最終更新日:2021/5/7

東レ(株)

  • 上場企業

業種

  • 繊維
  • 化学

基本情報

本社
東京都
資本金
1,479億円
売上高
2兆2,146億円(2020年3月期)
従業員
7,568名(2020年3月時点)

東レは、ファッション用途から航空・宇宙用途まで、ありとあらゆる製品の「素(もと)」となる素材を提供している総合素材メーカーです。

会社紹介記事

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東レの強くて軽い炭素繊維を、機体重量の50%に採用して軽量化を実現した「ボーイング787 」。
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東レが製作したEVのコンセプトカー「TEEWAVE」。東レの素材が自動車にどんな変革をもたらすのかを示すため、車体から電池、モーターまで東レの素材を用い製作。

【素材には、社会を変える力がある。】

■【素材には、社会を変える力がある。】
地球温暖化や化石燃料・エネルギーの枯渇、世界的な人口増加に伴う水資源の不足、高齢化社会の到来…等々。世界は今大きな歴史の転換点を迎えています。こうした世界規模の問題を本質的に解決していくためには、製品の上流である素材からの発想の転換が求められます。素材が変わらなければ、モノを変えることはできません。たとえば、旅客機の大幅な省エネをもたらし、効率の良い中型機で世界を自在に行き来できる時代を可能にしたのは、丈夫で軽い炭素繊維の開発でした。新興国での水需要に応える海水の淡水化の要となっているのは逆浸透膜の技術です。また、太陽光や風力などの再生可能エネルギーや、エネルギー効率が高く環境汚染物質の排出が少ない燃料電池の開発など、これからの新エネルギー拡大の鍵を握っているのも素材の革新です。

■【Innovation by Chemistry】
東レは1926年の創業以来、有機合成化学、高分子化学、バイオテクノロジー、ナノテクノロジーの4つのコア技術を駆使し、さまざまな新素材を世に送り出し、社会の発展に貢献してきました。提供している製品は、衣料品やインテリア製品、家電製品やエレクトロニクス製品、自動車や航空機などの素材・部材、医薬品・医療機器、水処理用機能膜など、社会の多くの場面で人々の暮らしを支えています。私たちは素材産業のリーディングカンパニーとして、継続的な技術開発により、最終製品に革新をもたらす新素材の開発を進めています。新たな素材が生まれることで、世の中を変えるソリューションが可能になる。人類が抱える地球規模の課題も解決できる。まさに「素材には、社会を変える力がある。」そうした信念と気概をもち、あらゆる領域における"Innovation"に取り組んでいるのです。

会社データ

事業内容
東レの事業は、主に「繊維事業」、「機能化成品(樹脂、フィルム、ケミカル関連、電子情報材料)事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」「ライフサイエンス事業」、これら5つの事業セグメントから成っており、世界各国でグローバルに事業を展開しています。
本社郵便番号 103-8666
本社所在地 東京都中央区日本橋室町2-1-1
本社電話番号 03-3245-5111(代表)
創業 1926年
資本金 1,479億円
従業員 7,568名(2020年3月時点)
売上高 2兆2,146億円(2020年3月期)
事業所 東京・大阪・滋賀・愛媛・瀬田・名古屋・東海・愛知・岡崎・三島・千葉・土浦・岐阜・石川・鎌倉・那須 各事業場(工場)
代表者 代表取締役社長 日覺 昭廣
業績 決算期   売上高(連結)  営業利益(単位:億円) 
──────────────────────
2008年3月  16,497    1,034
2009年3月  14,716    360
2010年3月  13,596    400
2011年3月  15,397    1,001
2012年3月  15,886    1,077
2013年3月  15,923    834
2014年3月  18,378    1,053
2015年3月  20,107    1,235
2016年3月  21,044    1,545
2017年3月  20,264    1,469
2018年3月  22,049    1,565
2019年3月  23,888    1,415
2020年3月  22,146    1,312
関連会社 東レリサーチセンター、東レ・デュポン、東レ・オペロンテックス、東レインターナショナル、東レシステムセンター 等

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.4時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.6日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 60名 10名 70名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.1%
      (2389名中121名)
    • 2019年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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