最終更新日：2022/8/18

ジャパンエレベーターサービスホールディングス(株)【東証プライム上場】[グループ募集]

正社員
既卒可
上場企業

業種

ビル施設管理・メンテナンス
検査・整備・メンテナンス
輸送用機器
設備工事
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 24億5,900万円（2022年3月末時点）

売上高: 連結297億51百万円（2022年3月期）

従業員: 連結1,618名（2022年3月末時点）

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説明会・セミナー	【Webセミナー/LIVE形式】エレベーターを見る目が変わる！（60分）【Webセミナー/LIVE形式】北海道で働きたい方限定セミナー（60分）【Webセミナー/LIVE形式】東海圏で働きたい方限定セミナー（60分）【Webセミナー/録画版】エレベーターの裏側へご招待！(30分) 【対面説明会】東京開催／同日選考あり／メンテナンスエンジニア限定【学校で開催】学内合同企業説明会　参加のお知らせ

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説明会・セミナー

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

そのエレベーター、JESが守ります。メンテナンスで人々の[縦の移動]を支えるために。　　　　　　【ES不要・第二新卒歓迎】

積極的に受付中のコースあり

Webセミナー（LIVE・録画版）予約受付中！全国ほか北海道、東海限定セミナーあり！（2022/08/18更新）

■Webセミナー/LIVE版
【全職種向け】
　　8/25(木)　8/30(火)　9/2(金)　9/5(月)　9/9(金)　9/13(火)　14時開始
　　9/15(木)　19時開始
【東海圏で働きたい方向け】
　　8/26(金)　9/12(月)　15時開始
【北海道で働きたい方向け】
　　8/31(水)　15時開始

■対面説明会（東京開催/同日選考あり/メンテナンス職限定）
　　8/29(月)　好評につき追加開催決定！

■Webセミナー/録画版
　　いつでもご視聴可能！
　
■選考フロー
　　Webセミナー→アンケート・Webテスト→一次面接→役員面接→内々定
　　内々定までの所要日数：3週間～1ヶ月程度
　　まずはセミナーにご参加ください！

■個別相談会
　　採用担当から就活相談や面接アドバイスを受けられます
　　就活にお悩みの方、面接が不安な方はぜひご活用ください！
　　対象：技術職志望の方

エレベーターは景気に左右されにくい「安定業界」です。常に社会に求められる仕事だからこそ、大きな責任があります。JESグループは”当たり前の安全”を社会に届けます。技術職も学部学科を問わず幅広く採用しています。文系も安心の研修プログラム（1年間）、OJT、社内資格等を通して社員の一人一人の成長をサポートしています。

: エレベーターは景気に左右されにくい「安定業界」です。常に社会に求められる仕事だからこそ、大きな責任があります。JESグループは”当たり前の安全”を社会に届けます。

: 技術職も学部学科を問わず幅広く採用しています。文系も安心の研修プログラム（1年間）、OJT、社内資格等を通して社員の一人一人の成長をサポートしています。

「いつでもエレベーターを安全に利用できる社会」を実現するために

メンテナンスは機械と向き合う仕事ですが、提供しているのは「安全を守るサービス」であり、その先には利用者の方々がいます。この考えが社名の由来にもなっています。	■エレベーターが止まったら… 今やエレベーターは縦の移動を支える社会インフラです。もしエレベーターが止まってしまったら、外出が困難になることもあります。故障や不具合を防ぐために欠かせないのが、日々の「メンテナンス」なのです。 ■メンテナンス・リニューアルの専門企業エレベーターのメンテナンス業界は、メーカー系と独立系の2種類に分かれます。 JESグループはどのメーカーにも属さない「独立系」の会社です。エレベーターを”安全に使い続ける”ため、メンテナンスとリニューアルを専門にしています。 ■メーカーではないからこそ独立系である当社の強みは、メーカーを問わず様々なエレベーターを扱えることです。国内主要メーカー各機種に対応できる高い技術力と価格競争力を評価され、 JESグループは28期連続増収を達成し急成長を遂げてきました。 ■独立系No.1企業として JESグループの保守契約台数は現在7万台を超え、独立系メンテナンス会社でトップシェアです。これは多くのお客様から信頼をいただいた結果です。当社には「メンテナンスはサービス業である」という考えがあります。私たちはこれからも人として信頼されるエンジニアを育て、プロの目で全国のエレベーターの安全を守り続けます。

