最終更新日:2022/10/3

日本電産(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器
  • 自動車・自動車部品
  • 輸送用機器

基本情報

本社
京都府
資本金
877億8,400万円(2021年3月末現在)
売上高
単独 2,001億38百万円(2021年3月期)連結 1兆6,180億64百万円(2021年3月期)
社員数
単独 2,568名(2021年3月末現在)連結 112,551名(2021年3月末現在)

100年後もなくてはならない企業であるために

秋採用実施中です!【ES提出締切:10月2日(日)23:59】 (2022/09/20更新)

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当社にご興味をお持ちいただきましてありがとうございます。当社の選考に関しては、エントリーいただいた方全員に詳細をお送り致しますので、まずはエントリーをお願い致します。

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会社紹介記事

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京都一の高さを誇る本社ビル(100.6m)。現在は京都、滋賀、長野、神奈川に技術開発センター・研究所を有しています。
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日本電産は高性能BLDCモータで世界約50%のトップシェア。1979年には、BLDCモータを世界に先駆けて実用化。この技術の普及を通じて世界の環境負荷の低減に貢献しています。

早くから海外経験を積みながら、「一番」を目指して成長していけます。

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日本と海外ではスピード感が違うという。「わずかの不良でも即座に改善しなければならない、海外工場の緊迫感を研修で感じられたのは有意義でした」

 どうせ仕事をするなら、世界一を目指す会社でと考えました。日本電産(Nidec)は精密小型モータで世界一のシェアを誇っています。常に「一番」にこだわり、「すぐやる、必ずやる、できるまでやる」という創業以来の精神が社内に浸透しています。それが、失敗を恐れず何事にも積極果敢に挑んでいく社風に繋がっているのだと思いますね。若手でも、やる気さえあればどんどんチャンスを与えてもらえます。
 ただし「一番」になるために長時間ハードワークするのではなく、効率よく働いて成果を出すのがNidecの基本的なスタイル。省力化設備で時間を短縮する一方で、自分もしっかり時間管理をして期日までに目標を達成する。そんな意識が養われました。

 Nidecで働くことのもうひとつの特徴は、若手でもどんどん海外経験が積めるということです。私自身も入社まもない頃にタイで研修を受けましたが、異文化を知るという意味でもいい経験でしたし、生産現場の空気を肌で感じられたことが現在の開発や設計業務に生きています。優れた製品を創るためには、海外工場のスタッフとのコミュニケーションは不可欠。その意味でも、私たち技術者にとって、早くから海外経験が積める環境は大きなメリットだと思いますね。

(中川政章 機械系出身/2002年入社)

会社データ

プロフィール

 「回るもの、動くもの」に欠かせないモータは、電気で動くあらゆるモノの基幹部品として人々の豊かで快適な暮らしになくてはならない存在です。同時にモータは世界で発電される電力量の約半分を消費しているといわれるほど、地球環境に大きな影響を与えています。
 私たちは「世界No.1の総合モーターメーカー」として、エネルギー効率の高いモータや関連製品を供給することで、世界の消費電力やCO2排出の削減に寄与しています。
 更に、モータ製造で培ってきたコア技術である駆動技術と、制御技術や通信技術などの新しい技術との融合を進め「グローバル総合電機メーカー」へと進化していきます。世界が抱えるあらゆる課題への解決策を提供し、100年後も持続可能で豊かな社会の実現のためになくてはならない企業であり続けることを目指してまいります。

事業内容
精密小型モータ、車載および家電・商業・産業用モータ、機器装置、電子・光学部品、その他の開発・製造・販売

<精密小型モータ>
 パソコンやデータセンターで使われるHDD用モータは世界トップシェアを誇ります。その他小型モータにはスマホ・携帯電話に使われる触覚デバイスに加え、ファンモータやOA機器用モータ、CD・DVD用モータなどがあります。

<車載モータ>
 車載事業本部では、世界的にプレゼンスのある車載モータメーカーを目指して事業を展開しています。
 現在の主力製品は、日本電産のコア技術である高性能ブラシレスDCモータ技術を適用したEPS(電動パワステ)用モータ、DCT(デュアルクラッチトランスミッション)用モータ、電動オイルポンプ用モータ、そして多種多様なコンパクトサイズブラシ付モータであり、これらは自動車に求められる「安全」「環境」「快適」の3つの基本性能向上に寄与しています。
 地球環境に貢献する“グリーンテクノロジー”をテーマとした製品開発には特に力を入れており、上記製品群のほかEV/HEV用のトラクションモータの開発を行っています。当社のトラクションモータには、レアアース磁石付モータと磁石を使わない低コストで高性能のSR(Switched Reluctance)モータがあります。

<汎用モータ>
 白物/小型家電製品、IT/通信機器、産業機器、環境関連機器、OA機器、AV機器など様々な用途で用いられるモータ、特にブラシレスDCモータを取り扱っています。

