最終更新日:2022/7/6

JIPテクノサイエンス(株)【NTTデータグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 建設コンサルタント
  • 受託開発
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
3億円
売上高
40億3,992万円(2021年3月期)
従業員
248名(2022年4月現在)

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会社紹介記事

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安全で暮らしやすく環境に配慮した社会に貢献する仕事です。
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「IT×設計技術」を通じて「当たり前の幸せを守る」社会貢献企業。

社会インフラの100年後の安全のために。ITの力で橋や道路を守り、共に成長を。

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「インフラ整備の需要は、ますます高まっています。」

当社はもともと日本電子計算(株)(JIP)の科学技術事業部が分社化する形で、
2003年に設立し、2012年には(株)NTTデータグループの一員となりました。

【安全で暮らしやすく環境に配慮した社会に貢献する仕事です】
 長年培ってきた技術とノウハウ、ソフト開発力、一貫した生産・サポート体制により業界で高い評価を勝ち得てきました。お客様は自治体や建設コンサルタント、大手ゼネコン、住宅メーカーなど。土木・建設分野、住宅分野でITを駆使したソリューションビジネスを成功させています。IT分野が中心のため、現実での成果が見え難いと思われがちですが、人々の生活を支える交通機関や大型施設、住宅などに多大な影響を与えるため、社会貢献の高さを実感することができます。当社はこれからも、高度な専門技術と豊富な実績で更に成長を目指します。そのために、若くフレッシュな発想が必要だと考えています。

【社員は会社の大切な財産。人材育成に特に力を注いでいます】
 技術者を抱える企業は、ほとんどが人材を財産だと感じています。当社も例外ではなく、人材の育成が企業の未来を左右すると真剣に考えています。そのため、当社は教育研修を充実させたプランをご用意。新人の方が安心して働けるよう全力でサポートしています。最初は先輩の仕事や過去の事例を見ながら学ぶことも多いと思います。一人前の技術者となるよう、当社が全面的にバックアップしますので、分からないことがあれば周囲のスタッフにどんどん聞ける環境が整っています。その頑張りがやがて優秀な技術者としての成長を促すはずです。

会社データ

プロフィール

科学技術分野のキーパーソンとして、社会インフラの開発・整備を支えてきたJIPテクノサイエンス。
高度解析技術にICTやIoTなどのデジタル技術を融合し、ソフトウェア及びシステム開発・販売・サポート、コンサルティングを通し、様々なニーズに応える的確なソリューションを創出し続けています。

YouTubeのJIPテクノサイエンス公式チャンネルに【事業部紹介】と【社員紹介】の動画をアップしています。ぜひご覧ください。
【インタビュー/事業部紹介】
https://youtu.be/x2t58NR3iYw
【インタビュー/社員紹介】
https://youtu.be/l97hVyupQuo
(Microsoft EdgeかGoogle Chromeでご覧ください)

#WEB開催 #WEB選考 #選考直結 #新型コロナ対策 #社会貢献 #安定基盤 #理系学生積極採用

事業内容
  • 受託開発
>4つの強み「橋梁設計・製作」「構造解析」「維持管理」「住宅設計」

【橋梁設計・製作】
<技術を高め、半世紀を超える実績と信頼>
最先端のICTと永年培った橋梁設計・鋼橋製作情報、解析技術の融合により、お客様の橋梁設計事業のあらゆるニーズにお応えしています。
特に近年では、既設橋梁の老朽化に伴う補修・補強事業や、国交省が推進するBIM/CIM関連事業を積極的に推進しています。

【構造解析】
<高度な技術者集団による、解析コンサルティング>
最新の解析技術にICTを使い、電力分野、上下水道分野、地盤分野、鉄道分野、橋梁分野など、土木・建築構造物全般にわたる高度な構造解析を提供しています。

【維持管理】
<道路分野のAMSで、国内トップシェア>
最新のIoTと数値シミュレーション技術を用いて、社会インフラ全般のシステム開発や無線センサネットワークの研究開発を行っています。
その成果は、道路・農業土木・鉄道・海上交通分野などの多岐にわたり、特に道路分野のアセットマネジメントシステムでは国内トップシェアを誇っています。

