最終更新日:2021/12/24

(株)日立ハイテク

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 半導体・電子・電気機器
  • 医療用機器・医療関連

基本情報

本社
東京都
資本金
79億3,848万525円(2021年3月31日現在)
売上高
売上収益 6,063億円(2021年3月期)
従業員
連結12,276名、単独4,586名(2021年3月31日現在)

最先端現場の課題解決にフォーカスしたソリューションを

会社紹介記事

PHOTO
「見る・測る・分析する」を基盤に3つのセグメントで、顧客の課題にフォーカスしたソリューション提供を。

人と社会を支える、グローバル企業

PHOTO

若手でも世界トップシェアの商品を生む出すチャンスがあります。入社7年以内を対象に海外派遣も実施。海外取引も多く、人材育成も積極的です。

「見る・測る・分析する(計測・分析技術)」「自動化・制御技術」「モノづくり力」に「グローバル営業力/ビジネス探索力」を掛け合わせ、汎用市場の中から個別化、高度化する顧客課題を把握。課題にフォーカスした特化型のソリューション(Focused Solution)の提供を通して、希少性のある専用市場を創造し、グローバルに拡大させ、新たなトップ事業の創出・拡大にとりくむことで、なくてはならない存在になることをめざしています。

ナノテクノロジー・ソリューション
「電子線技術」を集約・強化して、半導体統合ソリューションの提供、新材料、バイオ等の新アプリケーションを創出しています。
主要製品:エッチング装置、計測装置・検査装置、電子顕微鏡

アナリティカル・ソリューション
「分析技術」をベースに、バイオ・メディカル分野、安全・安心分野等で新たな価値を創造して
います。
主要製品:分析装置、医用機器、ライフサイエンス製品

インダストリアル・ソリューション
ファクトリーオートメーション、IoT・フルバリューチェーンソリューション等のオペレーションテクノロジーを中心としたソリューションによる高付加価値化を実現しています。
主要製品:ICTソリューション、産業ソリューション、最先端産業部材

◆私たちの仕事
日立ハイテクではあらゆる分野のスペシャリストの掛け算によって、新しいプロダクトを開発する土壌があります。
機械工学や光学、熱力学、情報科学などの理系人財や、経済・経営などの文系人財それぞれ個としての強みを磨きながらも、チームで物事を成し遂げていく「自立」した人財がいて、その育成環境も整えています。
自らの専門性とチーム力をいかしながら、大局的な視野で新しい価値を創造する「変革のマインド」をもったあなたの挑戦をお待ちしています。

◆「強みをいかした事業展開」
「見る・測る・分析する(計測・分析技術)」「自動化・制御技術」「モノづくり力」に「グローバル営業力/ビジネス探索力」を掛け合わせ、汎用市場の中から個別化、高度化する顧客課題を把握。課題にフォーカスした特化型のソリューション(Focused Solution)の提供を通して、希少性のある専用市場を創造し、グローバルに拡大させ、新たなトップ事業の創出・拡大にとりくむことで、なくてはならない存在になることをめざしています。

会社データ

事業内容
「見る・測る・分析する」を基盤に「アナリティカル・ソリューション」
「ナノテクノロジー・ソリューション」「インダストリアル・ソリューション」の3つのセグメントにおいて、お客様の課題にフォーカスしたソリューション提供を行っています。
本社郵便番号 105-6409
本社所在地 東京都港区虎ノ門一丁目17番1号 虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー
本社電話番号 03-3504-7111
インターンシップ連絡先 saiyou.aj@hitachi-hightech.com
設立 1947年4月12日
資本金 79億3,848万525円(2021年3月31日現在)
従業員 連結12,276名、単独4,586名(2021年3月31日現在)
売上高 売上収益 6,063億円(2021年3月期)
事業所 【東京本社】東京都港区
【那珂地区】【那珂地区マリンサイト】茨城県ひたちなか市
【笠戸地区】山口県下松市
 事業展開している国及び地域27ヵ国/地域(2021年3月31日現在)
 国内:12社
 海外:37社
代表者 代表取締役 取締役社長
飯泉 孝
平均年齢 42.9歳(2020年度)
企業ホームページ https://www.hitachi-hightech.com/jp/
新卒採用ホームページ https://www.hitachi-hightech.com/jp/about/recruit/new_graduate/
沿革
  • 1947年
    • 4月に(株)日之出商会として設立、10月に日製産業(株)に社名変更
  • 1983年
    • 東京証券取引所・大阪証券取引所第1部に上場
  • 2001年
    • 日立製作所の計測器グループ、半導体製造装置グループとの事業統合に伴い社名を「(株)日立ハイテクノロジーズ」に変更
  • 2020年 (令和2年) 2月
    • (株)日立ハイテクノロジーズから(株)日立ハイテクに商号を変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.8年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.8時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 16名 111名 127名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 16名 56名 72名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.9%
      (1117名中55名)
    • 2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

(株)日立ハイテクと業種や本社が同じ企業を探す。
(株)日立ハイテクを志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)日立ハイテクの会社概要