メンテナンスは機械と向き合う仕事ですが、提供しているのは「安全を守るサービス」であり、その先には利用者の方々がいます。この考えが社名の由来にもなっています。

■エレベーターが止まったら…
今やエレベーターは縦の移動を支える社会インフラです。
もしエレベーターが止まってしまったら、外出が困難になることもあります。
故障や不具合を防ぐために欠かせないのが、日々の「メンテナンス」なのです。

■メンテナンス・リニューアルの専門企業
エレベーターのメンテナンス業界は、メーカー系と独立系の2種類に分かれます。
JESグループはどのメーカーにも属さない「独立系」の会社です。
エレベーターを”安全に使い続ける”ため、メンテナンスとリニューアルを専門にしています。

■メーカーではないからこそ
独立系である当社の強みは、メーカーを問わず様々なエレベーターを扱えることです。
国内主要メーカー各機種に対応できる高い技術力と価格競争力を評価され、
JESグループは28期連続増収を達成し急成長を遂げてきました。

■独立系No.1企業として
JESグループの保守契約台数は現在7万台を超え、独立系メンテナンス会社でトップシェアです。
これは多くのお客様から信頼をいただいた結果です。
当社には「メンテナンスはサービス業である」という考えがあります。
私たちはこれからも人として信頼されるエンジニアを育て、プロの目で全国のエレベーターの安全を守り続けます。　

会社データ

プロフィール	企業理念【何よりも安全のために】　　私たちの生命線は何よりも「安全運行」を維持すること　　24時間365日見守るという覚悟【見えないからこそ手を抜かない】　　人目につかない仕事だからこそ、手は抜けない　　自分たちにしかできないという使命感【信頼を礎に】　　当社ならではの強みをもとに、　　多くのお客様と信頼関係を築きあげていくこと
事業内容	・メンテナンス事業　　エレベーター・エスカレーターの安全運行に不可欠なメンテナンスを　　行います。故障を防ぎ、安全と快適さをトータルサービスで守ります。　　JESグループの中核をなす事業です。・リニューアル事業　　老朽化したエレベーターの快適性や操作性を向上させるため、　　リニューアル工事を行います。お客様のニーズに合わせた柔軟な対応が　　可能であり、JESグループの成長事業です。 "当たり前の安全"を裏側で支える二大事業。それぞれの現場で活躍していただきます。

プロフィール

企業理念
【何よりも安全のために】
　　私たちの生命線は何よりも「安全運行」を維持すること
　　24時間365日見守るという覚悟
【見えないからこそ手を抜かない】
　　人目につかない仕事だからこそ、手は抜けない
　　自分たちにしかできないという使命感
【信頼を礎に】
　　当社ならではの強みをもとに、
　　多くのお客様と信頼関係を築きあげていくこと

事業内容

・メンテナンス事業
　　エレベーター・エスカレーターの安全運行に不可欠なメンテナンスを
　　行います。故障を防ぎ、安全と快適さをトータルサービスで守ります。
　　JESグループの中核をなす事業です。

・リニューアル事業
　　老朽化したエレベーターの快適性や操作性を向上させるため、
　　リニューアル工事を行います。お客様のニーズに合わせた柔軟な対応が
　　可能であり、JESグループの成長事業です。

