最終更新日:2021/11/19

(株)日立プラントサービス【日立グループ】

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
30億円
売上高
1,017億円(2020年度)
従業員
1,322名(2021年3月31日現在)

あらゆる分野のプロとして様々な技術の融合により新たな価値を創造します!

会社紹介記事

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東京本社はサンシャイン60です。主力部門の社員が多数活躍しており、学生の皆さんが活躍できるビジネスフィールドは整っています。
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現場を知らなければ、いい設計はできません。いい仕事の裏には、そこで活躍する社員といい現場があります。

産業プラント、水処理、営業。主要3部門から見た日立プラントサービスで働く醍醐味

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産業プラント分野、営業部門、水処理分野で活躍する若手社員。部門は違えど、3人共に仕事を進める上で、コミュニケーションの重要性を痛感しています。

■産業プラント分野
入社以来、空調設備設計や医薬品、化粧品プラントの設備設計、現地調査など、多種類の仕事を担ってきました。希望すればいろいろな仕事をすることができるのも当社の魅力のひとつ。知らなかったことや新しいことに出会い、自分の能力範囲がどんどん広がり、それが仕事のやりがいにもなっています。
案件の見積積算や設計対応を担当していますが、自分の図面が、実際の現場に適応しているのか。作業する人に設計意図が伝わり、仕事がしやすいものになっているのか。そう捉え返す姿勢を大切に、できるだけ現地にも足を運んでいます。また、営業担当者との連絡を密にして、今後の増設計画などを含むお客さまの経営計画などについても、把握するように気を配っています。(設計担当/2014年入社)

■水処理分野
水処理の分野において計画から設計、施工に至るまで、すべての流れを一貫して携わることができることが当社の魅力です。現在私は大型テーマパークを担当し、汚泥等の有機物を微生物や菌などの力で発酵させ堆肥に変えるコンポスト設備やアトラクションを動かすポンプ設備、排水処理設備の整備等を進めています。
依頼主の懐深く飛び込み、ご満足いただける結果を出すことが私のモットー。また、現場で一緒に働く協力会社などのパートナーの方々と気持ち良く働くためのムードづくりにも気を配っています。そして、先ず現場に向かい、自ら手を動かす。そんなフットワークも大切にしています。一級土木施工管理技士や一級電気施工管理技士などの資格取得も目指しています。(施工担当/2013年入社)

■営業部門
営業として化学品、物流、半導体メーカー、食品、医薬、大手機械加工メーカー、ゼネコン、設計事務所などさまざまな分野を担当してきました。業務内容は、案件の情報収集、戦略立案、提案活動、見積書対応、価格交渉や請求行為になります。
例えば工場ひとつ建てるという大きなプロジェクト。お客様とは長いお付き合いになりますし、社内の設計担当者や調達部門とも綿密な打ち合わせが必要です。あらゆる情報を整理してまとめていく難しい面もありますが、自身でお客様も社内も動かしプロジェクトが結実した瞬間は、何物にも代えがたい喜びになります。営業職として挑戦し続ける強い意志が求められますが、仕事はチームで進めていくので、相談できる仲間がいることは心強いです。
(営業担当/2013年入社)

会社データ

事業内容
当社は日立グループの一員として、産業プラント、公共インフラを支える生産プロセス、電気・空調・水処理施設などの企画、設計、建設からメンテナンスそしてリニューアルまで一貫して提供し、お客さまの課題解決と快適な社会の実現に貢献しています。
モノを作るための生産設備や建屋を構築し、顧客密着型で迅速に設備の改修・改善を提供しています。

1つの建物に対し、計画設計~メンテナンスまで、一気通貫してニーズに応えることが可能です。
提案型ソリューションが当社の特徴でもあり、最大の強みです。

■計画・設計
お客さまの要望に沿った計画・設計・作図・コスト算出
事業化計画

■建設
現場での詳細設計・施工管理(現場監督)
安全・品質・工程管理

■メンテナンス
生産ライン改造・作業環境改善
定期改修計画提案


また、多様なビジネスフィールドが整っていることも当社の特徴です。

■産業プラント事業
医薬品、食品、化成品などの産業プラントに関わる設備・工事の企画~設計~建設~メンテナンスに至るまで、総合的に広範囲なニーズに応えています。

■空調設備事業
半導体や食品、医薬品などの製造に欠かすことのできないクリーンルーム分野は、高い技術と実績を誇っています。
さらに最近では、バイオ再生医療設備でも高い評価をいただいています。