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Nidecのトラクションモータシステム。最大出力を150kW、最大システム出力トルクを3,900Nmまで向上させながらも、重量は83kgと軽量になっています。

本社郵便番号 601-8205
本社所在地 京都府京都市南区久世殿城町338
本社電話番号 075-922-1111
設立 1973(昭和48)年7月
資本金 877億8,400万円(2021年3月末現在)
社員数 単独 2,568名(2021年3月末現在)連結 112,551名(2021年3月末現在)
売上高 単独 2,001億38百万円(2021年3月期)連結 1兆6,180億64百万円(2021年3月期)
国内事業所 本社・中央開発技術研究所(京都)、本社ANNEXグローバル研修センター(京都)、滋賀技術開発センター、長野技術開発センター、中央モーター基礎技術研究所(神奈川)、生産技術研究所(京都)、東京オフィス
海外拠点 アメリカ、メキシコ、カナダ、ブラジル、コロンビア、ベネズエラ、ドイツ、イギリス、フランス、イタリア、オランダ、スペイン、ハンガリー、ポーランド、中国、タイ、ベトナム、シンガポール、フィリピン、インドネシア、韓国、台湾、マレーシア、インド、他
グループ会社 日本電産グループ 国内・海外含めて約300社

<国内グループ会社>
日本電産テクノモーター(株)
日本電産シンポ(株)
日本電産トーソク(株)
日本電産サンキョー(株)
日本電産リード(株)
日本電産コパル電子(株)
日本電産エレシス(株)
日本電産モビリティ(株)
日本電産マシナリー(株)
日本電産コパル(株)
日本電産サーボ(株)
日本電産マシンツール(株)
日本電産グローバルサービス(株)
平均年齢 38.7歳
沿革
  • 1973年7月
    • 京都市西京区に現代表取締役会長永守重信が資本金2,000万円で日本電産(株)を設立
  • 1975年4月
    • ブラシレスDCモータの本格生産開始
  • 1979年8月
    • 8インチ型ハードディスク装置用スピンドルモータの生産を開始
  • 1982年10月
    • 軸流型ブラシレスDCファンの本格的生産を開始
  • 1984年2月
    • 3.5インチ型ハードディスク装置用 スピンドルモータの生産を開始
  • 1984年10月
    • 滋賀工場を新設
  • 1988年11月
    • 株式を大阪証券取引所市場第2部、ならびに京都証券取引所に上場
  • 1998年9月
    • 株式を東京証券取引所市場第1部に上場、ならびに大阪証券取引所市場第1部に昇格
  • 2001年9月
    • ニューヨーク証券取引所へ上場
  • 2003年3月
    • 「本社・中央開発技術研究所」ビルが京都市南区に完成
  • 2009年11月
    • 滋賀技術開発センター新本館がオープン
  • 2012年6月
    • 日本電産中央モーター基礎技術研究所を開設
  • 2014年1月
    • 日本電産中央モーター基礎技術研究所新棟が川崎市にオープン
  • 2015年10月
    • 生産技術研究所を開設
  • 2016年5月
    • ニューヨーク証券取引所における上場を廃止
  • 2017年3月
    • 本社ANNEXグローバル研修センターがオープン
  • 2018年3月
    • 日本電産生産技術研究所新棟がけいはんなにオープン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.3年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.2日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 17名 89名 106名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 17名 8名 25名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.3%
      (32名中2名)
    • 2020年度

    上記は役員に占める女性の割合 管理職および役員の女性比率 28.2%(2020年度実績)

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者教育(eラーニング(必須)、英語教育(任意))
・新入社員研修(入社時研修、半年後フォローアップ、技術者向けモーターカレッジ)
・3カ年育成プログラム
・階層別研修(新人、主任級、管理職、部長職)
・アセスメント研修
・技術者研修(新入社員向けモーターカレッジ、技術者レベルアップ教育、MOT研修)
・中途入社者研修
・自己啓発研修(ビジネススキル集合研修、外部スクールへの派遣、通信教育)
・英語研修(TOEIC対策プログラム、英会話プログラム、英語ビジネススキルプログラム)
・TOEIC社内試験あり
・グローバル経営大学校(経営幹部養成プログラム)
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援
 会社指定の多数通信講座から希望の講座を受講し、合格修了した場合に受講料の会社補助が受けられます。

・社内TOEIC試験
 社内でTOEIC試験を受験でき、受験料の会社補助が受けられます。

・外部スクール派遣
 経営知識を学ぶ外部スクールに派遣し、合格修了した場合に受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
新入社員に対して1年間のトレーナー制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数)      2021年  2022年  2023年(予)
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技術系   60名   38名    60名
事務系   10名    7名    20名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 60 10 70
    2020年 149 25 174
    2019年 189 43 232
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 70
    2020年 174
    2019年 232
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 12
    2019年 46

採用データ

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