最終更新日:2022/3/2

独立行政法人国立病院機構 東海北陸グループ(メディカルスタッフ職採用)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人
  • 医療機関
  • サービス(その他)

基本情報

本社
愛知県
資本金(法人全体)
2,029億円
経常収益(法人全体)
1兆755億円(令和2年度決算)
従業員(法人全体)
約63,000名 うち、東海北陸グループ約7,100名 ※2022年1月1日現在

あなたの仕事が日本の医療の力になる。国内最大規模の病院ネットワークを誇る国立病院機構で、地域のため、日本の医療のために貢献しませんか?

採用担当者からの伝言板 (2022/02/14更新)

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独立行政法人国立病院機構東海北陸グループ 採用担当です。
幣社の採用ページにアクセスしていただき、ありがとうございます。

書類の提出期限は以下のとおりです。

〇薬剤師     令和4年5月 6日(金)必着
〇診療放射線技師 令和4年6月10日(金)必着
〇臨床検査技師  令和4年6月10日(金)必着
〇管理栄養士   令和4年6月10日(金)必着
〇理学療法士   令和4年7月 8日(金)必着
〇作業療法士   令和4年7月 8日(金)必着
〇児童指導員   令和4年6月10日(金)必着

※エントリー時に大学、専門学校等の卒業年を登録する必要がありますが、卒業年の選択肢にない場合は最も古い年(2019年)を選択して登録してください。

会社データ

プロフィール

 国立病院機構とは、独立行政法人国立病院機構法(平成14年法律第191号)に基づき、旧国立病院・療養所に変わり平成16年4月1日に設立された厚生労働省所管の独立行政法人です。

 全国に6グループ、計140の病院からなる日本最大級の病院グループを築いており、東海北陸グループはそのうちの一つで、同域内の6県内(富山県、石川県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県)に合わせて18カ所の病院を展開しております。

 「医療の提供」「臨床研究の推進」「医療従事者の養成」という3つの使命を果たし、国民1人ひとりの健康と日本の医療の向上を実現するため、医師や看護師をはじめとする様々な職種が一丸となって懇切丁寧な医療の提供につとめております。

正式社名
独立行政法人国立病院機構 東海北陸グループ
正式社名フリガナ
コクリツビョウインキコウトウカイホクリクグループ
事業内容
○医療の提供
・救急医療、災害医療、小児医療等の地域医療
・重症心身障害児(者)に対する医療、エイズ医療等他の
 設置主体では必ずしも実施されないおそれのある医療

○医療に関する調査及び研究
・診療情報の収集・分析と情報発信
・大規模臨床研究の推進
・迅速で質の高い治験の推進

○医療従事者の養成
・質の高い医師、看護師、メディカルスタッフ等の
 育成・キャリア形成支援
・地域医療に貢献する研修事業の実施 

○その他附帯する業務
本社郵便番号 460-0001
本社所在地 愛知県名古屋市中区三の丸4-1-1
本社電話番号 052-968-5171
設立 2004年4月1日
資本金(法人全体) 2,029億円
従業員(法人全体) 約63,000名
うち、東海北陸グループ約7,100名 ※2022年1月1日現在
経常収益(法人全体) 1兆755億円(令和2年度決算)
事業所 〇東海北陸グループ(名古屋市中区)

〇東海北陸グループ内病院
■富山県
 富山病院(富山市)
 北陸病院(南砺市)

■石川県
 金沢医療センター(金沢市)
 医王病院(金沢市)
 七尾病院(七尾市)
 石川病院(加賀市)

■岐阜県
 長良医療センター(岐阜市)

■静岡県
 静岡てんかん・神経医療センター(静岡市葵区)
 天竜病院(浜松市浜北区)
 静岡医療センター(駿東郡清水町)

■愛知県
 名古屋医療センター(名古屋市中区)
 東名古屋病院(名古屋市名東区)
 東尾張病院(名古屋市守山区)
 豊橋医療センター(豊橋市)

■三重県
 三重病院(津市)
 鈴鹿病院(鈴鹿市)
 三重中央医療センター(津市)
 榊原病院(津市)

