最終更新日:2021/5/3

岩谷産業(株)

  • 上場企業

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • ガス・エネルギー
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(食品・農林・水産)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
350億9,600万円
売上高
【単体】4,729億5,400万円 【連結】6,867億7,100万円(2020年3月期)
従業員
1,275名(2020.3.31現在)

未来の必要を追い求める。

会社紹介記事

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「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念のもと、住みよい地球、循環型社会のよりよい実現へ向けて事業展開をしております。
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岩谷産業人事担当です。私たちは、人々の生活を支え、住みよい未来を共に創る仲間を求めています。ぜひ、岩谷産業の世界を覗いてみてください!

未来の必要を追い求める。

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岩谷産業(株)、採用リーダーです。岩谷産業は、「世の中に必要とされる企業」であり続けるため、新たな価値の創出によって社会に貢献していきます。

<採用リーダーからの当社紹介およびメッセージ>
岩谷産業は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念の下、持続可能な成長と社会課題の解決に取り組んできました。日本に初めて普及させた家庭用LPガスは、一般家庭の台所に利便性をもたらしました。長年取り組んできた水素事業ではクリーンエネルギーを普及させるという使命を国内外で果たそうとしています。また、環境や海洋の生態系に優しいバイオPET事業にも取り組み始めており、岩谷産業の事業活動はまさに社会課題の解決に繋がっています。

また、岩谷産業では、自主性が尊重され、自由に挑戦することができます。若いうちから責任の大きい仕事に携わり、上司や先輩のサポートを得ながら、大きく成長することができる土壌があります。そこには無限の可能性が広がり、チャレンジが実った時の充実感も大きいです。加えて、仕事に誇りを持ちお互いを認め合っているからこそ、社内のつながりが強くフランクな雰囲気が根づいています。この雰囲気の中で、岩谷産業は様々なビジネスアイデアを生み出し、世の中の必要に応えてきました。

SDGsの達成目標年である2030年は、岩谷産業にとっての創業100周年の年でもあります。100年企業、そしてその先へ向け、住みよい未来を創るために必要な事業の創出にこれからも挑戦し続けます。私たちの志に共感し、一緒に挑戦する熱意を持った皆さんのご応募、心よりお待ちしております!

会社データ

事業内容
【総合エネルギー事業本部】
LPガスのトータル・インテグレーターとして、産ガス国から自社タンカーによる日本への直接輸入・貯蔵・備蓄、全国販売ネットワークによる供給まで、一貫した安定供給体制とともに保安防災体制も確立しています。一方、マイホーム発電、コージェネレーション、家庭用燃料電池、太陽光発電のパネルやLNG販売、さらにはDMEなどの新エネルギーシステムへの取り組みも行っています。また、「カセットフー」をはじめ、多様な家庭用品ならびに調理家電の商品開発にも取り組んでいます。

【産業ガス・機械事業本部】
液化水素、ヘリウムをはじめ、酸素、窒素、アルゴン、炭酸ガス、混合・半導体・医療ガスなど高圧ガスを広範に取り扱っています。
溶材関連では溶接・溶断ガス、溶接材料、溶接・溶断機を取り扱っており、産業界の生産性向上に貢献しています。
また、機械分野ではITや先端技術社会を設備インフラ面から支えています。独自のノウハウと高い専門知識、エンジニアリング力を駆使しさまざまな製造現場に貢献しています。

【マテリアル本部】
機能樹脂関連では機能性フィルム、シートの開発とPET樹脂を拡販。資源・新素材関連では豪州はじめ、海外における資源開発への投資を進めています。また、製品分野では電子、機能セラミックス関連の加工品にも注力。金属関連では特殊鋼・非鉄金属・新金属・高合金などの素材と、海外生産拠点を活用した加工製品を販売しています。

【自然産業本部】
食品分野では、海外で加工された冷凍の野菜・果実類、惣菜類、水産加工品などの食品全般を扱うとともに、健康産業分野では、健康補助食品の開発・販売に取り組んでいます。また、畜産分野においては、種豚事業、農業分野においては、園芸資材などの販売事業を展開しています。

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総合エネルギー事業、産業ガス・機械事業をはじめ、マテリアル・自然産業事業も展開しています。また、次世代のクリーンエネルギーである「水素」にも注力しております。

