最終更新日:2022/6/15

(株)エイト日本技術開発

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都、岡山県
資本金
20億5,688万円
売上高
241億円(2021年5月期)
社員数
1005名(2021年8月1日時点)  ・技術系836名  ・事務系169名

地球環境にやさしい優れた技術と判断力で、真に豊かな社会創りに貢献します

建設コンサルタントの各職種で、エントリー・応募の受付を開始しました! (2022/02/26更新)

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こんにちは。エイト日本技術開発(EJEC)の採用担当です。
土木技術を通じて、インフラの課題を解決する総合建設コンサルタントです。
インフラ施設の設計・計画・調査等を通じて、地域の課題に向き合う仕事に興味のある方からのエントリーをお待ちしています!

なお、採用選考の第一ステップは書類応募となります。
ご興味を持っていただけましたら、エントリー後、企業マイページより応募をお願いいたします。
※説明会やインターンシップの参加は必須ではありません

ご応募お待ちしております!

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会社紹介記事

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圏央道高尾山IC:2004年度関東地方整備局 局長表彰受賞。道路詳細設計、道路構造物詳細設計、橋梁実施設計、橋梁詳細設計、調整池詳細設計、全体施工計画等を実施した。
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地震や洪水などの自然災害が相次いで発生した2018年。EJECは災害対策本部を設置し、発注者からの支援要請に対応した。

Passion for The Glocal――国内外を舞台に未来を創造する総合建設コンサルタント

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建設コンサルタントとしての使命を胸に刻み、10年、20年、そして100年先を見据えて汗と英知をもって「価値ある環境を末来に」繋げていきます。

エイト日本技術開発(EJEC)は、高度な専門知識や技術力を駆使し公共インフラ事業をサポートする総合建設コンサルタント企業です。社会インフラ施設の調査・計画・設計から施工管理やマネジメントに至るまで幅広く事業を展開。対象とする分野も、道路・構造、河川・港湾、都市・環境、耐震・防災・情報など多岐にわたります。主軸としているのは道路・構造分野と河川・港湾分野ですが、耐震・防災および廃棄物分野等にも強みを発揮しています。

当社はかねてより自然災害に対する最適なソリューションを提供してきた実績があり、また廃棄物処理施設に関する高度な対応力も全国の自治体から高く評価されています。さらに、自社内に補償部門を持つことも強みの一つ。補償部門では公共事業の施行にあたり、用地取得や建物移転等に必要な補償およびその金額等について調査・算定等を行います。この分野を強みにもつ大手総合コンサルタントは少なく、測量部門、地質調査部門を含めた総合力がEJECの強みといえます。

お客さまのニーズが多様化・高度化するなか、E・Jホールディングス(株)【東証一部上場企業】を親会社とするグループの中核となってグループ内の経営資源を集結させ、高度なサービスをワンストップで提供しているのです。

そんな当社は、採用コンセプトを“Passion for The Glocal~きみの情熱が、次代を築く~”というフレーズにまとめています。情熱あふれるプロフェッショナルな人材が、日本(ローカル)や海外(グローバル)の各地で、地域のインフラに関わるさまざまな課題に取り組んでいます。近年は東南アジアへの進出に注力しており、2014年にはタイ、2018年にはミャンマーに事務所を開設しました。

会社データ

プロフィール

私たちは、地球環境や国土の保全、地域のインフラ整備の問題解決に優れた技術の発揮を通して、社会に貢献することを使命にしています。

近年多発している大規模な自然災害への対応や今後起こりうる災害のリスク軽減、インフラ施設の老朽化対策、「まち・ひと・しごと創生」など、国土強靭化・地域活性化に向けた機運が高まる昨今、地域の未来をサポートする知的技術サービス企業として真価を発揮し、付加価値を提供することが求められています。

一方、私たちの技術が必要とされるのは国内だけではありません。新興国の速いスピードでの発展・変化に対し、当社が60年にわたり培ってきた技術が、グローバルな舞台で活かされています。

地域レベルから地球規模に至る多様なニーズに対処する総合建設コンサルタントとして解決策を提案していきます。(「E・Jグローカルチャレンジ」と呼んでいます。)

将来にわたり「価値ある環境を未来に」を合言葉として、真に豊かな社会環境づくりに貢献してまいります。

事業内容
日本各地(ローカル)から海外(グローバル)まで、地域のインフラの課題を解決する総合コンサルタント企業です。

<建設コンサルタント>
社会インフラ施設の計画・設計・施工管理から維持管理を、上流から下流まで幅広く事業を行っています。
活躍する分野は道路・交通、構造・橋梁、河川・港湾・空港、上下水道、トンネル、都市・地域計画、廃棄物処理など多岐にわたり、地盤、防災、情報などインフラ整備に係る多くの技術分野にまたがっています。
(建設コンサルタント21分野中、19分野に登録)

