最終更新日:2022/5/9

(株)トーニチコンサルタント

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 専門コンサルティング
  • 鉄道

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
56億6,034万円(2021年9月実績)
従業員
289名(2021年10月)

自分のレールは自分でつくる。そう言い切れる仕事。『鉄道』『道路』『モノレール・新交通』『交通計画・まちづくり』

◇◇5/10更新◇◇会社説明会日程公開中! (2022/05/09更新)

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(株)トーニチコンサルタント 採用担当です。
4/1より4月の会社説明会日程を公開致しました
都合の良い日程にてご参加ください!
説明会では先輩職員との座談会ならではの
その時しか聞けないことも質問出来ちゃいます!!

皆様からのご応募お待ちしております。

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会社紹介記事

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「プレストレストコンクリート工学会作品賞」を受賞した北陸新幹線神通川橋梁は、当社の設計。写真提供:(独)鉄道建設・運輸施設整備支援機構
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当社が調査計画・基本・詳細設計・施工管理まで一貫して手掛けた沖縄都市モノレール(ゆいレール)整備事業。沖縄県初のモノレールとして、県民や観光客に愛されている。

日本有数の鉄道建設コンサルタントの技術力と経験を生かし、新たな分野へ事業を拡大

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「新入社員には、まず仕事を好きになってほしいですね。長く楽しく働くための一番の秘訣だと思います。当社は鉄道好きの社員が多いんですよ」と横井社長は語る。


当社は総合建設コンサルタントとして、公共交通分野を中心に企画・調査・計画・設計・施工管理に至るまで社会資本整備に係る業務全般の技術サービスを行っています。
整備新幹線やリニア中央新幹線といった、国を挙げての鉄道整備を担当できる企業は、日本でも限られており、その1社が私たちです。

旧・日本国有鉄道の土木設計技術者と、東京モノレールを作った日立製作所のエンジニアが参集したのが当社の始まり。そのモノづくりDNAは連綿と受け継がれています。高い技術力と経験の蓄積が背景にあるからこそ、企画段階から説得力を持った提案ができるのです。
これまで鉄道事業を基軸に、まちづくり計画や駅前広場、アセスメント事業と新たな分野へ進出してきました。また、防災・減災への要求が高まる今、既存施設のメンテナンス事業には大きな需要があり、維持補修にも積極的に取り組んでいます。
日本の土木技術は世界に誇れるクオリティであり、海外でも引く手あまたです。私たちも東南アジア、アフリカ、中南米での鉄道事業に進出しており、多くの国や地域の発展に寄与しています。

当社の魅力、それは技術のエキスパート集団が夢をもって未来をデザインする、という土壌にあるのではないでしょうか。
私自身、社長になる前は構造設計の技術者でした。自分たちの描いた図面が目に見える形になり、長く社会を支える――この達成感とやりがいは何にも代えがたいものです。
高い安全性を要求されるので、確かにシビアな面はあります。しかし、家族などに胸を張って誇れる仕事をする喜びは、苦労を補って余りあると感じています。

私も苦心惨憺(くしんさんたん)して知識や技術を自分のものとしてきました。若い人が悩むポイントも、我がことのように分かります。しかし、あえて口を挟まずに見守り、直接のアドバイスは先輩社員たちに委ねています。その代わり、私は重要な方向性の決定や皆さんが働きやすいような環境づくりに尽力します。
当社の仕事は多くの人との連携を通して完遂するものです。物怖じせず分からないことを誰にでも聞ける人なら、大きな成長を手に入れられる職場環境です。

昨今は若い社員が増え、社内も活気にあふれています。
高い専門性を持ち、「今」を豊かにしながら同時に「歴史」に残るような仕事を、ぜひ当社で手掛けてみませんか。(代表取締役社長 横井輝明)

会社データ

プロフィール

会社紹介にもあるとおり、
トーニチコンサルタントのルーツは2社あります。

ひとつは1958年設立した(株)鉄道設計事務所。
戦後の高度成長期に国内の鉄道輸送力増強に対応すべく、
線路設計の使命を帯び立ち上がりました。

ひとつは1961年に設立した日立モノレールコンサルタント(株)。
日本で初めて採用されたアルウェーグ型モノレールの軌道を設計し、
1964年東京オリンピックを支えた東京モノレール羽田線の開業に携わりました。

現在は当社のルーツである「鉄道」と「モノレール」で培ったノウハウを昇華させ総合建設コンサルタントとして国内外で展開しています。
公共交通分野を中心に、企画立案、調査計画であるソフト的業務から、設計、施工管理に至るハード的業務や事業運営に関するコンサルティングまで、業務全般の技術サービスを提供し、設立以来より都市基盤の充実と地域社会の発展に貢献することをめざしてきました。

私たちが描く環境が、将来的にも人びとにとっての最適環境でありますように。
人へ、暮らしへ、環境へ。
より多角的に、より高度に、そしてより客観的に、
人と自然が共生する“地球の未来”を一緒にデザインしていきませんか?

