最終更新日:2022/3/1

セントラルコンサルタント(株)

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 建設
  • 専門コンサルティング
  • 空間デザイン・ディスプレイ

基本情報

本社
東京都
資本金
1億3,000万円
売上高
117億7,242万円(2020年9月30日現在)
従業員
516名(2021年10月1日現在)

設立54年を迎え、ますます業績好調!『高い技術力と情熱ある行動力で、高度な技術サービスを提供し社会貢献を果たす』東京ゲートブリッジ設計の総合建設コンサルタント

採用担当者からの伝言板 (2022/02/14更新)

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会社紹介記事

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東京ゲートブリッジを設計した会社です
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本社は中央区晴海

「確かな技術で社会に貢献」「主体性を尊重し、チームで育てる環境」

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建設コンサルタントは技術者同士コミュニケーションを取りながらプロジェクトを進める仕事

当社は総合建設コンサルタントとして、「誠意と情熱ある行動力と高い技術力によってお客様の信頼に応え、高度な技術サービスを促進することにより社会貢献を果たす」を経営理念に、半世紀にわたり社会インフラ整備に関わる「マネジメント、計画・環境、都市、建設、海外」の各分野の業務を行って参りました。
創立50年を経た今、“描くのは、未来”をスローガンに、50年、100年先の未来を見据え、これまで培った技術力と英知を結集し、確かな技術で国民の生命・財産を守り、経済活動を支えるためのインフラ整備に貢献することが使命です。海外にも目を向け、我が国が世界に果たすべき役割である復興支援・貧困削減・経済振興・環境保全等に向けて、道路・交通・橋梁・防災等の各技術により国際社会へ貢献しています。

会社データ

プロフィール

“描くのは、未来” 高い技術力を生かし、社会貢献をめざす
当社は総合建設コンサルタントとして、「社会貢献を果たす」を経営理念に、社会インフラ整備に関わる各分野の仕事に携わってきました。創立50年を経た今、“描くのは、未来”をスローガンに、100年先の未来を見据え、これまで培った技術力と英知を結集し、国民の命・財産を守り、経済活動を支えるためのインフラ整備に貢献していくことが使命です。海外でも、日本が世界に果たすべき役割である復興支援・貧困削減・経済振興・環境保全等に向けて、道路・交通・橋梁・防災等の各技術により国際社会へ貢献しています。

チャレンジ精神を胸に、1年目から現場の第一線へ
社会に貢献していくためには、高い技術力をもち、新しい業務にも果敢に取り組む技術者が必要です。当社では技術力はもちろんのこと、主体性・積極性も重要視しています。常に変化している市場環境において、自ら考え、現状の状況を把握し、新しい選択肢にチャレンジしていく。入社1年目から現場の第一線で経験を積み、3年目には主担当者として携わります。上司や先輩は若手技術者を見守り、必要なフォローのための労力を惜しみません。研修・資格取得にも力を入れており、若手による技術発表会やプロジェクトレビュー等によるOJTに加え、eラーニングや基礎技術講習会や研修、資格取得支援、特に国家資格「技術士」の取得に関しては、部署間の垣根を越えて社内全体で取り組んでいます。

様々な人との関わり、仕事を通じて、自分を高めていく
個人の意思を尊重して、やる気がある人にはどんどんチャレンジする機会を与える…そんな社風は、向上心や熱意を持った社員が集まる中で、自然に生まれました。当社では、若手社員であっても、意欲と行動力があれば、活躍の場が与えられます。また、アカデミックな社風で、上司・部下の関係ではありながらも、対等に意見交換を行えるフラットな関係性を重視しています。総合建設コンサルタントの仕事は、所属部だけでなく、他部署の人、社外の人と関わり、協働して仕事を進めることが求められます。仕事を通して、多くの人と接し、協議を重ね、ともに良いものを作り上げていく。様々な人、プロジェクトに関わりながら、自分自身が成長していける多くの機会に恵まれた環境です。

事業内容
当社は創立以来、総合建設コンサルタントとして、国内外における道路、橋梁、河川、港湾、上下水道、都市計画、環境など幅広い分野において、調査から計画・設計・施工管理・維持補修に至るすべての事業プロセスに対応したエンジニアリングサービスを提供しています。

【建設コンサルタント登録部門】国土交通大臣登録番号 建26第1043号
道路部門、鋼構造及びコンクリート部門、トンネル部門、河川、砂防及び海岸・海洋部門、建設環境部門、港湾及び空港部門、都市計画及び地方計画部門、下水道部門、上水道及び工業用水道部門、造園部門、土質及び基礎部門、地質部門、施工計画、施工設備及び積算部門
【その他登録】
地質調査業者登録 国土交通大臣登録番号 質26第1491号
測量業者登録 国土交通大臣登録番号 第(5)-23060号
一級建築士事務所登録 東京都知事登録番号 第7583号
神奈川県知事登録番号 第10956号
計量証明事業所登録 東京都知事登録番号(音圧レベル) 第745号
ISO9001認証登録

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総合建設コンサルタントとして、建設、マネジメント、計画、環境など多様な分野の技術者がいます

