最終更新日:2022/10/24

(株)日立プラントサービス【日立グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
30億円
売上高
1,020億円(2021年度)
従業員
1,322名(2021年3月31日現在)

あらゆる分野のプロとして様々な技術の融合により新たな価値を創造します!

2023年卒採用開始しました!!【新型コロナウイルスへの対応について】 (2022/03/08更新)

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※説明会日程追加しました!※

現在、マイナビ上で説明会の情報を公開しています。
理系の方専用のもの、文理共通のもの、対面・オンラインなどございますのでご都合のつく日程でご予約ください。


『学生の皆様へのお願い』
弊社にて説明会他、対面にてお会いするイベントにおいては、当面の間、会場にアルコール消毒薬を用意しますので、感染防止に御協力をお願いします。
なお、当日に関してはご対応させていただく社員はマスクを着用させていただきます。
体調に不安がある方は当日でも結構ですのでご連絡を頂き、来場はお控えくださりますようお願い致します。

なお、下記に該当する方は当日のご来場を必ずお控えください。
また担当者が下記に該当する場合はやむを得ず開催を中止する場合がございます。

・発熱(37度以上)、咳、全身の倦怠感など風邪の諸症状が有る方。

当面の間は、学生の皆様及びその近親者の方々、並びに担当社員への感染拡大防止を目的とし、安全に企業研究の機会を提供することに努めて参ります。
学生の皆様のご理解の程、宜しくお願いいたします。


会社紹介記事

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東京本社はサンシャイン60です。主力部門の社員が多数活躍しており、学生の皆さんが活躍できるビジネスフィールドは整っています。
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施工現場では顧客、ゼネコン、メーカー等様々なひとたちと協力して建物を作り上げるため、コミュニケーションが大切。現場を深く知れば、より良い設計や施工につながる。

空気や水をきれいにできる力が誇り。SDGsに貢献しながら社会を創造する一員になろう!

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HPSの社員たちは、さまざまな現場で活発に意見を交わしながら設計や施工管理を行う。働き方改革や女性の活躍も会社全体で推進中だ。

日立グループの一員である日立プラントサービス(HPS)は、産業プラント分野や水処理分野で生産プロセスの計画、企画、設計、施工、運用、メンテナンス、リノベーションを行い、社会インフラを支える企業です。お客さまの要望に自社で一貫して応えられることを強みに、幅広い分野でお客さまの信頼を得てきました。

当社の得意分野は、クリーンな空気をつくる空調設備です。例えば皆さんが使っているPCやスマートフォン内部に搭載された半導体(ICチップ)をつくるには、空気中に塵ひとつないクリーンルームが欠かせません。当社はこの分野で高い技術力を発揮し、精密な製品の品質や生産性の向上に貢献してきました。

また、食品や化成品、医薬品のメーカーより依頼を受け計画から設計・施工を行い、製造プロセスの検証後、引渡しします。その後、初めて製造され顧客製品が市場に供給されます。空調機やポンプ等は24時間365日稼働する物もあり、停止すると製造に影響が出ます。そのため、設備機器の予兆診断を行うなど、メンテナンス作業も迅速に対応しています。皆さんが知る有名メーカーの案件も多く、ものづくりのパートナーとして胸を張れる仕事といえるでしょう。

水処理の分野では、公共と民間の両方の案件に対応します。公共のお客さまは全国の自治体などです。浄水場におけるきれいな水づくりに貢献したり、下水処理場で使用される機械設備の製造・据付を行ったりしています。近年は処理場の運営民営化の一翼も担っています。民間の案件では自動車・電子製品・半導体関係の排水処理プラントに関わっており、最適な処理フローを提案したり独自のシステムを構築したりしてコストメリットや付加価値をもたらしています。

現在はSDGs(持続可能な開発目標)に向けた取り組みも活発化させています。産業プラント分野では、データインテリジェンス本部がエネルギーの見える化による省エネを推進中です。水処理分野では機械の低電力化や廃棄物の削減、微生物を活用した排水の効率的な浄化を進め、環境保全に貢献しています。さらに、イノベーション推進本部は脱炭素化の対策を強化。環境イノベーションセンタは設計・施工のデジタル化や工事効率化、お客さまとの「協創」を推進しています。

会社データ

プロフィール

日立プラントサービス…社名だけ聞いても「何をしてる会社だろう?」
学生の皆さんの印象はまさに、これでしょう!!