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新型コロナウイルス感染症拡大に伴う社会資本整備・交通政策への影響と課題

新型コロナウィルス感染症で経済活動や日常生活への影響がある一方で、社会資本は頻発する災害から国民のいのちとくらしを守ると共に国の経済を支える安全・安心の基盤です。国際的にも感染症拡大による世界経済の大規模な落ち込みなどに対す公共投資への期待が拡大しています。
《国土交通省》社会資本整備審議会/交通政策審議会計画部会 令和2年8月21日 資料1より
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事業内容
1. 土木及び建築等の建設事業に関する調査、測量、設計、施工管理並びにこれらに関するコンサルテイング。

2. 鉄道、道路、上下水道等の土木施設のメンテナンスに関する調査、診断、計画、測量、設計並びにこれらに関するコンサルテイング。

3. 騒音、振動、大気、水質、地質、日照、電波等の環境調査及び保全計画の受託並びにこれらに関するコンサルテイング。
本社郵便番号 151-0071
本社所在地 東京都渋谷区本町1-13-3(初台共同ビル)
本社電話番号 03-3374-3555
設立 1958(昭和33)年10月10日
資本金 1億円
従業員 289名(2021年10月)
売上高 56億6,034万円(2021年9月実績)
事業所 【主な事業拠点】
本社・本社事業本部(東京)/西日本支社(大阪)/中部支社(名古屋)/東北支店(仙台) /九州支店(福岡)

【エリア別事業所一覧】
◎北海道・東北エリア
札幌事務所/青森事務所
◎関東エリア
茨城事務所/北関東事務所/千葉事務所/江戸川事務所/横浜事務所/相模原事務所/取手出張所
◎甲信・東海・北陸エリア
甲府事務所/長野事務所/静岡事務所/岐阜事務所/福井事務所/北陸出張所
◎近畿・中国・四国エリア
兵庫事務所/和歌山事務所/奈良事務所/滋賀事務所/広島事務所
◎九州・沖縄エリア
熊本事務所/長崎事務所/鹿児島事務所/沖縄事務所
主な取引先 JR各社、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、民鉄各社、各自治体(都道府県、市区町村)、国土交通省
登録業務 建設コンサルタント業(登録番号 建01第27号)
測量業者(登録番号 第(15)-39号)
地質調査業者(登録番号 質01第637号)
一級建築士事務所:東京都(登録番号 第10097号)
        :大阪府(登録番号(イ)第25611号)
計量証明業者:東京都
音圧レベル(登録番号 第660号)
振動加速度レベル(登録番号 第929号)
濃度(大気及び水質等)(登録番号 第853号)
土壌汚染対策法の指定調査機関(登録番号2020-3-0020号)
建設コンサルタント登録部門
(道路、鉄道、下水道、都市計画及び地方計画、
 土質及び基礎、鋼構造及びコンクリート、
 トンネル、施工計画・施工設備及び積算、建設環境)
主な加入団体 (一社)建設コンサルタンツ協会
(一社)日本モノレール協会
(公社)土木学会
(一社)日本鉄道施設協会
(一社)日本鉄道技術協会
(一社)交通工学研究会
(公社)日本道路協会
(一社)日本地下鉄協会
(公社)日本コンクリート工学協会
(公社)プレストレスコンクリート技術協会
(公社)日本交通計画協会
(一社)海外鉄道技術協力協会
(一社)日本環境アセスメント協会
東京都環境計量協議会
(一社)全国市街地再開発協会
(一社)日本環境測定分析協会
(一社)土壌環境センター
(一社)再開発コーディネーター協会
(公社)日本騒音制御工学会
(一社)海外コンサルタント協会
沿革
  • 1958(昭和33)年
    • (株)鉄道設計事務所を千代田区大手町2-1に設立(資本金500万円)
  • 1959(昭和34)年
    • (株)鉄道設計事務所を(株)鉄道設計社に商号変更
  • 1961(昭和36)年
    • 日立モノレールコンサルタント(株)を千代田区丸の内1-4に設立(資本金1億円)
  • 1966(昭和41)年
    • 日立モノレールコンサルタント(株)を日立シビルコンサルタント(株)に商号変更
      日立シビルコンサルタント(株)は東日建設コンサルタント(株)と合併
      商号を東日建設コンサルタント(株)に変更
  • 1968(昭和43)年
    • (株)鉄道設計社と東日建設コンサルタント(株)の土木部門が合併
      商号を(株)東日交通コンサルタントに変更(資本金2,000万円)
  • 1985(昭和60)年
    • 商号を(株)トーニチコンサルタントに変更
  • 2002(平成14)年
    • ISO9001全支社統合
  • 2005(平成17)年
    • 組織改正により本社事業本部体制をスタート
  • 2008(平成20)年
    • 創立50周年記念式典実施
  • 2013(平成25)年
    • エコアクション21認証取得
  • 2011(平成23)年
    • 東北事務所を東北支店に名称変更
  • 2014(平成26)年
    • 本社に総合リスク監理室を設置。本社事業本部に海外本部、同本部にリスク管理室を設置
  • 2015(平成27)年
    • 本社事業本部に情報技術部を設置
  • 2016(平成28)年
    • 管理本部に基幹システム開発室を設置
  • 2017(平成29)年
    • 本社事業本部に計画本部を設置(開発計画部を技術本部より移動)グループ会社の(株)トステムズを解散し、当社へ統合
  • 2018(平成30)年
    • 本社事業本部にCIM設計室を設置(技術本部CIM設計室として3次元設計等を推進)
      10月10日に1958年の創業以来満60周年
  • 2019(令和元)年
    • 大阪府に一級建築士事務所登録を実施(平成31年3月15日登録)
  • 2020(令和2)年
    • 海外本部を海外事業本部に名称変更。
      鉄道本部に第一技術部、第二技術部を設置
      環境計画部に環境計画室、交通計画室を設置。西日本支社に建築設計室を設置

