最終更新日:2022/9/21

社会福祉法人 友々苑

  • 正社員

業種

  • 福祉サービス

基本情報

本社
京都府
資本金
社会福祉法人のため無し
売上高
5億6,1633千円(2020年3月実績)
従業員
100名

■社会福祉法人が運営する介護保健施設で働いてみませんか~社会貢献事業を基本理念に心のこもったサービスで地域の高齢者をサポート~

  • 追加募集開始

秋の追加募集開始!! 法人説明会・施設見学会予約受付中! (2022/09/21更新)

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こんにちは。
社会福祉法人友々苑の採用担当です。

2023年 新卒春採用の追加募集(1名)を9月より開始しています!

職場の雰囲気や教育システムの紹介、また法人が設ける各種「助成制度」など を具体的に説明しています。

内々定まで最短2週間です!!
是非、この機会にご参加ください。

皆さまとお会い出来るのを楽しみにお待ちしております。

会社紹介記事

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友々苑は、若手人材の確保・定着及び介護事業所における働きやすさ等、労働環境の向上に取り組む事業所として、「福祉人材育成認証制度」の認定を受けた法人です。
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医学的観点・身体介助・リハビリテーション・施設内外との連携…様々な側面から利用者様の在宅復帰を目指し、柔軟に対応できる事業を展開しています。

キャリアアップシステムについて

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能力や資格に応じたキャリアアップ制度があります。目標管理制度により、職員ごとに育成計画を策定し、自分が進みたい方向性を後押しする環境を整えています。

 

会社データ

プロフィール

私たちは京都市左京区で介護老人保健施設友々苑を運営する社会福祉法人です。
友々苑は、1998年に開設して以来、23年間「心のこもった信頼されるサービス」を理念に、要介護高齢者の自立を地域の皆様の協力をいただき支援してまいりました。
今後、更に高齢化が進むなか、私たちは社会福祉法人は、地域のニーズや在宅支援に対応するサービスをより充実させていく必要があります。
施設から在宅へ介護の現場が移行していくに伴い、
私たちは居宅サービス事業の充実に努めています。
地域の皆様より予想以上の反響をいただき、更に力を入れていくところです。
他に認知症理解促進活動として、講習会や相談会など、
地域に向けてこれまで培ってきたノウハウを普及する取り組みにも注力しています。
地域包括ケアに向けて、私たち社会福祉法人にできることは、まだまだたくさんあります。

事業内容
・介護老人保健施設(入所事業)
・短期入所療養介護事業
・通所リハビリテーション事業
・訪問リハビリテーション事業
・居宅介護支援事業所
・介護予防事業

 社会福祉法人 友々苑は、以上の事業を運営しています。

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本社郵便番号 601-1123
本社所在地 京都府京都市左京区静市市原町447-1
本社電話番号 075-741-5236
創業 1998年6月
設立 2000年4月
資本金 社会福祉法人のため無し
従業員 100名
売上高 5億6,1633千円(2020年3月実績)
事業所 介護老人保健施設友々苑/友々苑短期入所療養介護/友々苑通所リハビリテーション/友々苑訪問リハビリテーション/友々苑居宅介護支援事業所
資格取得助成制度 (1)介護職員初任者研修
(2)介護福祉士
  実技講習費・教材費の法人負担や勤務調整
(3)介護支援専門員
  勤務調整、更新研修は就業扱い。
(4)認知症専門士
  勤務調整はもちろん、資格取得に関する費用を法人が負担
福利厚生 ・育児・介護等と仕事が両立できる環境
・連続休暇取得支援
・冬期・夏期連続休暇
・子育て支援…産前・産後・育休からの職場復帰や育児による時短制度も実現
 (0歳児から2歳児まで利用できる保育園を案内)
・家族の介護・看護支援…休暇取得の支援体制
・職員健康管理(定期健康診断/腰痛予防検診/夜勤者検診/メンタルヘルス対策/得衛生管理)
研修計画1(一般職) ■ 新任職員(入職~2年)
・オリエンテーション
施設理念・指針、就業規則、老健の役割、非常災害事等の対応、教育体制、リスクマネジメント、業務改善などの説明を受け理解する。

・新任職員内部研修(OFF-JT)
教育委員会による基礎研修(介護技術・接遇・概論・コミュニケーション論など)を受講し、基礎知識の習得を図る。

・新任職員外部研修(OFF-JT・SDS)
京都市等が実施する「社会福祉施設、団体新任職員研修」などへ参加し基礎知識や技術の習得を図る。

・実地研修・訓練(OJT)
期間を定め、日常業務においての個別指導を受け、新任職員内部研修等で習得した内容を日常業務の中で活用し、自律的に業務を遂行する。OFF-JT⇔OJT(フィードバック)
研修計画2(3年~) ■中堅職員(入職3年~)
・指導的職員内部研修(OFF-JT)
教育委員会による指導者育成研修の受講、及び新任職員への講義を通して、指導的職員としての役割と責任を学ぶ。
・指導的職員外部研修(OFF-JT・SDS)
京都市等が実施する「社会福祉施設、団体中堅職員研修」などへ参加し、コミュニケーション能力、問題解決能力等を養い、職場の牽引力となることを目指す。

・実地研修・訓練(OJT)
期間を定めた日常業務における新任職員への個別指導、及び後輩職員への指導を通して指導的職員としての役割と行動を学ぶ。OFF-JT⇔OJT(フィードバック)

・業務改善委員会活動(OJT)
各業務改善分野における運営/活動を通して、課題の抽出及び決を図る中でPDCA
サイクルの管理等のノウハウを学ぶ。
平均年齢 38.3歳(2020年3月)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 68.8%
      (16名中11名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
あり
■新任職員研修(入職~2年)
 新任職員内部研修、新任職員外部研修、実地研修・災害時訓練
 Web形式/講義形式あり

■中堅職員研修(入職3年~)
 指導的職員内部研修、指導的職員外部研修
 Web形式/講義形式あり
自己啓発支援制度 制度あり
あり(資格取得、更新研修、専門研修受講、行事参画などの支援制度あり。勤務調整や、就業時間として参加、またそれらに係る費用の助成など、各項目に応じて支援する制度が充実しています。毎年活用する職員が多く、特に資格取得については人気があり好評。)
Web研修で国試対策等を実施しています。
メンター制度 制度あり
あり(Web研修で専門講師派遣、定期講習(1回) 2021年度実績あり)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
法人内人材育成助成金制度あり。(2021年度実績あり)
社内検定制度 制度あり
目標管理制度により、各職員と法人管理部門で面談を年2回実施します。職員のもつ目標と、法人が職員に期待することを話し合い、仕事へのステップアップに繋げていきます。職員の資質向上に必要な自己覚知の機会としても活かされ、其々が次の目標達成に向かい研修や交流会などに参加していきます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
京都府立大学、京都産業大学、花園大学、佛教大学、大谷大学、平安女学院大学、京都先端科学大学、大阪学院大学、大阪国際大学、名古屋学院大学
<短大・高専・専門学校>
京都医療福祉専門学校、京都福祉専門学校、京都YMCA国際福祉専門学校

採用実績(人数)    2019年 2020年 2021年 2022年(予)
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大卒  0名   1名   5名   3名
短大卒 0名   0名   0名   0名
専門卒 0名   0名   0名   2名    
採用実績(学部・学科) 公共政策学部・福祉社会学科、人間科学部・スポーツ行動学科、社会福祉学部・社会福祉学科、法学部/歴史学部など一般学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 2 3 5
    2020年 0 1 1
    2019年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 5
    2020年 1
    2019年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0

採用データ

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