"当たり前の安全"を裏側で支える二大事業。それぞれの現場で活躍していただきます。

本社郵便番号	103-0027
本社所在地	東京都中央区日本橋1-3-13　東京建物日本橋ビル5階
本社電話番号	03-6262-1635
設立	1994年10月3日
資本金	24億5,900万円（2022年3月末時点）
従業員	連結1,618名（2022年3月末時点）
売上高	連結297億51百万円（2022年3月期）
グループ概要	■ジャパンエレベーターサービスホールディングス(株) ■ジャパンエレベーターサービス北海道(株) ■ジャパンエレベーターサービス城南(株) ■ジャパンエレベーターサービス城西(株) ■ジャパンエレベーターサービス神奈川(株) ■ジャパンエレベーターサービス東海(株) ■ジャパンエレベーターサービス関西(株) ■ジャパンエレベーターサービス中四国(株) ■ジャパンエレベーターサービス九州(株) ■ジャパンエレベーターパーツ(株) ■ジャパンパーキングサービス(株) ■エレベーターメディア(株) ■セイコーエレベーター(株) ■(株)NSエレベータ ■(株)三好エレベータ ■(株)コスモジャパン ■(株)関西エレベーター ■(株)長野エレベーター ■東京エレベーター(株) ■(株)トヨタファシリティーサービス ■エヒメレベータサービス(株) ■四国昇降機サービス(株) ■四国エレベーターサービス(株) ■(株)関東エレベーターシステム ■(株)上新ビルサービス ■(株)EVOTECH ■JAPAN ELEVATOR SERVICE HONG KONG COMPANY LIMITED（香港）　◇JAPAN ELEVATOR SERVICE INDIA PRIVATE LIMITED（インド）　◇JAPAN JINDAL ELEVATOR SERVICE PRIVATE LIMITED （インド）　◇PT.Japan Elevator Service Indonesia（インドネシア）　◇JAPAN UNIECO ELEVATOR SERVICE COMPANY LIMITED（ベトナム）　◇COFRETH (M)SDN.BHD.（マレーシア）
募集会社1	■ジャパンエレベーターサービスホールディングス(株)（東京都中央区） ●代表者：代表取締役会長兼社長 CEO 石田克史 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全及びリニューアル業務 ●資本金：24億59百万円（2022年3月末時点） ●売上高：連結297億51百万円（2022年3月期） ●所在地：東京都中央区日本橋1-3-13　東京建物日本橋ビル5階 ●従業員数：連結1,618名（2022年3月末時点）
募集会社2	■ジャパンエレベーターサービス北海道(株) （北海道札幌市） ●代表者：瀬戸　秀明 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全及びリニューアル業務 ●本社所在地：北海道札幌市豊平区水車町6-3-1 ●事業エリア：北海道
募集会社3	■ジャパンエレベーターサービス城南(株) （東京都千代田区） ●代表者：梅田　朝和 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：東京都千代田区東神田1-11-2　藤和東神田ビル8階 ●事業エリア：東京、千葉、茨城
募集会社4	■ジャパンエレベーターサービス城西(株) （東京都新宿区） ●代表者：山下　真弘 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：東京都新宿区新宿6-29-8　新宿福智ビル3階 ●事業エリア：東京、埼玉、栃木、群馬、長野、山梨、岩手、青森、山形、宮城、秋田
募集会社5	■ジャパンエレベーターサービス神奈川(株) （神奈川県横浜市） ●代表者：山澤　淳 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町3-33-8　アサヒビルヂング12階 ●事業エリア：神奈川、静岡
募集会社6	■ジャパンエレベーターサービス東海(株) （愛知県名古屋市） ●代表者：山岡　顕 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：愛知県名古屋市中区錦2-15-15 豊島ビル14階 ●事業エリア：愛知、三重、岐阜
募集会社7	■ジャパンエレベーターサービス関西(株) （大阪市中央区） ●代表者：宇野　真輔 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：大阪府大阪市中央区伏見町4-2-14　WAKITA 藤村御堂筋ビル3階 ●事業エリア：大阪、京都、兵庫、滋賀
募集会社8	■ジャパンエレベーターサービス中四国(株) （広島県広島市） ●代表者：田靡　英樹 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：広島県広島市中区東白島町10-17　シンワビル1階 ●事業エリア：広島、鳥取、島根、岡山、山口、徳島、香川、愛媛、高知
募集会社8	■ジャパンエレベーターサービス九州(株) （福岡県福岡市） ●代表者：副島　健治 ●事業内容：エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：福岡県福岡市博多区博多駅東1-18-25　第五博多偕成ビル2階 ●事業エリア：福岡、熊本
募集会社9	■ジャパンエレベーターパーツ(株)（埼玉県和光市） ●代表者：那須　公輔 ●事業内容：・エレベーター等のリニューアル業務・エレベーター等関連部品の保管販売業務・エレベーター等の保守・保全業務 ●本社所在地：埼玉県和光市新倉5-6-50　JES Innovation Center ●事業拠点：JES Innovation Center
保守契約台数	約79,000台（2022年3月末時点）
国内拠点数	128拠点（2022年4月1日時点）
海外関係会社数	香港、インド、インドネシア、ベトナム、マレーシア計6拠点（2022年6月時点）
沿革	1994年東京都千代田区岩本町にジャパンエレベーターサービス(株)設立 2004年保守契約台数約5,000台 2007年保守契約台数約10,000台リモート遠隔点検サービス「PRIME」を開発・サービス開始 24 Hコントロールセンター増設テクニカルサポートセンター、パーツセンター開設 2009年保守契約台数約15,000台 2012年保守契約台数約20,000台 2013年保守契約台数約25,000台 2014年保守契約台数約30,000台 (株)ステップと合併子会社ジャパンエレベーターパーツ(株)設立 R&Dスクエア開設 JES ソリューションスクエア開設子会社 JAPAN ELEVATOR SERVICE HONG KONG COMPANY LIMITED 設立 2015年保守契約台数約35,000台ジャパンエレベーターサービスホールディングス(株)へ商号変更／事業会社発足 2016年子会社Japan Elevator Service India Private Limited 設立子会社JAPAN JINDAL ELEVATOR SERVICE PRIVATE LIMITED 設立ジャパンエレベーターサービスホールディングス(株) 本社を東京都中央区日本橋に移転 2017年保守契約台数約40,000台東京証券取引所マザーズ市場に上場 JES Innovation Center 開設 2018年防犯カメラ機能付きデジタルサイネージ「LiftSPOT（リフトスポット）」をサービス開始リニューアルサービス「Quick Renewal（クイックリニューアル）」を開発・サービス開始子会社エレベーターメディア(株) 設立東京証券取引所市場第一部へ上場市場を変更保守契約台数約45,000台 2019年 (株)上新ビルサービスを子会社化保守契約台数約50,000台 2020年子会社 PT.Japan Elevator Service Indonesia 設立セイコーエレベーター(株)を子会社化保守契約台数約55,000台 (株)NSエレベータを子会社化保守契約台数約60,000台 (株)三好エレベータを子会社化 (株)コスモジャパンを子会社化 2020年 JES Innovation Center Lab（通称JIL）開設 (株)関西エレベーターを子会社化 (株)長野エレベーターを子会社化 2021年東京エレベーター(株)を子会社化合弁会社ジャパンパーキングサービス設立 (株)トヨタファシリティーサービスを子会社化保守契約台数約70,000台エヒメレベータサービス(株)を子会社化四国昇降機サービス(株)を子会社化四国エレベーターサービス(株)を子会社化 2021年保守契約台数約75,000台 JAPAN UNIECO ELEVATOR SERVICE COMPANY LIMITEDを子会社化 2022年 (株)関東エレベーターシステムを子会社化 (株)EVOTECHを子会社化東京証券取引所プライム市場へ移行 COFRETH (M)SDN.BHD.を子会社化