当社は、日立グループの一員として、産業プラント(工場)、公共インフラを支える生産プロセス(機械設備)、電気・空調・水処理施設などの企画、設計、建設からメンテナンスそしてリニューアルまで一貫して提供、お客さまの課題解決と快適な社会の実現に貢献しています。

一人ひとりの挑戦する心とチームワークによって、社会・お客さまへ新しい価値を提供し、私たち自身も常に成長していく。この成長のスパイラル(連鎖)こそが当社の力です。
そこで、当社の強みであるチームワークと企業の存在価値、仕事の意義、使命感を共有できる仲間を求めています!!

当社では、個性あふれる人財が様々な職場で活躍しています。
皆さんのアイデアと若い情熱を、未来へ挑戦する力に変えてください。
日立プラントサービスという、総合エンジニアリング会社で若いうちから、自らを成長させていくステージで、世界に通用するエンジニアへと挑戦しませんか。

事業内容
当社は日立グループの一員として、産業プラント、公共インフラを支える生産プロセス、電気・空調・水処理施設などの企画、設計、建設からメンテナンスそしてリニューアルまで一貫して提供し、お客さまの課題解決と快適な社会の実現に貢献しています。
モノを作るための生産設備や建屋を構築し、顧客密着型で迅速に設備の改修・改善を提供しています。

1つの建物に対し、計画設計~メンテナンスまで、一気通貫してニーズに応えることが可能です。
提案型ソリューションが当社の特徴でもあり、最大の強みです。

■計画・設計
お客さまの要望に沿った計画・設計・作図・コスト算出
事業化計画

■建設
現場での詳細設計・施工管理(現場監督)
安全・品質・工程管理

■メンテナンス
生産ライン改造・作業環境改善
定期改修計画提案


また、多様なビジネスフィールドが整っていることも当社の特徴です。

■産業プラント事業
医薬品、食品、化成品などの産業プラントに関わる設備・工事の企画~設計~建設~メンテナンスに至るまで、総合的に広範囲なニーズに応えています。

■空調設備事業
半導体や食品、医薬品などの製造に欠かすことのできないクリーンルーム分野は、高い技術と実績を誇っています。
さらに最近では、バイオ再生医療設備でも高い評価をいただいています。

■水処理事業
人の暮らしや産業化にとって必要不可欠な「水」。
大切な公共の水インフラである上下水道処理場の増設や修繕・改修、
更に生産活動に伴う、民間工場の排水処理設備などを担っています。
当社は、大切な「水」を巡る幅広い分野の事業をカバーしています。

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日立グループの一員として、確かな技術力と信頼されるサービスで、提案型ソリューションで広く社会に貢献していくことが最大のミッションだと感じています。