<地質調査・測量・補償コンサルタント>
建設コンサルタント業の他に、地質調査や測量・計測(三次元含む)、補償関連業務の専任の技術者を自社で有しており、建設関連事業をワンストップで捉えることができます。

各分野における専門家が、マトリクス組織のもと、課題解決のために分野間、地域間の全体最適化をはかり、それぞれの地域のニーズに合わせたソリューションを提供しています。

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伊良部大橋:2014年度土木学会田中賞(作品賞)受賞

岡山本店郵便番号 700-8617
岡山本店所在地 岡山県岡山市北区津島京町三丁目1番21号
岡山本店電話番号 086-252-8917
東京本社郵便番号 164-8601
東京本社所在地 東京都中野区本町五丁目33番11号
東京本社電話番号 03-5341-5152
創業 1955年3月1日
設立 1957年5月/2009年6月1日(統合再編)
資本金 20億5,688万円
社員数 1005名(2021年8月1日時点)
 ・技術系836名
 ・事務系169名
売上高 241億円(2021年5月期)
事業所 本店:岡山 本社:東京
支社:東北支社(仙台市)、東京支社・国際支社(中野区)、中部支社(名古屋市)、関西支社(大阪市)、中国支社(岡山市)、四国支社(松山市)、九州支社(福岡市)
支店:札幌、盛岡、北関東、横浜、三重、京都、和歌山、神戸、鳥取、松江、浜田、広島、山口、高松、徳島、高知、熊本
事務所・営業所:青森、宮古、山形、秋田、福島、高崎、宇都宮、水戸、千葉、山梨、長野、南信、上越、新潟、金沢、福井、静岡、東三河、静岡東部、岐阜、四日市、滋賀、奈良、福知山、津山、岩国、宇和島、佐賀、長崎、大分、宮崎、鹿児島、琉球
海外:バンコク、ミャンマー
経常利益 23.6億円(2021年5月期)
主な取引先 国土交通省、環境省、都道府県、市町村、高速道路会社など
グループ会社 ・E・Jホールディングス(株) ※東証一部上場企業・純粋持株会社
・日本インフラマネジメント(株)
・(株)近代設計
・(株)共立エンジニヤ
・共立工営(株)
・(株)アークコンサルタント
・(株)アイ・デベロップ・コンサルタンツ
・(株)二神建築事務所
・(株)ダイミック
・都市開発設計(株)
・(株)北海道近代設計
・(株)エンジョイファーム
・(株)ストロベリーファーム
・(株)那賀ウッド
・EJEC (Thailand) Co., Ltd.
平均年齢 42.4歳
平均勤続年数 約15年
平均年収 20代:518.9万円
30代:657.6万円
40代:936.2万円
50代:1014.0万円
60代:1011.8万円
有資格者 ・技術士 425名
・技術士(総合技術監理) 104名
・RCCM 195名
・博士 25名
・一級建築士 19名
・二級建築士 14名
・測量士 149名
・環境計量士(騒音・振動関係) 2名
・環境計量士(濃度関係) 3名
・一級土木施工管理技士 229名
・一級造園施工管理技士 35名
・地質調査技士 79名
・VEリーダー 55名
・APECエンジニア 4名
・二級土木施工管理技士 19名
・補償業務管理士 119名
・コンクリート診断士 36名
・土木構造診断士 8名
・道路橋点検士 43名
・河川点検士 22名
・土木学会認定(特別上級土木技術者) 3名
・土木学会認定(上級土木技術者) 13名
(2021年8月1日時点)
登録事業 ・建設コンサルタント登録
建01第116号
・地質業者登録
質29第367号
・測量業者登録
第(15)-263号
・一級建築士事務所登録
東京都知事 第55520号
岡山県知事 第1855号
大阪府知事 (イ)第25984号
・補償コンサルタント登録
補31第0687号
・計量証明事業登録
音圧レベル / 岡山県第7-11号
振動加速度レベル / 岡山県第8-7号
・土壌汚染対策法に基づく指定調査機関登録
2003-8-2007
・労働者派遣事業
派33-300498
・建設業許可
般30第5545号・特30第5545号
建設コンサルタント登録 河川、砂防及び海岸・海洋/港湾及び空港/道路/鉄道/上水道及び工業用水道/下水道/農業土木/森林土木/水産土木/廃棄物/造園/都市計画及び地方計画/地質/土質及び基礎/鋼構造及びコンクリート/トンネル/施工計画、施工設備及び積算/建設環境/電気電子
補償コンサルタント登録 土地調査/土地評価/物件/機械工作物/営業補償・特殊補償/事業損失/補償関連/総合補償
国際規格 ・ISO9001 認証登録
・ISO14001 認証登録(東京支社 都市環境・資源・マネジメント部)
・ISO55001 認証登録(アセットマネジメント戦略グループ)
認定 女性活躍推進法に基づく厚生労働大臣認定「えるぼし」(3段階目)取得
次世代育成支援対策推進法に基づく子育てサポート企業としての厚生労働大臣認定「くるみん」取得
その他 国土強靭化貢献団体認証(レジリエンス認証)登録
グループ E・Jホールディングスグループ
※親会社E・Jホールディングス(株)は東証一部上場の純粋持株会社であり、当社はE・Jグループの中核企業です
沿革
  • 1955年
    • 創業(エイトコンサルタント)
  • 1959年
    • 創業(日本技術開発)
  • 2005年
    • (株)エイトコンサルタントと日本技術開発(株)が資本・業務提携
  • 2007年
    • E・Jホールディングス(株)設立(東京証券取引所市場第2部に上場)
  • 2009年
    • (株)エイト日本技術開発に商号変更(統合・組織再編)
  • 2014年
    • バンコク駐在員事務所開設
  • 2015年
    • 創立60周年
  • 2015年
    • 「災害リスク研究センター」、「インフラ保全センター」設立
  • 2018年
    • E・Jホールディングス(株)が東証一部に銘柄変更
  • 2018年
    • EJECブランドブック作成
  • 2018年
    • ミャンマー事務所開設
  • 2020年
    • タイ現地法人設立
  • 2021年
    • 「DX推進室」新設
  • 2021年
    • 「EJイノベーション技術センター」を新設
      ※「災害リスクセンター」を組織拡張
  • 2021年
    • EJアカデミー開校