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	13名	104名	117名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	13名	6名	19名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり一からプロを育てる研修制度「STEP24」 JESグループの研修制度「STEP24」は“人として信頼されるエンジニアを育てたい“という思いから作られました。機械や電気に触れたことがない方でも安心して仕事ができるよう、24ステップに分かれた1年間にわたる研修プログラムをご用意しています。 ■STEP00-12　昇降機の基礎知識と安全ルール ■STEP13-18　実務に沿った講義とOJT ■STEP19-24　メーカーごとの違いと故障修理システムエンジニアや営業職の方は、STEP24の一部を受講いただき、その後それぞれの職種にあった研修やOJTへと移ります。
社内検定制度	制度あり実力を計る社内資格制度「G5～G1」法定検査を除くメンテナンス業務は、公的な資格がありません。JESグループでは独自の社内資格によって、技術レベルを計っています。社内資格に合格した社員だけが可能な作業が決められているため、お客様も社員も安心できる仕組みとなっています。 ■G5　「安全配慮」　合格すると一部作業が一人で可能に ■G4　「基本知識」　合格すると多くの作業が一人で可能に（制限付き） ■G3　「点検作業技能」　合格するとすべての作業が一人で可能に ■G2　「一人前のその先へ」　キャリアアップ ■G1　「3分野のプロフェッショナル」　キャリアアップ