大阪本社郵便番号 541-0053
大阪本社所在地 大阪市中央区本町3-6-4
大阪本社電話番号 06-7637-3478
東京本社郵便番号 105-8458
東京本社所在地 東京都港区西新橋3-21-8
東京本社電話番号 03-5405-5717
創業 1930年5月5日
設立 1945年2月2日
資本金 350億9,600万円
従業員 1,275名(2020.3.31現在)
売上高 【単体】4,729億5,400万円 【連結】6,867億7,100万円(2020年3月期)
事業所数 84ヵ所(国内78・海外6)
国内・海外ネットワーク 【国内ネットワーク】
札幌、仙台、さいたま、横浜、名古屋、神戸、広島、福岡 など

【海外ネットワーク】
カリフォルニア、リノ、ミュンヘン、北京、上海、シンガポール、バンコク、クアラルンプール、ジャカルタ、デリー、ドーハ など

【その他】
中央研究所、琵琶湖コンファレンスセンター
取引銀行 三菱UFJ、三菱UFJ信託 ほか
イワタニグループ 105社(2021.1.1現在)
業績推移 決算期       売上高   経常利益
─────────────────────
2016年3月     616,201   21,584
2017年3月     588,045   25,038
2018年3月     670,792   29,407
2019年3月     715,085   29,952
2020年3月     686,771   32,270

             (単位:百万円)
売上構成               2020年3月期
───────────────────
総合エネルギー事業       45.6%
産業ガス・機械事業       27.7%
マテリアル事業         21.8%
自然産業事業           4.0%
その他の事業           0.7%
沿革
  • 1930年
    • 大阪において創業
  • 1945年
    • 岩谷産業(株)を設立
  • 1965年
    • 大証・東証一部上場
  • 1972年
    • 中国の友好指定商社となる
  • 1981年
    • 中東よりLPG直輸入開始
  • 1985年
    • 米国ユニオンカーバイド社と提携
  • 1986年
    • 宇宙開発事業団にロケット燃料供給開始
  • 1987年
    • NHK交響楽団との文化事業協力に着手
  • 1994年
    • 鹿島LPG輸入基地稼働
  • 1995年
    • 企業広報賞・優秀賞受賞
      阪神大震災の被災地にカセットコンロ緊急輸送
  • 1997年
    • 豪州の鉱物資源会社をTOBで取得
  • 1999年
    • 世界最大の鉱山企業集団リオティントグループ
      のジルコンサンド国内総代理権取得
  • 2002年
    • 水素エネルギー技術開発の国家プロジェクト<WE-NET>の一環として、イワタニが総合エンジニアリングを担当した国内初の水素供給ステーションが大阪に完成
  • 2000年
    • LNG販売事業に参入・大阪本社・全国支社 ISO14001認証取得
  • 2004年
    • 液体水素及び空気分離ガスの製造会社「(株)ハイドロエッジ」を堺LNG(株)と合弁で設立
      新潟中越地震の被災地にカセットガス・カセットコンロ緊急輸送、災害救援隊を緊急派遣
  • 2009年
    • 東日本初の液化水素製造プラント 岩谷瓦斯千葉工場 液化水素製造プラントが7月7日竣工
      液化水素の需要拡大に対応し、東西2拠点体制を確立
  • 2010年
    • カタール国におけるヘリウム開発プロジェクト「カタールヘリウム2プロジェクト」への入札に参加
      同国から日本で初めてヘリウムを直接輸入する権益を獲得
  • 2013年
    • 新たな技術拠点として兵庫県尼崎市に「中央研究所」が完成
      70MPa商用実証水素ステーション「とよたエコフルタウン水素ステーション」完成。
      山口県周南市に国内3カ所目の液化水素製造プラント「山口リキッドハイドロジェン」が運転開始。
  • 2014年
    • 日本初の商用水素ステーション「イワタニ水素ステーション 尼崎」を兵庫県尼崎市に開設。
  • 2015年
    • 日本初の商業用移動式水素ステーション開設へ豊田通商、大陽日酸との3社共同で水素供給の新会社を設立。東京タワー近傍に商用水素ステーション「イワタニ水素ステーション 芝公園」開所。
  • 2016年
    • 4大都市圏を中心に20ヵ所、商用水素ステーションを完成。
      熊本県地震の被災地にMarui Gas災害救援隊を派遣し、LPガス復旧作業に努めた。義捐金1,000万円を拠出。
  • 2017年
    • 谷本 光博社長就任。
  • 2019年
    • 日本企業初となる北米の水素ステーション事業に進出。
      2019年11月時点で国内24カ所、海外4カ所のステーションを運営。
  • 2020年
    • 間島 寛社長就任。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.5年
    2019年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8.5時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.0日
    2019年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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