本社郵便番号 104-0053
本社所在地 東京都中央区晴海二丁目5番24号 晴海センタービル10階
本社電話番号 03-3532-8031
設立 1967年1月30日
資本金 1億3,000万円
従業員 516名(2021年10月1日現在)
売上高 117億7,242万円(2020年9月30日現在)
事業所 ●事業部門(東京事業本部、東北支社、中部支社、大阪支社、広島支店、九州支社)
●事務所 (新潟、四国)
●営業所(青森、盛岡、秋田、山形、福島、茨城、北関東、千葉、江戸川、横浜、相模原、山梨、岐阜、三重、静岡、京都、兵庫、奈良、和歌山、倉敷、徳島、松山、福井、滋賀、鳥取、島根、山口、熊本、宮崎、長崎、佐賀、大分、沖縄、高松、新潟)
●海外支店 (グァテマラ、パラグアイ、ボリビア、フィリピン、ミャンマー)
登録 建設コンサルタント登録 国土交通大臣登録番号 建26第1043号
登録部門 道路部門、鋼構造及びコンクリート部門、トンネル部門、河川、砂防及び海岸・海洋部門、建設環境部門、港湾及び空港部門、都市計画及び地方計画部門、下水道部門、上水道及び工業用水道部門、造園部門、土質及び基礎部門、地質部門、施工計画、施工設備及び積算部門
地質調査業者登録 国土交通大臣登録番号 質26第1491号
測量業者登録 国土交通大臣登録番号 第(5)-23060号
一級建築士事務所登録 東京都知事登録番号 第7583号
神奈川県知事登録番号 第10956号
計量証明事業所登録 東京都知事登録番号(音圧レベル) 第745号
ISO9001認証登録
資格 工学博士:3名/技術士:232名/一級土木施工管理技士:78名/一級造園施工管理技士:7名/一級建築士:7名/一級建築施工管理技士:3名/測量士:69名/再開発プランナー:1名/RCCM:68名/環境計量士:2名/水質関係公害防止管理者:1名/環境アセスメント士:1名/樹木医:2名(2021年5月1日現在)
ホームページ https://www.central-con.co.jp/
平均年齢 41歳(2021年10月1日現在)
平均年収 922万円(2020年全社員平均)
新卒3年定着率 92.8%
沿革
  • 1967/1
    • セントラルコンサルタント株式会社を設立
      千代田区永田町2丁目
  • 1967/5~11
    • 名古屋、大阪、仙台に支店等を開設
  • 1973/5
    • 土曜日全休、完全週休2日制実施
  • 1973/9
    • 売上高10億円を突破
  • 1977/8
    • 広島支店を開設
  • 1980/9
    • 売上高30億円を突破
  • 1987/1
    • 創立20周年記念事業祝賀会を開催
  • 1988/5
    • 海外部を移転
  • 1989/9
    • 売上高50億円を突破
  • 1992/1
    • 従業員持株会を設立
  • 1993/11
    • リフレッシュ休暇制度を制定
  • 1995/7
    • 定年60歳へ変更
  • 1995/9
    • 売上高70億円を突破
  • 1996/4
    • 社内ネットワーク環境を構築
  • 1997/9
    • 創立30周年記念祝賀会を開催
  • 1998/11
    • ISO9001認証取得
  • 2005/4
    • 情報セキュリティ規定を制定
  • 2011/5
    • 東北支社に東日本大震災復興支援室を設置
  • 2014/4
    • 規定・規則の大幅な改定
      ・アルバイトを契約社員へ転換し無期雇用へ
      ・再雇用嘱託給与規則を制定し65歳まで就労可能に
  • 2015/10
    • 人事制度・人事考課制度検討委員会を発足
      ・一般職を廃止し地域総合職へ転換
      ・働き方改革推進を宣言
  • 2016/10
    • 創立50周年記念祝賀会を開催
  • 2018/9
    • 売上高100億円を突破
  • 2020/4
    • 規定・規則の大幅な改定
      ・契約社員を職務限定職(賞与支給のある正社員)へ転換
      ・定年を65歳まで延長、正社員として65歳まで働けるように
      ・時差出勤、時短勤務など新制度の導入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.8年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.9時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 14名 17名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 3名 6名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.3%
      (43名中1名)
    • 2021年度

    管理監督職 8.3%

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
内定者研修(社会人準備としての自宅学習プログラム)
新入社員研修(ビジネスマナー・グループワーク・CAD・現場視察等)
新入社員職場研修(OJT)
新入社員フォローアップ研修(入社1年後)
昇格に合わせた新任副主任研修・新任主任研修・新任管理職研修
管理職研修
キャリア採用社員研修
■職能研修
技術士資格取得を支援する受験指導(受験対策講習会、模擬試験、論文添削指導 他)ヒューマンスキル研修(eラーニングライブラリ(約100コース)利用)
基礎技術研修(橋梁、構造物、土質、地質他)
■その他研修
若手社員による海外短期研修
若手技術者等を対象とした技術発表会
語学研修(英語、スペイン語)
自己啓発支援制度 制度あり
社内CPD制度(自己研鑽) の推進
技術士資格取得を支援する受験指導(受験対策講習会、模擬試験、論文添削指導 他)
資格取得に伴う資格手当の支給
希望受講型のeラーニングライブラリ
独自の技術研修eラーニングの整備・活用
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
若年時教育プログラムに基づく、若手技術者の技術形成支援

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、会津大学、足利工業大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、香川大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、中央大学、東京工業大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、神戸学院大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、西南学院大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、九州測量専門学校、近畿大学工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、富士コンピュータ専門学校、舞鶴工業高等専門学校

テキサスA&M大学大学院、ラフバラ大学(英国)、ミシシッピー州立大学、ミシシッピ大学

採用実績(人数) 2022年度 18名
2021年度 17名
2020年度 22名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 12 5 17
    2020年 20 2 22
    2019年 15 7 22
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 17
    2020年 22
    2019年 22
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 2
    2019年 0

採用データ

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