最終更新日:2021/9/16

(株)日本総合研究所

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • コンサルティングファーム
  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
100億円
売上高(単独)
1,432億円(2020年3月期)
従業員
2,665名(2020年3月末)

総合情報サービス企業として、新たな未来を切り拓く

会社紹介記事

それぞれの分野で企業が求める創造的な付加価値を生み出す

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日本総研のコーポレートマーク。英知の眼を表す。

私たちは、銀行業務を中心に様々な金融サービスを提供し、日本経済の一端を担うSMBCグループの中核企業の一つです。金融ビジネスについて戦略的情報システムの企画・構築を行うITソリューション、経営戦略・産業振興等のコンサルティング、そして新事業の創出を行うインキュベーションおよび内外経済の調査分析・政策提言を行うリサーチというシンクタンク機能まで多岐にわたる事業を展開し、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。

会社データ

事業内容
◆ITソリューション
 金融ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理、先端技術の利活用検討、セキュリティ対策推進、DX推進 他

◆コンサルティング
 企業・官公庁などのコンサルティング

◆インキュベーション
 ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援 他

◆リサーチ
 経済調査・政策提言
本社郵便番号 141-0022
本社所在地 東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング
本社連絡先 recruit@jri.co.jp
創立 1969年 2月
資本金 100億円
従業員 2,665名(2020年3月末)
売上高(単独) 1,432億円(2020年3月期)
代表者 代表取締役社長 谷崎 勝教
事業所 東京(大崎)、大阪(土佐堀)、シンガポール
グループ・関連会社 (株)日本総研情報サービス
(株)JSOL
JRI America, Inc.(ニューヨーク)
JRI Europe, Ltd.(ロンドン)
日綜(上海)信息系統有限公司
沿革
  • 1969年 2月
    • (株)住友銀行から分離独立 『日本情報サービス(株)』設立
  • 1989年12月
    • 『(株)日本総合研究所』に社名変更 総合研究本部を新設
  • 1993年 6月
    • (株)日本総研システムソリューション設立
      (2000年4月 (株)日本総合研究所と合併)
  • 1995年 4月
    • 住友ビジネスコンサルティング(株)と合併
  • 1996年 8月
    • シンガポール支社開設
  • 2000年 4月
    • (株)日本総研システムソリューションと合併
  • 2002年11月
    • 持株会社体制に移行
  • 2003年 2月
    • (株)三井住友フィナンシャルグループに合流
  • 2003年 4月
    • (株)三井住友銀行のシステム関連機能を移管・統合
  • 2004年 4月
    • 執行役員制度導入
  • 2006年 7月
    • (株)日本総研ソリューションズ)設立
      (2009年1月 (株)JSOLに社名変更)
  • 2009年 8月 
    • 大阪本社を土佐堀に移転
  • 2012年 1月
    • 東京本社を品川区東五反田に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.8年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.5日
    2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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