へとつながります。それは、労基法が定める就業のルールを守り健全な労働であることが前提です。マネージャやスペシャリストのポジションも年齢にとらわれることなく、若くても活躍のチャンスがあり、年齢が高くてもスキルを活かして活躍できる、多様な社会の要請に応えて成長を続ける人事・報酬の制度を追求しています。努力の結果の資格取得は、報酬に反映されて報われ、業績貢献の積み重ねで、自社株の支給が期待できます。