研修制度

制度あり
一からプロを育てる研修制度「STEP24」

JESグループの研修制度「STEP24」は“人として信頼されるエンジニアを育てたい“という思いから作られました。機械や電気に触れたことがない方でも安心して仕事ができるよう、24ステップに分かれた1年間にわたる研修プログラムをご用意しています。

■STEP00-12　昇降機の基礎知識と安全ルール
■STEP13-18　実務に沿った講義とOJT
■STEP19-24　メーカーごとの違いと故障修理

システムエンジニアや営業職の方は、STEP24の一部を受講いただき、その後それぞれの職種にあった研修やOJTへと移ります。

社内検定制度

制度あり
実力を計る社内資格制度「G5～G1」

法定検査を除くメンテナンス業務は、公的な資格がありません。JESグループでは独自の社内資格によって、技術レベルを計っています。社内資格に合格した社員だけが可能な作業が決められているため、お客様も社員も安心できる仕組みとなっています。

■G5　「安全配慮」　合格すると一部作業が一人で可能に
■G4　「基本知識」　合格すると多くの作業が一人で可能に（制限付き）
■G3　「点検作業技能」　合格するとすべての作業が一人で可能に
■G2　「一人前のその先へ」　キャリアアップ
■G1　「3分野のプロフェッショナル」　キャリアアップ

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関東学院大学、情報セキュリティ大学院大学、大東文化大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、北海道大学、早稲田大学、横浜国立大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森中央学院大学、青山学院大学、朝日大学、旭川大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、いわき明星大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都造形芸術大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、熊本県立大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、サイバー大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、湘南工科大学、尚美学園大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、水産大学校、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、道都大学、同朋大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、函館大学、八戸工業大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、放送大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道文教大学、松山大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛知県立農業大学校、秋草学園短期大学、アミューズメントメディア総合学院、大阪情報コンピュータ専門学校、鹿児島工学院専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、釧路工業高等専門学校、国際航空専門学校、作陽短期大学、駿台トラベル＆ホテル専門学校、中央工学校、中京法律専門学校、中日美容専門学校、鶴見大学短期大学部、東京英語専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京デザイン専門学校、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京法律公務員専門学校、東京モード学園、東京立正短期大学、専門学校トヨタ東京自動車大学校、名古屋工学院専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本航空大学校北海道、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本自動車大学校、日本電子専門学校、華学園栄養専門学校、福島学院大学短期大学部、水戸産業技術専門学院、横浜テクノオート専門学校、読売理工医療福祉専門学校千葉職業能力開発短期大学校
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年 ------------------------------------------------------------ 大卒・大学院了　　　45名　　　53名　　　86名専門卒ほか　　　　　19名　　　18名　　　25名

採用実績（学校）

＜大学院＞
関東学院大学、情報セキュリティ大学院大学、大東文化大学、東京電機大学、東京理科大学、日本大学、北海道大学、早稲田大学、横浜国立大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森中央学院大学、青山学院大学、朝日大学、旭川大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、いわき明星大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、小樽商科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、畿央大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、共栄大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都造形芸術大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、熊本県立大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、サイバー大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、湘南工科大学、尚美学園大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、水産大学校、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、帝京大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、道都大学、同朋大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本文化大学、日本文理大学、函館大学、八戸工業大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、放送大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道文教大学、松山大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛知県立農業大学校、秋草学園短期大学、アミューズメントメディア総合学院、大阪情報コンピュータ専門学校、鹿児島工学院専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、釧路工業高等専門学校、国際航空専門学校、作陽短期大学、駿台トラベル＆ホテル専門学校、中央工学校、中京法律専門学校、中日美容専門学校、鶴見大学短期大学部、東京英語専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京デザイン専門学校、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京法律公務員専門学校、東京モード学園、東京立正短期大学、専門学校トヨタ東京自動車大学校、名古屋工学院専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本航空大学校北海道、日本コンピュータ専門学校、専門学校日本自動車大学校、日本電子専門学校、華学園栄養専門学校、福島学院大学短期大学部、水戸産業技術専門学院、横浜テクノオート専門学校、読売理工医療福祉専門学校

千葉職業能力開発短期大学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　　2020年　　2021年　　2022年
------------------------------------------------------------
大卒・大学院了　　　45名　　　53名　　　86名
専門卒ほか　　　　　19名　　　18名　　　25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）