【住宅設計】
<もっと安全に、もっと安心な、住宅設計を>
ゼネコン・住宅メーカー・工務店・生産工場などの住宅関連事業のお客様に対し、設計や構造体の各種解析をサポートするソフトウェアの開発・販売・サポートをはじめ、関連機器販売、オリジナルのシステム環境構築など、様々なニーズにお応えしています。
本社郵便番号 102-0074
本社所在地 東京都千代田区九段南1-3-1
本社電話番号 03-6272-8230
設立 2003年4月1日
資本金 3億円
従業員 248名(2022年4月現在)
売上高 40億3,992万円(2021年3月期)
事業所 東京、大阪、札幌、仙台、名古屋、福岡
主な取引先 官公庁、自治体、大手建設会社、建設コンサルタント、ゼネコン、国の研究機関、大学
関連会社 (株)NTTデータ
日本電子計算(株)
ジェイエスフィット(株)
ジップインフォブリッジ(株)
インテグレート・システム(株)
沿革
  • 1962年12月
    • 『日本電子計算(株) 』
      情報処理サービスを目的として
      東京都中央区に資本金1億5,000万円をもって設立。
  • 1983年6月
    • 『日本電子計算(株) 』
      建設コンサルタント登録
  • 1985年7月
    • 『JIPエンジニアリング(株) 』
      日本電子計算(株)グループ企業として土木・橋梁構造物に
      特化した情報システムコンサルタント業務を目的に
      大阪市西区に資本金2,000万円をもって設立。
  • 1988年11月
    • 『JIPエンジニアリング(株)』
      一級建築士事務所登録 大阪府知事登録 (イ) 12808
  • 1992年7月
    • 『JIPエンジニアリング(株) 』
      資本金8,000万円に増資。
  • 1993年3月
    • 『JIPエンジニアリング(株) 』
      日本構研情報(株)に社名変更。
  • 1996年2月
    • 『日本電子計算(株) 』
      東京証券取引所市場第二部上場、資本金24億6,000万円に増資。
  • 1997年5月
    • 『日本構研情報(株) 』
      建設コンサルタント登録。
  • 1998年5月
    • 『日本構研情報(株) 』
      一級建築士事務所登録 東京都知事登録43068
  • 1998年9月
    • 『日本図形技術(株) 』
      日本電子計算(株)グループ企業として図形情報提供を目的に
      大阪市淀川区に資本金2,500万円をもって設立。
  • 1999年9月
    • 『日本電子計算(株) 』
      東京証券取引所市場第一部上場
  • 2002年1月
    • 『日本構研情報(株) 』
      資本金1億6,000万円に増資。
  • 2003年4月
    • 『JIPテクノサイエンス(株) 』
      日本電子計算より分社独立。
  • 2003年7月
    • 『JIPテクノサイエンス(株) 』
      JIPテクノサイエンス(株)、日本構研情報(株)、
      日本図形技術(株)が経営統合。
  • 2003年10月
    • 『JIPテクノサイエンス(株) 』
      建設コンサルタント登録。
  • 2006年5月
    • 『JIPテクノサイエンス(株) 』
      本社を東京都中央区に移転。
  • 2012年4月
    • NTTデータグループに加わる。
  • 2021年1月
    • 『JIPテクノサイエンス(株) 』
      本社を東京都千代田区に移転。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 1名 8名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 1名 8名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
【内定者研修、入社前研修】
国家資格であるIPA情報処理技術者試験(基本情報技術者試験)合格に向けてのe-learning研修

【新入社員研修  入社時集合研修】
ビジネスルール・マナー、コンプライアンス、IT基礎を中心とした研修
前半はNTTデータグループの新入社員との合同研修。後半は当社独自の研修

【ビジネススキル研修・資格研修】
全社員を対象にビジネススキル研修を実施(通年)
職位・職能別の研修を実施(通年)

【技術研修】
事業部毎のIT習得、業務知識習得の研修を実施(通年)

【役職研修】
役職に応じて、定期的に研修を実施(通年)
自己啓発支援制度 制度あり
社会人ドクター制度
資格取得奨励制度
自己啓発援助金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関東学院大学、京都大学、近畿大学、島根大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、福井大学、法政大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学
<大学>
秋田大学、茨城大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、畿央大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、甲南大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、城西大学、成城大学、摂南大学、多摩美術大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、奈良女子大学、日本大学、日本文理大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、明治大学、名城大学、明星大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、和歌山大学、高知大学、上智大学、東京工科大学、北海道大学
<短大・高専・専門学校>
大阪府立大学工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数)    2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
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院了  3名   3名   3名  4名   6名
大卒  1名   1名   3名  7名   2名
高専   -    -    -   -     -
採用実績(学部・学科) 2021年内定者(参考)
・東北大学大学院 工学研究科 土木工学専攻
・早稲田大学大学院 基幹理工学研究科 数学応用数理専攻
・高知大学 農林海洋科学部 農林資源環境科学科
・愛媛大学大学院 理工学研究科 数理物質科学専攻
・東北学院大学 教養学部 情報科学科
・和歌山大学 システム工学部 情報通信システム学科
・近畿大学 経済学部 経済学科
・成功大学大学院 土木工学研究科 構造分野専攻
・埼玉大学 工学部 建設工学科
・芝浦工業大学 システム理工学部 電子情報システム学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 8 3 11
    2020年 5 1 6
    2019年 4 0 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 11
    2020年 6
    2019年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

採用データ

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