■関連施設
 国立病院機構本部(東京都目黒区)
関連機関 厚生労働省
東海北陸厚生局
国立高度専門医療研究センター
独立行政法人地域医療機能推進機構
沿革
  • 1945年12月
    • 厚生省の外局として医療局を設置
      国立病院は旧陸海軍病院(146施設)を引き継いで発足
      国立療養所は傷痍軍人療養所(53施設)を引き継いで発足
  • 1946年11月
    • 衛生局及び医療局を廃止し、公衆衛生局、医務局及び予防局を設置
      医務局に病院課と療養課を置く
  • 1947年4月
    • 日本医療団の結核療養施設(93施設)を移管し、国立療養所として運営
  • 2004年04月
    • 国立高度専門医療センター及び国立ハンセン病療養所を除く全国154カ所の国立病院・国立療養所について、独立行政法人に移行
      東京都目黒区に本部を設置
      全国を6地域(北海道東北、関東信越、東海北陸、近畿、中国四国、九州)に分け、各地域にブロック事務所を設置
      第1期中期計画策定
  • 2015年4月
    • 独立行政法人通則法の一部を改正する法律並びに同法の施行に伴う関係法律の整備に関する法律の施行に伴い、国家公務員の身分を有する特定独立行政法人から、非公務員型の中期目標管理法人に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.1年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3日
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 44.9%
      (686名中308名)
    • 2021年度

    2021年4月1日現在の値 (東海北陸グループ全体・全職種)

社内制度

研修制度 制度あり
患者の目線に立った安全で良質な医療を提供できるように、
国立病院機構では毎年数多くの研修が実施されています。
以下は実施されている研修の一例です。

・新規採用者研修
・チーム医療推進のための研修
・医療安全対策研修
・院内感染対策研修
・スキルアップ研修
・災害医療従事者研修
・初動医療班、医療班研修 など

※2021年度は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、
 一部をWeb研修で実施しております。
自己啓発支援制度 制度あり
日本医療薬学会
がん専門薬剤師認定試験の認定審査料・認定試験受験料
※薬剤師のみ
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
金沢大学、北里大学、京都薬科大学、岐阜薬科大学、静岡大学、静岡県立大学、鈴鹿医療科学大学、富山大学、名古屋大学、名古屋市立大学、藤田保健衛生大学、星薬科大学、北海道医療大学、名城大学
<大学>
愛知学院大学、愛知淑徳大学、朝日大学、麻布大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪保健医療大学、大阪薬科大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢学院大学、鎌倉女子大学、川崎医療福祉大学、北里大学、京都医療科学大学、京都女子大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、金城大学、金城学院大学、岐阜医療科学大学、岐阜薬科大学、群馬パース大学、神戸薬科大学、国際医療福祉大学、埼玉医科大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、昭和薬科大学、信州大学、城西大学、仁愛大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、聖隷クリストファー大学、摂南大学、創価大学、第一薬科大学、千葉大学、千葉科学大学、中京大学、中部大学、中部学院大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、帝塚山学院大学、東海学園大学、東京家政大学、東京福祉大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、豊橋創造大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎総合科学大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、日本薬科大学、姫路獨協大学、弘前大学、広島国際大学、福井大学、藤田医科大学、藤田保健衛生大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、北陸大学、星薬科大学、北海道大学、北海道医療大学、北海道薬科大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、山梨学院大学、山梨県立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
あいち福祉医療専門学校、伊勢志摩リハビリテーション専門学校、専門学校金沢リハビリテーションアカデミー、神戸総合医療専門学校、国際医療福祉専門学校、静岡医療科学専門大学校、静岡福祉医療専門学校、中部学院大学短期大学部、中部リハビリテーション専門学校、東海医療技術専門学校、東海医療工学専門学校、富山医療福祉専門学校、名古屋医健スポーツ専門学校、新潟医療技術専門学校、日本医療学院専門学校、東名古屋病院附属リハビリテーション学院、平成医療短期大学、北陸ビジネス福祉専門学校、ユマニテク医療福祉大学校

採用実績(人数) 【薬剤師】
・2022年度予定 14名(うち、既卒者1名)
・2021年度実績 11名(うち、既卒者1名)
・2020年度実績 12名(うち、既卒者2名)
・2019年度実績 13名(うち、既卒者8名)

【診療放射線技師】
・2022年度予定  3名
・2021年度実績  2名
・2020年度実績  7名
・2019年度実績  6名

【臨床検査技師】
・2022年度予定 13名
・2021年度実績 17名(うち、既卒者7名)
・2020年度実績 16名(うち、既卒者7名)
・2019年度実績 15名(うち、既卒者3名)

【管理栄養士】
・2022年度予定  6名(うち、既卒者2名)
・2021年度実績  7名(うち、既卒者3名)
・2020年度実績  5名(うち、既卒者1名)
・2019年度実績  4名

【理学療法士】
・2022年度予定 10名
・2021年度実績  6名
・2020年度実績  9名(うち、既卒者1名)
・2019年度実績 10名(うち、既卒者3名)

【作業療法士】
・2022年度予定  8名
・2021年度実績  9名
・2020年度実績 13名(うち、既卒者3名)
・2019年度実績  7名

【児童指導員】
・2022年度予定  3名(うち、既卒者1名)
・2021年度実績  3名
・2020年度実績  2名
・2019年度実績  4名(うち、既卒者1名)

採用データ

QRコード

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