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.8年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 37.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 18名 26名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 5名 11名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.7%
      (513名中14名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
キャリアの段階、業務に応じて様々な教育・研修制度を設けています。
■OJT
日常業務を通じて行う教育訓練
最初は先輩社員について打合せに参加し、現地を見て回り、補助的な業務をする中で必要な技術を習得
■階層別研修
新入社員研修、ステップアップ研修、新任主任研修、新任副査研修、新任管理職研修、管理職研修など
■E・Jグループフォーラム
年に1度グループ全体で開催される、技術発表大会
■キャリアデザイン研修
年代に応じたキャリアデザインを考える研修
■その他各種研修(web含む)
技術研修、積算研修、商品勉強会、育児と仕事の両立研修、介護と仕事の両立研修、セルフケア研修、タイムマネジメント研修、ハラスメント研修など
■外部研修、講習会参加
年間個人研修計画に基づく外部研修への参加
■技術資格取得支援
技術士などの資格取得支援プログラム
■TOEIC受験支援
模擬試験の実施など
■イブニングセミナー
新技術の勉強会や、社外講師を招いた講演会など
■EJアカデミー(企業内大学)
・基礎・専門講座、応用講座、共通講座など
■社外研修
海外研修、国内留学(社会人ドクター取得)など
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得支援制度、TOEIC受験支援、資格取得による報奨金、TOEICスコアによる報奨金、資格受験・維持に関わる費用の補助、イブニングセミナー、商品勉強会、全社技術発表会、Eラーニング、国内留学制度、CPD制度など
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
人事異動の意向調査の実施(年1回配属部署、勤務地に関わる希望を調査)
キャリアデザイン研修の実施等
社内検定制度 制度あり
「専門分野を中心とした高度な技術マネジメント」を要する業務に従事する管理技術者に、当社独自に認定する資格として認定し、毎月の手当を支給しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、東北大学、東北学院大学、秋田大学、岩手大学、山形大学、群馬大学、前橋工科大学、宇都宮大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、埼玉大学、日本大学、中央大学、法政大学、芝浦工業大学、早稲田大学、東洋大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京工業大学、東京理科大学、東京農工大学、東京海洋大学、首都大学東京、国士舘大学、横浜国立大学、工学院大学、山梨大学、長岡技術科学大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、大同大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学、三重大学、立命館大学、龍谷大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、関西大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、兵庫県立大学、岡山大学、広島大学、広島工業大学、鳥取大学、島根大学、山口大学、香川大学、徳島大学、高知大学、高知工科大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、長崎大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学
<大学>
北海道大学、北海学園大学、室蘭工業大学、北見工業大学、秋田大学、岩手大学、山形大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、宮城大学、日本大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、千葉工業大学、埼玉大学、埼玉工業大学、大東文化大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、早稲田大学、東京理科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京工芸大学、中央大学、明治大学、青山学院大学、法政大学、東洋大学、芝浦工業大学、東京都市大学、国士舘大学、横浜国立大学、横浜市立大学、成蹊大学、東海大学、明星大学、清泉女子大学、学習院大学、拓殖大学、専修大学、帝京大学、亜細亜大学、駒澤大学、関東学院大学、玉川大学、山梨大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、福井県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、愛知工業大学、名古屋商科大学、愛知大学、愛知学院大学、南山大学、大同大学、岐阜大学、三重大学、立命館大学、同志社大学、龍谷大学、京都大学、京都府立大学、奈良大学、大阪大学、近畿大学、関西大学、関西学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪産業大学、大阪学院大学、大阪経済大学、摂南大学、神戸大学、兵庫県立大学、甲南大学、園田学園女子大学、岡山大学、岡山理科大学、岡山商科大学、ノートルダム清心女子大学、就実大学、吉備国際大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、広島経済大学、福山市立大学、福山大学、島根大学、山口大学、下関市立大学、徳山大学、香川大学、徳島大学、高知大学、高知工科大学、松山大学、愛媛大学、九州大学、福岡大学、福岡工業大学、九州工業大学、九州産業大学、九州共立大学、西日本工業大学、久留米大学、佐賀大学、長崎大学、日本文理大学、熊本大学、熊本学園大学、宮崎大学、鹿児島大学
<短大・高専・専門学校>
八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、<専>京都建築大学校、大阪工業技術専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、修成建設専門学校、福岡建設専門学校

