最終更新日:2021/10/24

日本調剤(株)【ヘルスケアアテンダント(医療事務職)・管理栄養士職】

  • 上場企業

業種

  • 調剤薬局

基本情報

本社
東京都
資本金
39億5,302万円
売上高
(連結)2021年3月期 2,789億円 (単体)2021年3月期 2,336億円
従業員
6,049名※うちヘルスケアアテンダント、管理栄養士1,680名(2021年5月時点)

【東証一部上場企業】全国680店舗を超える薬局チェーンで日本の医療に貢献することができます!

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会社紹介記事

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先見性と豊富な経営資源は日本調剤の大きな強み。医療費増大が深刻化する中、日本調剤グループ総力を挙げ、年間約296億円の医療費削減を実現しました。
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≪ICTを駆使した革新的な取り組み≫「電子版お薬手帳アプリ」自社開発!病気になる前に、まず自分で健康管理ができるように地域の皆さまをサポートしていきます。

調剤薬局で医療に貢献しませんか?日本調剤ならその環境が整っています!

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日本調剤のヘルスケアアテンダント(医療事務職)、管理栄養士は、身近な医療関係者として、患者さまや地域の方々とかかわっています。

日本調剤は、全国47都道府県すべてで680店舗以上を展開する大手調剤薬局です。日本の医療の未来を考え、ジェネリック医薬品の普及、在宅医療や健康サポートにも積極的に取り組む日本調剤の特徴をご紹介します。

◆全国どこでも、安心で安全な医療を受けられるように。
日本調剤は、国民の健康と安心安全な生活に貢献する「真の医薬分業の実現」を企業理念に、1980年に設立されました。創業以来、全国どこでも安心で安全な医療を受けられる社会の実現を目指し、全国各地に調剤薬局を出店。薬という立場から国民の健康維持に貢献してまいりました。現在では全国に680店舗以上の薬局を出店し、日々多くの患者さまにご利用いただいています。日本を代表する調剤薬局企業へと成長を遂げた今、従来の薬局の在り方を超え、様々な面から医療に貢献しています。

◆【東証一部上場】大手ならではの、安心して長く働き続けることができる環境。
日本調剤では、職種別に豊富な研修プログラムを整え、しっかりとスキルを磨き続けることができます。そのため、弊社のヘルスケアアテンダント(医療事務職)は資格も経験も必要なく、社員は文理問わず活躍しております。管理栄養士には症例検討の研修等の定期的な研修を実施しています。
また、配属は、安心のエリア配属。転居を伴う配属も異動もありません。
そして、ライフステージに合わせた働き方ができるよう、さまざまな制度があります。ただ制度があるだけではなく、実際に結婚や出産などを経て「子育て」と「仕事」を両立して活躍している社員がたくさんいますので安心して長く働き続けることができる環境が日本調剤にはあります。≪育休復職率99.3%!時短制度あり!えるぼし認定最高位取得!≫

◆人々の生活に寄り添い、健康や暮らしへの貢献を実感できる仕事。
私たちの仕事。それは、患者さまやお客さまの立場を想い、一人ひとりに寄り添いながら、考え、動くこと。街の調剤薬局は、お薬をお渡しするだけではなく、健康や暮らしのことをともに考え、見つめる場所でもあるのだと考えています。日々、同じことを繰り返すのではなく、日々の変化にあわせながら患者さまやお客さまの応対をする。それが、ヘルスケアアテンダント(医療事務職)の仕事であり、管理栄養士の仕事だと思うのです。地域の皆さまの健康を支える存在として、ともに日本の医療に貢献しませんか?

会社データ

事業内容
◆保険調剤薬局チェーンの経営
超高齢社会が到来した現在、地域社会における医療の担い手として、調剤薬局の存在に期待が高っています。何よりも患者さまを第一に考えた質の高い技術と患者さまへの丁寧な応対を心がけ、現在では全国に680店舗以上の薬局を出店し、日々多くの患者さまにご利用いただいています。

◆「健康サポート薬局」推進に向けた取り組み
処方せんがなくても気軽に健康相談で来局いただける薬局を目指し、従来の薬局に健康サポート機能を付加する「健康チェックステーション」の設置をスタート。測定機器を用いて健康相談や受診勧奨を行うほか、健康イベントの開催など取り組み強化していきます。今後150店舗の健康サポート薬局を展開する見通し。地域の健康相談窓口として益々頼られる存在を目指していきます。

◆利用者85万人を超える電子お薬手帳「お薬手帳プラス」
独自に開発した電子お薬手帳アプリを2014年10月にリリース。処方せん送信機能による待ち時間短縮や健康管理をサポートするお役立ち機能など、向上を重ね登録会員数は85万人を突破(2021年8月時点)。

◆ジェネリック医薬品への取り組み
いまや社会保障制度、医療制度そのものが危機的状況の中、業界のリーディングカンパニーとして日本の将来を見据え、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目。グループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを設立する他、薬局での積極的な使用促進により、約296億円の医療費削減に貢献しています(2019年度)。

◆在宅医療実施店舗
医療機関での入院による治療から、自宅で治療を継続していく「在宅医療」への移行が進められています。日本調剤は、地域の医療チームの一員として、在宅医療に本格的に取り組み、2020年度3月時点で94.1%の店舗で在宅医療実施を達成。在宅医療専任チームの発足、患者さま情報管理などの独自システムを開発。無菌調剤室も全国展開するなど、あらゆる地域の患者さまにスムーズに対応できる体制を構築しています。
本社郵便番号 100-6737
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-9-1 グラントウキョウノースタワー37階
本社電話番号 03-6810-0807
設立 1980年3月
資本金 39億5,302万円
従業員 6,049名※うちヘルスケアアテンダント、管理栄養士1,680名(2021年5月時点)
売上高 (連結)2021年3月期 2,789億円
(単体)2021年3月期 2,336億円
売上高推移 (連結)
2020年3月期 2,685億円
2019年3月期 2,456億円
2018年3月期 2,412億円
2017年3月期 2,234億円


(単体)
2020年3月期 2,237億円
2019年3月期 2,036億円
2018年3月期 1,984億円
2017年3月期 1,859億円
店舗数 690店舗(2021年10月現在)
※全都道府県に展開しています。
代表者 代表取締役社長  三津原 庸介
沿革 1980年 3月 「真の医薬分業の実現」を企業理念に、調剤薬局の経営を事業目的として札幌市にて会社設立。

1980年 4月 第1号店舗として、札幌市中央区に日本調剤山鼻薬局を開局。

1986年 1月 関東に薬局を初出店。

1995年 4月 本社を東京都に移転。

2000年 7月 グループ会社として日本調剤ファルマスタッフ(株)(現メディカルリソース)を設立。

2005年 1月 グループ会社として日本ジェネリック(株)を設立。

2006年 9月 東京証券取引所市場第一部へ上場。

2011年 3月 全国47都道府県すべてに出店を達成。

2012年 4月 グループ会社として(株)日本医薬総合研究所を設立。

2013年 4月 長生堂製薬(株)の株式を取得し、子会社化。
関連会社 日本ジェネリック(株)、長生堂製薬(株)、(株)メディカルリソース、(株)日本医薬総合研究所

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 241名 146名 387名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 241名 4名 245名
    2019年度

先輩情報

薬局の顔(日々成長を感じることができる仕事)
M.Y
2021年入社
跡見学園女子大学
マネジメント学部
薬局 ヘルスケアアテンダント(医療事務職)
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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