■水処理事業
人の暮らしや産業化にとって必要不可欠な「水」。
大切な公共の水インフラである上下水道処理場の増設や修繕・改修、
更に生産活動に伴う、民間工場の排水処理設備などを担っています。
当社は、大切な「水」を巡る幅広い分野の事業をカバーしています。

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日立グループの一員として、確かな技術力と信頼されるサービスで、提案型ソリューションで広く社会に貢献していくことが最大のミッションだと感じています。

本社郵便番号 170-6034
本社所在地 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 34F
本社電話番号 03-6386-3001
設立 1964年9月15日
資本金 30億円
従業員 1,322名(2021年3月31日現在)
売上高 1,017億円(2020年度)
支店・事業所 北海道営業所(北海道札幌市)
東北支店(宮城県仙台市)
茨城支店(茨城県水戸市)
日立営業所(茨城県日立市)
関東支店(埼玉県さいたま市)
北関東営業所(群馬県高崎市)
千葉営業所(千葉県千葉市)
横浜支店(神奈川県横浜市)
静岡営業所(静岡県静岡市)
中部支店(愛知県名古屋市)
関西支店(大阪府大阪市)
京都営業所(京都府京都市)
北陸事業所(富山県高岡市)
中国支店(広島県広島市)
山口営業所(山口県周南市)
九州支店(福岡県福岡市)
熊本営業所(熊本県熊本市)
環境イノベーションセンタ(東京都板橋区)
尼崎事業所(兵庫県尼崎市)
シンガポール事務所(Singapore)
株主構成 日立製作所の完全子会社
主な取引先 (株)日立製作所、官公庁、民間企業他
平均年齢 46歳
沿革
  • 1964年9月
    • 日立工事(株)〔1968年8月16日 日立プラント建設(株)に商号変更〕と太平電業(株)との業務提携により、日立工事(株)に関する化学プラントの設計・見積並びに工事施工を目的に、(株)日平化工設計事務所を設立。
  • 1972年3月
    • 主たる事業内容を日立プラント建設(株)納入機器装置類のサービス(巡回、点検、整備、補修)並びに保守の請負に改め、社名を「日立プラント建設サービス(株)」に変更し、日立プラント建設(株)の100%子会社になる。
  • 1979年10月
    • 日立プラント建設(株)の100%子会社で、当社と同一業種の(株)エヌ・ピー・シーを吸収合併。
  • 1988年3月
    • 上下水・産業排水・ダスト・粉粒体等の測定、分析、実験並びに研究開発の実験の技術支援業務等の営業権を日立プラント建設(株)より譲受、前記項目及び環境技術コンサルタント事業を目的として、千葉県松戸市に環境技術センタ(現 分析技術センタ)を開設。
  • 1998年9月
    • 日本証券業協会に店頭登録。
  • 2004年12月
    • 日本証券業協会が改編され、(株)ジャスダック証券取引所が創設されたことに伴い、当社株券を同取引所に上場。
  • 2005年10月
    • 民間向け環境分析事業及び材料分析事業を(株)ゼオン分析センターより譲受。
  • 2008年1月
    • 洗浄装置事業を(株)日立プラント建設機電エンジニアリングより譲受。
  • 2008年4月
    • 水処理補修・サービス事業及び産業排水事業を日立プラントテクノ(株)より譲受。
  • 2009年4月
    • 農業集落排水、公共下水及びコンポスト事業を日立プラントテクノ(株)より譲受。
  • 2010年7月
    • (株)大阪証券取引所JASDAQ市場上場廃止
  • 2010年8月
    • (株)日立プラントテクノロジー(注)を完全親会社とする完全子会社となる。
  • 2012年4月
    • 日和総合設備(株)と合併し、社名を「(株)日立プラントサービス」に変更。
  • 2013年4月
    • 産業水処理事業を(株)日立プラントテクノロジーより移管。
  • 2014年4月
    • 国内空調システム施工事業等を(株)日立製作所より移管・統合。
  • 2020年4月
    • 国内水処理機械事業を株式会社日立製作所より移管・統合
  • (注)
    • (株)日立プラントテクノロジーは、2013年4月1日付で、(株)日立製作所を存続会社として、同社と合併した。これに伴い、当社は(株)日立製作所を完全親会社とする完全子会社となる。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6年
    2018年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.3時間
    2018年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.6日
    2018年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 0名 4名
    2018年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2018年度

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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