採用実績(人数) 2021年4月実績 30名
2020年4月実績 35名
2019年4月実績 31名
2018年4月実績 33名
2017年4月実績 32名
2016年4月実績 49名
2015年4月実績 25名
2014年4月実績 24名
2013年4月実績 19名
採用実績(学部・学科) ■学部
工学部、理学部、理工学部、農学部、環境学部、園芸学部、文学部、経済学部、法学部、経営学部、教育学部、商学部、国際学部 など
■学科
土木工学科、建設工学科、社会基盤工学科、環境建設工学科、都市デザイン工学科、都市工学科、都市システム工学科、環境デザイン工学科、地球環境科学科、環境管理工学科、環境土木工学科、安全システム工学科、建築学科、海洋建築工学科、建築都市環境学科、建築・都市システム工学科、農学科、農業土木科、環境システム学科、工学科、地球科学科、地球物理学科、地理学科、地球資源環境学科、都市経営学科、経済学科、法律学科、商学科、日本語学科、国際学科 など
学内セミナー参加実績校 北海道大学、弘前大学、秋田大学、岩手大学、東北大学、東北学院大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、茨城大学、筑波大学、千葉大学、千葉工業大学、埼玉大学、東京電機大学、早稲田大学、東京理科大学、東京農業大学、東京農工大学、中央大学、法政大学、東洋大学、芝浦工業大学、東京都市大学、日本大学、国士舘大学、横浜国立大学、東海大学、拓殖大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、金沢工業大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、愛知工業大学、岐阜大学、立命館大学、京都大学、龍谷大学、大阪大学、関西大学、大阪工業大学、佛教大学、神戸大学、岡山大学、岡山理科大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、福山市立大学、島根大学、山口大学、福岡大学、福岡工業大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、群馬工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校
※開催主体は全学・学部・学科等学校による
インターン受入実績校 [学校のカリキュラムによる受け入れ]
北海道大学、東北大学、東北学院大学、山形大学、宇都宮大学、千葉工業大学、埼玉大学、東京工業大学、東京電機大学、日本大学(理工学部、生産工学部)、中央大学、法政大学、東洋大学、東京都市大学、東海大学、拓殖大学、山梨大学、大阪市立大学、大阪工業大学、岡山大学、岡山理科大学、広島大学、広島工業大学、福山市立大学、山口大学、愛媛大学、徳島大学、福岡大学、九州大学、長崎大学、函館工業高等専門学校、香川高等専門学校、阿南工業高等専門学校 など

※その他、公募での受入実績あり
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 23 7 30
    2020年 24 11 35
    2019年 27 4 31
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 30
    2020年 35
    2019年 31
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 2
    2019年 3

採用データ

取材情報

人々を災害から守る。技術力と信頼で使命を果たす
建設コンサルタントを選んだ理由
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