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.5日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◎階層別研修
新入社員に関しては、配属後スムーズに業務が遂行できるように2~3週間程度の研修をおこないます。マネジメント職に昇格した社員に対しては、昇格者研修やマネジメント研修を行います。
◎課題別発表会(全社業務・技術発表会)
年に1度、各支社・支店の部署の中から選出された社員が業務や技術についての発表を行います。
◎課題別教育(上級職会議、テーマ研修)
月に一度マネジメント職が集まり会議研修を行います。
◎社内教育(業務教育)
特に入社1年目の社員には先輩社員が指導員としてOJTを中心とした業務サポートを行います。
自己啓発支援制度 制度あり
◎資格取得研修(技術士取得セミナー、各種資格奨励等)
特に技術士資格については社内に事務局を設置し、筆記、論文対策は勿論、面接の対策も行います。
◎語学研修(TOEIC対策講座等)
TOEICスコア800~900台の社員が講師となり語学研修を行います。
◎社内教育研修会(技術情報交換会)
月に一度社内外から講師を募り新しい技術やミス防止の情報共有をディスカッションも交えて発表します。

※各種資格取得時の受験料補助及び合格祝金制度有り
メンター制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、足利工業大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都大学、熊本大学、国士舘大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、福井大学、福岡大学、法政大学、室蘭工業大学、山口大学、横浜国立大学
<大学>
秋田大学、茨城大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋工業大学、日本大学、福井大学、福岡大学、法政大学、前橋工科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、琉球大学
<短大・高専・専門学校>
呉工業高等専門学校

採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年  
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大卒(院了) 5名  12名   14名  
高専卒   ―    ―    ―   
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 12 2 14
    2020年 9 3 12
    2019年 5 0 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 14
    2020年 12
    2019年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

採用データ

先輩情報

現場作業を通じて技術力向上と自身の成長
T.S.
2017年 入社
国士舘大学
理工学部 理工学科 卒業
技術本部 維持・施工管理部
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取材情報

鉄道インフラならトーニチ!当社ならではの仕事の醍醐味を体験してほしい
鉄道・モノレール・交通計画の各分野で活躍する3人の先輩社員
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