本社郵便番号 170-6034
本社所在地 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 34F
本社電話番号 03-6386-3001
設立 1964年9月15日
資本金 30億円
従業員 1,322名(2021年3月31日現在)
売上高 1,020億円(2021年度)
支店・事業所 北海道営業所(北海道札幌市)
東北支店(宮城県仙台市)
茨城支店(茨城県水戸市)
日立営業所(茨城県日立市)
関東支店(埼玉県さいたま市)
北関東営業所(群馬県高崎市)
千葉営業所(千葉県千葉市)
横浜支店(神奈川県横浜市)
静岡営業所(静岡県静岡市)
中部支店(愛知県名古屋市)
関西支店(大阪府大阪市)
京都営業所(京都府京都市)
北陸事業所(富山県高岡市)
中国支店(広島県広島市)
山口営業所(山口県周南市)
九州支店(福岡県福岡市)
熊本営業所(熊本県熊本市)
環境イノベーションセンタ(東京都板橋区)
尼崎事業所(兵庫県尼崎市)
シンガポール事務所(Singapore)
株主構成 日立製作所の完全子会社
主な取引先 (株)日立製作所、官公庁、民間企業他
平均年齢 46歳
沿革
  • 1964年9月
    • 日立工事(株)〔1968年8月16日 日立プラント建設(株)に商号変更〕と太平電業(株)との業務提携により、日立工事(株)に関する化学プラントの設計・見積並びに工事施工を目的に、(株)日平化工設計事務所を設立。
  • 1972年3月
    • 主たる事業内容を日立プラント建設(株)納入機器装置類のサービス(巡回、点検、整備、補修)並びに保守の請負に改め、社名を「日立プラント建設サービス(株)」に変更し、日立プラント建設(株)の100%子会社になる。
  • 1979年10月
    • 日立プラント建設(株)の100%子会社で、当社と同一業種の(株)エヌ・ピー・シーを吸収合併。
  • 1988年3月
    • 上下水・産業排水・ダスト・粉粒体等の測定、分析、実験並びに研究開発の実験の技術支援業務等の営業権を日立プラント建設(株)より譲受、前記項目及び環境技術コンサルタント事業を目的として、千葉県松戸市に環境技術センタ(現 分析技術センタ)を開設。
  • 1998年9月
    • 日本証券業協会に店頭登録。
  • 2004年12月
    • 日本証券業協会が改編され、(株)ジャスダック証券取引所が創設されたことに伴い、当社株券を同取引所に上場。
  • 2005年10月
    • 民間向け環境分析事業及び材料分析事業を(株)ゼオン分析センターより譲受。
  • 2008年1月
    • 洗浄装置事業を(株)日立プラント建設機電エンジニアリングより譲受。
  • 2008年4月
    • 水処理補修・サービス事業及び産業排水事業を日立プラントテクノ(株)より譲受。
  • 2009年4月
    • 農業集落排水、公共下水及びコンポスト事業を日立プラントテクノ(株)より譲受。
  • 2010年7月
    • (株)大阪証券取引所JASDAQ市場上場廃止
  • 2010年8月
    • (株)日立プラントテクノロジー(注)を完全親会社とする完全子会社となる。
  • 2012年4月
    • 日和総合設備(株)と合併し、社名を「(株)日立プラントサービス」に変更。
  • 2013年4月
    • 産業水処理事業を(株)日立プラントテクノロジーより移管。
  • 2014年4月
    • 国内空調システム施工事業等を(株)日立製作所より移管・統合。
  • 2020年4月
    • 国内水処理機械事業を株式会社日立製作所より移管・統合
  • (注)
    • (株)日立プラントテクノロジーは、2013年4月1日付で、(株)日立製作所を存続会社として、同社と合併した。これに伴い、当社は(株)日立製作所を完全親会社とする完全子会社となる。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6年
    2019年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26.3時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.6日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 0名 4名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員集合研修
・新入社員技術研修
・施工技術研修
・溶接技術研修
・中堅社員研修
・New-Jump研修
・新任研修(主任・課長他)
・ラインケア研修
・デザイン研修
・シナリオ研修
・E-learning研修
など
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用補助、資格取得報奨金制度
業務上必要な資格においては、試験合格時に受験料が会社負担となります。
指定資格に関しては報奨金が支給されます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、鹿児島大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、静岡大学、中央大学、東京大学、東京都市大学、東京農工大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、日本大学、北海道大学、山口大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、秋田県立大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、九州産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、長岡技術科学大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、立教大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
一関工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校

採用実績(人数)
     2017年 2018年 2019年
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大卒   25名  24名   41名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2017年 25
    2018年 24
    2019年 41
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2017年 5
    2018年 1
    2019年 0

採用データ

取材情報

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